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がんを患った人には、体の痛みとともに、再発への不安や死と向き合うことの恐れといった苦痛ものしかかる。患者に寄り添うボランティアと、支え合うことで心のケアに取り組む患者会を取材した。生の松原を見晴らす西福岡病院（福岡市西区)の緩和ケア病棟(15床)の談話室を訪れると、エプロン姿で出迎えてくれたのは黒崎広治さん(84)と妻の靖子さん(75)だった。２人は患者ではない。病棟を月２回訪れるホスピスボランティアだ。病室に差し入れをするために、コーヒーを沸かしているところだった。そこに手押し車で体を支えながら、入院する池田澄子さん(88)がやってきた。「コーヒーにはお砂糖を入れますか？」。池田さんがテーブルに座ると、広治さんが声をかけ、靖子さんは隣に腰掛けて手を握った。池田さんは高齢の体には負担が重い積極的な治療を選ばず、昨年１０月からこの病棟に入院している。そのことを知ってはいても、黒崎さん夫妻は、相手が口にしない限り病気のことには触れず、慰めの言葉をかけることもしない。(西日本新聞)

厚労省は高度医療評価制度の目的を「高度な医療技術を安全かつ低い負担で受けたいという患者のニーズに対応するため」という。ただ、同省の文章では、臨床試験と位置づけられている。「被験者」という言葉が使われ、試験期間や症例数も定めることになっている。施設も、大学病院や、緊急時の対応が可能な医療機関に限られる。重篤な有害事象が起こった場合の公表・厚労省への副作用の報告・被験者の同意取得の方法や実施機関の責任者の責務などを定めた同省の「臨床研究の倫理指針」の順守、などが求められる。しかし試験終了後に使用された未承認薬・機器がただちに薬事承認を得られるわけではない。法令で実施基準が厳格に定められている治験ではないからだ。既承認のもので、承認されていない別の効能・効果について試した場合、国内外の論文などのデータがあれば、国内で新たに治験をしなくても薬や機器の適応が拡大される制度がある。臨床試験の結果を医師が論文にまとめ、それが適応拡大のための承認用データとして活用されるケースがありえるという。(朝日新聞)

従来の内視鏡手術は遠近感がつかみにくい2次元映像を見ながら行うが、出血を起こしやすい前立腺摘出手術は難易度が高く別の病院で医療事故も起きた。東京医大病院ではいまは実施していない。ロボッタは「ダビンチ」と呼ばれ、米ベンチャー企業インテュイティブサージカル社が2000年に米国で承認を取った。同社のウエブサイトによると、米国を中心に約40カ国で1171台を販売、2008年だけで約13万6千件の手術が行われた。その8割は前立腺と子宮の摘出手術だった。日本でも2001年から治験が行われたが、代理店となった日本企業が撤退、承認申請されずじまいだった。現在5病院が米国から直接個人輸入の形で購入し、使っている。東京医大病院は2005年に約2億5千万円で購入。手術には研究費を使い、患者には負担を求めてこなかった。厚生労働省は2008年4月、先進医療制度の一つとして新たに「高度医療評価制度」をつくり、未承認の薬や医療機器を用いた場合でも保険診療の併用を認めた。同病院は前立腺摘出手術の実績(50例)を添えて申請し、今年1月から保険併用が認められた。患者の払う医療費はロボット手術にかかる保険外負担が72万円。高額だが、これまでに18人が手術を受けた。5月末に手術を受けた都内の男性(60)は、「開腹手術に比べ傷が小さく、早く回復できると聞いていた通りで、ロボット手術を選んでよかった」と話した。（朝日新聞)

新しい治療方法が保険診療となるまで、入院や検査費用が健康保険でカバーされる先進医療制度。混合診療解禁論議の末に導入されたが、そのルールが昨春変わり、未承認の薬や医療機器を使う場合も認められるようになった。臨床研究(試験)の一種だが、企業が製造販売承認を得るための「治験」のような厳しい規制はない。あいまいさが残る制度は患者にとってどんな意味を持つのだろう。6月初め、東京医科大学病院(東京都新宿区)で男性患者からがんに侵された前立腺を摘出する手術が行われた。おなかに開けた穴から手術器具を入れる、ロボットを使った内視鏡手術だ。ロボットの4本の腕の先端には手術器具やカメラが取り付けられている。執刀医は手術台から3ｍほど離れた場所に座り、モニターテレビに映し出される映像を見ながら、左右の手の親指と人差し指で2本のコントローラーを操作する。執刀医の指の動きに合わせて患者の体内に挿入されたロボットの腕の先端部分についている手術器具が動く。「自分の小さな指が体に入り込んでいる感じですね」泌尿器科の橘主任教授が言った。

国立がんセンター名誉総長の垣添忠生さん(68歳)は、病院長、総長等を歴任し、病院運営の指揮をとったが、それ以前には外科医として泌尿器がん、特に前立腺がんや膀胱がんで傑出した技術を発揮した。毎年、新たにがんに罹る人は約60万人、年間のがんによる死亡者は約34万人にものぼる。「国立がんセンターでは年間約400人が亡くなりますが、その方々の病歴を調べさせていただくと、7割の方が発見したときすでに進行がんになっている。さらにその人たちの大半が、一度も検診を受けていないのです」　垣添氏は、その悔しさを「がん対策基本法」の中で存分に生かそうと全力を傾けている。同法の施行は2007年4月。法律を実効あるものにするため、厚生労働省内に「がん対策推進協議会」が置かれ、国の「がん対策推進基本計画」策定に携わるよう定められている。協議会のメンバーには専門医や医療従事者に混じって患者や患者団体の代表も加わっている点が画期的であり、垣添氏はその会長を務めている。「がんの原因は約30%がたばこ、約35%が食生活、約10%が細菌やウイルスによる感染症です」　特に1本に約60種類の発がん物質が含まれるたばこに関しては「がんに罹る人を減らすためには、禁煙が一番の講堂目標。1箱500円程度に値上げできれば必ず効果が上がるはずなのですが・・・」と垣添氏は強調する。(アフラックスコープ28より)

内視鏡を用いたがん手術も、成果を上げている。斗南病院(札幌市)の奥芝副院長が解説した。内視鏡手術は、手術する部分も周りに複数の穴を開け、そこから内視鏡などを差込み、映しだされる画像をモニターで見ながら、病変を特殊な電気メスなどで切除する。手術による傷は小さく、回復も早い。消化器がんを中心に手術数は急増。日本内視鏡外科学会の調査によると、胃がん手術の場合、2007年に4,765例が実施され、胃がん手術全体の24%まで増えた。奥芝副院長によると、体に穴を開けずに、胃や腸などを通し、内視鏡や手術器具を体内に入れて患部を摘出する「経管腔的内視鏡手術」で、胆嚢を摘出したり、虫垂を切り取ったりする手術や機器も開発されている。奥芝副院長は「さらに進歩すれば、がん手術にも適用される可能性がある」と話した。全国どこでも一定水準以上のがん治療を受けられるようにする「治療の標準化」が重要になっている。治療成績など科学的な根拠や医師の合意に基づいた診断指針(ガイドライン)の作成、一定の実績やキャリアを持つ専門医をきちんと育成するシステム、各地のがん拠点病院などの医療施設の整備。これらが標準治療の充実に必要だ。と、平田札幌医科大学教授の講演「がんの標準化を考える」から。(朝日新聞)

がんの治療では、体に開けた小さな穴から内視鏡(腹腔鏡)を差し込んで行う手術や、がん細胞を狙い撃ちする薬で、患者の負担を軽くする方法が広がっている。分子標的治療薬は、がん細胞特有の様々な機能を担っている特定の物質(分子)を狙って、その機能を抑える。正常な細胞にもダメージを従来の抗がん剤とその点で大きく違う。慢性骨髄性白血病の治療にも使われている。「グリベック」(一般名イマチニブ)は、消化管間質腫瘍でも使われている。この薬の登場前は、手術だけが治療方法だったため、手術できない人の生存期間は7カ月(中央値)と短かった。だが、グリベックが使われ始めると、手術できない人でも生存期間は57カ月に延びた。大腸がんの場合は、栄養補給のためにがん細胞の周囲に新しい血管を張り巡らす動きを阻害する「アバスチン」(一般名ベバシズマブ)や細胞増殖にかかわる動きを阻害する「アービタックス」(一般名セツキシマブ)がある。いずれもここ１，２年の間に発売された新しい薬だ。従来の抗がん剤とアバスチンを併用した臨床試験では、アバスチンを併用しない場合と比べ生存期間が5カ月近く延びた。従来の抗がん剤と比べ副作用は少ないといわれる。ただ、肺がんの分子標的治療薬イレッサの場合、副作用による間質性肺炎で死亡するケースも起きていることから、注意も必要だ。また、どの薬も価格が1錠約3,350円(グリベック)、1瓶約5万円(アバスチン）、1瓶約36,000円（アービタックス)と高額なため、高額療養費精度も適用される。自己負担の目安は、70歳以上だと月12,000円、70歳未満だと月44,000円以上となる。(朝日新聞)

 

リハビリ中は、患者が体で覚えられるよう、うまくできたときに何度もほめ言葉をかけていた。脳腫瘍になったり、がんが脳に転移した場合は、高次脳機能障害が起こることもある。症状は記憶障害、注意障害、遂行機能障害(物事の段取りが悪くなる、計画が立てられない)、失語症(思っていることを言葉に出せない、話を理解できない)などだ。それらのリハビリは言語聴覚士が中心になる。病院によっては作業療法士も担当する。リハビリは「毎日、少しずつでも続けることが大事」。特に、高次脳機能障害は、発症後5～6年たってから変化が出ることもあるそうだ。安藤さんは大学で美術史を専攻後、会社勤めを２年経験後して言語聴覚士の資格を取得した。「笑顔で退院される患者さんを見送るときは、たとえほんの数時間でも、その方の人生と密なかかわりができてよかったと思います」。(朝日新聞)

東京都新宿区の慶応大病院リハビリテーション科には言語聴覚士が3人いる。主にがんの進行とその治療、脳卒中の後遺症、神経系の病気によって、「食べる」「話す」「聞く」「読む」「書く」機能に生じた障害を改善するリハビリテーションを担当している。安藤牧子さん(37)は多くのがん患者のリハビリを経験してきた。例えば、舌がんで舌を切除したり、舌がんやのどのがんの治療で放射線を照射したりした場合や、食道がんの手術後などには、食べ物を飲み込む力が弱くなることがある。本人は飲み込んだと思っていても、のどに食べ物が残ったり、気管に入って誤嚥性肺炎を起こしたりする。特に水分は気管に入りやすい。舌や軟口蓋、声帯を切除した後や、食道がんの治療後には、うまく発音できなくなることがある。安藤さんは食べ物を飲み込みやすくしたり、聞き取りやすい発音を身につけたりするための工夫を指導する。「ヒハビリで機能を完全に回復させることはできませんが、日常生活の不便さを軽くしたり、生活を楽しめるようになったりします」。(朝日新聞)

国内外でいろいろながんに使われる「TNM悪性腫瘍の分類」という方法をつくっている国際対がん連合（UICC)は「がんの病期を決めることは治療や研究だけでなく、対策を考えるためにも欠かせない」としている。がんの治療成績が全国どこでも変わらないよう、国ががん対策を進めるには、同じ病期ごとの治療の結果が同じになるようにしなければ意味がない。それには、正確な病期判定が前提となる。がんの専門病院などでつくる全国がん(成人病)センター協議会(全がん協)はホームページの中で、加盟する施設での5年生存率を病期ごとに公表している。リンパ節などへのがんの転移は、手術をして初めて分かることもある。病期は手術の前と後で変わることも珍しくないので、注意が必要だ。日本人の代表的ながんである胃がんの場合、UICCとは別に日本胃癌学会の独自の分類が使われている。東京都内の病院で胃がんの手術を受けた37歳の男性は、日本の分類だと最も進んだ段階である「ステージⅣ」と診断された。しかし、UICCの分類では「ⅠB」だった。大きな差が出た理由は、リンパ節への転移にあった。男性の場合、胃からだいぶ離れたリンパ節1ｶ所にだけ、転移があった。胃癌学会は、どこのリンパ節に転移したかを重視し、離れた場所にあるほどがんは進んでいると考え、病期は高くなる。一方、UICCは転移の「数」を重くみる。治療法を考えるなら日本基準、将来の見通しを予想するなら国際基準。胃がんについては、目的に応じて使い分けるのがいいらしい。(朝日新聞)

 

がんがどれくらい進行しているかを判断するための三大要素がある。最初にできたがんの大きさや広がり具合(T)、リンパ節への転移の様子(N)、がんが離れた場所に転移していないかどうか(M)、だ。病期は基本的に、この三つを組み合わせて決まる。腎臓がんでみると、大きさが8cmで腎臓にとどまっているだけならⅡ期、小さくても別の臓器に転移していればⅣ期になる。組み合わせはがんの種類によっていろいろだが、考え方は似ている。Tを決めるときに大切な要素は、がんの種類によっても違う。乳がんでは基本的にがんの大きさが、食道がんではがんが組織のどれくらいの深さまで達しているかが重視される。周囲のリンパ節や離れた臓器に転移していれば、病期は高くなっていく。予測される生存期間も病期ごとに公表されるのが原則だ。ただし、光冨さんは「仮に、ある病期の代表的な生存期間が1年だったとしても、人によっては1週間で亡くなったり、3年以上生存されたりする。病期をもとにした情報には幅があることを注意してほしい」と話す。(朝日新聞)

がんと診断されたとき、医師の説明でよく出てくるのが進行度を示す「病期」(ステージ)。見慣れない用語が多くてとっつきにくい。それでも、がんの標準的な治療はそれぞれの病期に応じて決められていて、生存期間を考える目安にもなる。納得してがんと向き合うためにも、病期の特徴や限界をしっておくことは大切だ。　「この人のステージは？」「ⅡAです」「手術が標準だね」「ただ、この人には負担が大きいかも知れません」　愛知県がんセンター胸部外科のグループが毎週開く症例検討会。肺がんがあった男性患者の胸部X線やコンピュータ断層撮影(CT)の画像フィルムを前に、医師たちが治療方針を話し合っていた。画像や内視鏡などを使った検査の結果をもとに、医師は病期を判断し、進行度に応じた標準的な治療法を患者に伝える。患者はその情報から、十分の価値観を交えて治療法を決めることになる。「『わたし、末期ですか？』と聞かれることが多いが、末期という病期はありません。対話の質を高めるためにも、患者には病期について知ってほしいし、我々はわかりやすく伝えないといけない」。胸部外科部長の光冨副院長はいう。(朝日新聞)

 

製薬会社の研究開発が始まってから、患者や健康な人に薬を投与し、安全性と有効性を確認する治験は、平均6.1年かかります。独立行政法人「医薬品医療機器総合機構」の治験のデータ審査には、平均1.8年かかります。最終的に審査の結果、問題がなければ厚生労働省により承認されます。製薬会社が一つの抗がん剤開発にかける経費は数百億円といわれます。新薬にはこれらの開発コストが反映されるため、治療費も高額になります。また一度に複数の薬を使う「多剤併用」が行われることも多く、患者側の負担はさらに大きくなっています。東北大学の濃沼教授(医療管理学)らが行ったがん患者を対象とするアンケート調査によると、薬物療法を受けた患者(1150人)の自己負担(入院・外来費用に交通費や健康食品費などを加えた総額)は年間平均133.1万円。一定額以上の自己負担が払い戻される「高額療養費精度」などの割戻し分を差し引いた実質負担は57.9万円と報告されており、負担の重い医療費や、療養中の生活費などについては、国や自治体による融資制度の充実など、支援策が求められています。前述の高額療養費制度や税金の医療費控除などを活用するとともに、民間のがん保険などでしっかりと経済的な備えをしておくことが大切です。(アフラックスコープ28)

がんの薬物療法を専門に行う医師は「腫瘍内科医」と呼ばれます。2007年に施行された「がん対策基本法」に基づき、全国各地に設けられた「がん診療連携拠点病院」では、手術・放射線・薬物療法の専門医が協力する「集学的治療」の実施が指定条件となっているほか、腫瘍内科医の配置も義務付けられています。日本臨床腫瘍学会が認定する「がん薬物療法専門医」は全国でわずか200人あまり。「これまで日本のがん治療は、外科医を中心に臓器ごとの縦割りでおこなわれてきたため、薬物療法の専門医がとても少ないのです」と渡辺さん。がん患者・家族には「海外でかなり前に承認されている新薬が日本では使えない」との不満もあるようです。承認までのこうした時間差を「ドラッグ(薬)・ラグ(遅れ)」といいます。新薬が承認されるまでには、臨床試験で安全性と有効性を確かめる「治験」や専門機関の「審査」を経なければなりません。医療産業政策研究所が2007年、製薬会社を対象に実施したアンケートによると、様々な種類の薬剤について、日本では治験着手までの遅れを含め、承認まで欧米より約4年程度の遅れが認められています。

「たとえがんが再発・転移しても、『慌てず、焦らず、諦めず』。患者さんや家族をシームレス(継ぎ目なし)に支えていくことが医師の仕事です。抗がん剤治療を受けるときは、私が提唱している12か条をぜひ参考にしてみてください。◆安心して抗がん剤治療を受けるための12か条　第１条　病気を理解する　第２条　治療を理解する　第３条副作用を理解する　第４条　副作用の対処方法を知る　第５条　健康食品、代替医療におぼれない　第６条　普通の生活を送る　第７条　何でもがんと結びつけて考えない　第８条　先々のことを考えない　第９条　近い時期に楽しいことを計画する　第１０条　いい友達を付き合い、家族を大切にする　第１１条　仕方ないこと、済んだことにこだわらない　第１２条　納得するまで聞いてみよう　(渡辺亨さん提唱)　　アフラックスコープ28より　

 

 

 

「副作用を恐れるあまり、抗がん剤治療に不安を抱く患者さんもいますが、今は吐き気を抑える『制吐剤』や、白血球の成分である好中球を増やして免疫力の低下を防ぐ『顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)』など、よい薬もあります。複数の抗がん剤を併用する場合は、副作用が重ならないよう配慮します。また、専門医が副作用が出る時期についてしっかりと計画を立て、患者さんにも分かりやすく説明して心構えをしておいてもらえば心配ありません」　前出の渡辺さんは、副作用に対する誤解をこう指摘します。近頃はがん細胞の増殖パターンの研究が進み、乳がんや胃がんなどの固形がん(塊を形成するがん)には薬剤を一気に大量投与せず、週1回など、小刻みに投与する方法が広まっています。そのため、入院せず、外来で薬物療法を受けるケースが増えています。「私のクリニックでは95%が外来の患者さんで、仕事を続けながら通う男性や、子供が学校に行っている間に点滴治療を受けているお母さんもいます。これからは患者さん1人ひとりのがんの性質を見極め、日常生活の継続を重視して最適な治療法を組み立てる"テーラーメイド治療"の時代です」と渡辺さん。

薬物療法は、がんの部位や細胞の性質、進行度や症状などに合わせて行われます。最大の目的は、「がんの治癒」と「延命」です。がんの増殖を遅らせたり、痛みなどの症状を和らげたり、生活の質(QOL)を改善するために使われる場合もあります。進行がんなどの痛みのコントロール(疼痛管理)も、薬物療法の一つです。現状では、薬物療法のみで治癒(完治)が期待できるのは、急性骨髄性白血病、悪性リンパ腫、精巣(睾丸)がんなどに限られます。抗がん剤の投与方法には、注射(点滴)と内服(飲み薬)などがあります。注射の場合は静脈への点滴注射が一般的ですが、がんの種類、状態によっては動脈や腹腔内への投与も行われます。抗がん剤は1種類のみの場合と複数を併用して効果を高める場合(多剤併用)もあります。抗がん剤の主な副作用は、①吐き気・嘔吐　②脱毛　③白血球減少　④内臓障害　⑤貧血　⑥不妊症などです。これら以外に、検査して初めて分かる自覚症状のない副作用もあります。

「がんは発生部位や細胞の性質によって局所にとどまりやすいタイプと、転移しやすいタイプがあります。前者は手術や放射線による『局所治療』で完治が望めますが、後者はがんが見つかった時点ですでに他の場所に微小転移(検査では見つけられない小さな転移病巣)が起こっている可能性があり、抗がん剤による『全身治療』も同時に行う必要があります」。　こう話すのは、圭友会浜松オンコロジーセンター長で「NPO法人がん情報局」の理事長を勤める腫瘍内科医の渡辺亨さんです。日本でがん治療に使われる薬剤は現在、約150種類。効果の仕組によって次のように分類されます。＜従来の抗がん剤＞従来から使われている抗がん剤は、細胞のDNAの複製を妨げ、活発に分裂するがん細胞の増殖を抑えます。正常細胞も攻撃してしまうため、副作用が表れやすい傾向があります。＜分子標的薬＞1980年代以降、分子生物学の進歩で生まれたのが分子標的薬と呼ばれる抗がん剤です。がん細胞特有の分子を標的にして、がん細胞の増殖や転移を抑制するため、正常細胞への影響は少ない薬です。＜ホルモン剤＞ホルモンの働きを阻害してがんの増殖を抑えます。前立腺がんや乳がんなどホルモンの影響を受けやすいがんに使われます。従来の抗がん剤に比べて副作用の比較的少ない薬です。(アフラックスコープ28より)

手術、放射線療法と並び、がんの三大療法の一つとして重要な役割を担っている「薬物療法(化学療法)」。とはいえ、「副作用が怖い」「新薬がなかなか承認されない」など不安の声も聞かれます。国のがん対策の重点課題と位置づけられ、日々進歩するがんの薬物療法について、現状と課題を探ってみました。ーーーーがんは増殖し続ける「異常な細胞」－－－－薬物療法に使われる「抗がん剤」などの効果の仕組を理解するために、がんとは何かを改めて確認しておきましょう。人間の身体は数十兆個の細胞からできています。細胞の中心には核があり、その中に細胞の設計図である遺伝子(DNA)が入っています。この遺伝子に傷がつくことによって生まれるのが「がん細胞」です。傷の原因は、細胞分裂のときの遺伝子の複写ミスや化学物質、放射線などの影響と考えられています。正常な細胞には増殖抑制遺伝子があって、一定の規律に従っていますが、がん細胞は分裂、増殖に歯止めのかからない「異常な細胞」です。1日にできるがん細胞は数千個に上りますが、大半は免疫細胞の攻撃によって死滅します。生き残ったものが増殖を繰り返し、長い時間をかけて目に見える塊になります。さらに周辺の臓器に広がったり、脳や骨などあちこちに転移して私たちの身体を蝕んでいくのです。加齢とともにがん細胞の発生数は増え、免疫力も落ちるため、がんが見つかる人は高齢者ほど多くなります。

JR行橋駅近くの「ひと息の村」は、1階には訪問看護ステーションやヘルパーステーションなどが入り、11部屋あるアパートは2階。住民は300mほど離れた診療所から矢津医師(51)に診てもらうことができる。体と心の痛みを取り除くホスピス医療。法律は、男性の2人に1人、女性の3人に1人が患うとされるがんと、エイズ(後天性免疫不全症候群)の患者のみを対象にしている。だが矢津医師は、残りの人にも目を向ける。「その人その人なりの意思を尊重し、ケアをする。それがホスピスです」。死を看取るだけでなく、できる限りの延命治療を望む人には、その希望をかなえる助けをする。尊厳ある死やホスピス医療は、実は家族を支援することでもある。「自宅のように過ごさせたい、と言っても病院では限界がある。一方、看護師がいつも近くにいる病院から、いきなり連れて帰るのは不安。自宅に近い環境で、医療のサポートも受けられる。その両方のニーズを満たせる場所に」。在宅医療に力を入れてきた矢津医師は、ひと息の村を作った理由をこう話す。(西日本新聞)

西富貴子さんのエッセー「生きてる･･･③」(西日本新聞1日付)を読み、私の気持ちを代弁していただいているように思いました。私も乳がん患者です。4月に抗がん剤治療が終わり、ホルモン剤を飲んでいます。主治医の説明によると5～10年は続けることになりそうです。化学療法のつらい副作用から開放された喜びもつかの間、押し寄せてくる不安感で涙が止まらず仕方ありませんでした。特に子供たちのことを思うと、切なくて切なくてたまりませんでした。治療代もそうです。まだ働くこともできず家計は苦しいです。お金がないと、ある意味、命もつながらないのだと思いました。私だけがこんな気持ちになるのかと思っていたので、西富さんも同じ思いなのか、きっとまだ同じ思いの人がたくさんいらっしゃるのかと思うと、不謹慎ですがホっとしました。今は前向きに考えることもできるようになり、毎日楽しく過ごしています。落ち込んだりするときも、もちろんありますが・・・。頑張り過ぎないように頑張るしかないのです。(福岡県飯塚市、40代女性)　西日本新聞

６月13日午後2時～4時、福岡市城南区七隈の福岡大学文系センター15階第七会議室。がんになった人や家族が病気の疑問を医師に尋ねたり、参加者同士、悩みや生活について話し合ったりする。講義は「治療のあれこれ」。参加費100円。問い合わせは、村上華林堂病院の柴田隆夫さん＝092-811-3331、池亀チエさん＝080-5206-1694。

ファイナルステージを考える会定例会「もっと知りたいホスピス」

6月20日午後2時、福岡市・天神のアクロス福岡5階、久留米大学福岡サテライト。講師は、村上華林堂病院長の司城博志氏。参加費1500円。問い合わせは、清水クリニック＝092-502-6767まで。

 

長崎大学の原爆後遺障害医療研究施設(原研)は、がんなどの手術で被爆者から摘出した組織を冷凍保存し、被爆情報とともにデータベース化する「被爆者腫瘍組織バンク」の設立を決めた。2012年をめどに、インターネットで世界の研究者に公開する方針。集めたサンプルをもとに研究が進み、がんが発生しやすいメカニズムが解明できれば、被爆者だけでなく、がんの予防や早期発見につながる可能性があるという。実務を担当する中島准教授(44）によると、被爆者から腫瘍と正常な組織の提供を受け、液体窒素で急速冷凍し、原研の冷凍庫でマイナス80度で保存する。従来のホルマリン漬けと違い、DNAが細かく千切れたり、たんぱく質が変性したりすることがなく、より詳しい解析が可能になるという。放射線が遺伝子を傷つけてがんを誘発することは分かっているが、被爆者にがんが多発するメカニズムが明らかでないという。(朝日新聞)

現在、先進医療の対象は107種類で実施機関はのべ1025施設。高度先進医療時代の2004年と比べると、のべ医療機関数は約4倍となった。財政の論理で「先進医療」から「保険診療」への移行が進まないのでは、と心配されたが、いまのところ移行が制限されているとはいえない。2006年は心臓移植手術など8種類、2008年は、病巣の周りの正常組織への放射線照射を少なくできる強度変調放射線治療（IMRT)など20種類が保険診療となった。ただ、保険診療適用後の患者増に対応し切れない場合もある。その一つがIMRT。先進医療となって2年弱で、前立腺がん、頭頚部がん、脳腫瘍が保険診療となった。東大病院では、前立腺がん(38回照射)で約130万円を負担してもらっていたが、保険診療になった昨年4月以降は同じ治療が3割負担の人で約37万円で済むようになり、患者は激増。リスクの低い患者は半年ほど待ってもらうこともある。東大病院は「現在の態勢ではIMRTを受けられる人を50人から70人程度に増やすのがやっと。高度な機器に対応できる専門家や精度管理の専門家が足りない」という。(朝日新聞)

民間開放推進会議(現在の規制改革会議の前身)が2004年8月に混合診療の解禁を求めた。混合診療は保険診療と保険外診療を併用することだ。厚生労働省は高度先進医療や差額ベッドなどに限って併用を例外的に認め、それ以外は禁止していた。そのため未承認の薬や医療機器などが用いられれば、本来は保険診療の対象となる検査や診察、入院費なども保険請求できない。同会議はこの規制を撤廃するよう主張した。2004年12月に厚労相と規制改革担当相が保険診療と保険外診療を併用する範囲を広げることで合意。その際、「必要かつ適切な医療は基本的に保険診療により確保する」ことが確認された。先進医療を保険診療にするかどうかは、技術の有効性や安全性だけでなく、普及の度合いや、技術的な成熟度なども考慮しながら決定される。(朝日新聞)

乳がんの手術を受け、先週退院しました。24年前に同居していた伯母を膀胱がんで、14年前にたった一人の家族だった母を卵巣がんで見送っていたので、頭の血がスーっと引いていくようでした。母は最期の１カ月をホスピスで過ごしました。担当の先生が「あなたの命はあと少しかも知れません。その残りの時間を娘さんと一緒に有意義に過ごせるよう、私たちがお手伝いします」と言ってくださり、どうしても告知できなかった重い心が一気に弾けて、母の前で初めて大泣きしました。あるとき先生は、母がいなくなった後の私の生活について聞かれ「今は、あなたの今後が一番心配です」と・・・。母の病状を心配してくれる方はたくさんいましたが、私には「若いのに偉いわね。親孝行してね」と褒めてくださるばかり。私の心のケアなど考えてくださる方は、それまで一人もいませんでした。母は笑顔で眠りにつきました。ホスピスでなかったら、私は母の死をどう受け止めて、同生活を立て直していけたか想像もできません。ホスピスは患者と家族のためにあると思います。(西日本新聞)

 

「在宅ホスピスのすすめ」など緩和ケアに関する本を出版している木星舎の古野たづ子さんが、自身でも看取りを経験された。90歳で亡くなったお父様は、前立腺がんが4年前に見つかったとき、既に骨にも転移していたが、ホルモン療法と疼痛を抑える薬によって、杖と椅子を頼りにメサイアの合唱に加わったりもしていた。痛みが増し、起き上がれなくなってからの三週間の在宅ホスピスは、長年連れ添った妻和子さん(83)を独りにはできないという強い思いから、ご自分が決断された。九州で初めての公団住宅曙団地(福岡市早良区)に1956年の完成ととに入居。建て替えられてからも住み、リビングで最期を迎えた。お昼が近づき、口を湿らせようとしたたづ子さんが、「あ、お父ちゃん逝ったみたい」とつぶやいたとき、和子さんはいつものようにベランダで、洗濯物を手にしていたという。(西日本新聞)

タキソテールに替わってからは吐き気は落ち着いたものの、体中の痛み、味覚は麻痺し、爪が黒く変色した。手足はしびれ、皮膚が薄くなったようにヒリヒリして熱いカップなど全く持てなかった。治療を開始して2週間ほどで脱毛が始まり、一日で正確に言うと一時間ぐらいでばさっと抜けてしまった。分かってはいたが、ショックは想像以上のものだった。髪がない、まゆ毛も、まつげもない。枯れ枝のようになっていく自分・・・。自分が自分でなくなっていくようで、鏡を見るのも嫌だった。そんなとき、長男が「ママ、大丈夫だよ。治療が終わればまたすぐ生えてくるって」と優しい言葉をかけてくれた。夫も「外見が変わったからって、オマエが変わったのか？オマエはオマエだろ」と・・・。言葉や態度でいたわってくれる人ではないが、この一言で、そのときの私は救われ、その後も頑張ることができた気がする。私はウイッグ(かつら)をつけ、帽子をかぶり、髪が抜けようが、化学療法で気分が優れなくても、次男の送迎のため毎日学校へ通った。(西日本新聞)

乳がんの告知を受けた私が「ああ、わたしってほんとうにがんなんだ」と実感したのは、手術後の化学療法が始まってからだった。手術より何より、化学療法を受けることがショックで、怖かった。体に毒を入れる感覚、体がどうにかなってしまうのではないかという気がした。2005年の６月に受けた診断は湿潤性乳管がん。リンパ節への転移も認められたため、化学療法は、3種類の抗がん剤を組み合わせたCEFを4クール(1クールとは１週間目に点滴し、次の２週間は治療を休むこと)、その後、別の抗がん剤タキソテールを4クールという計8クールだった。かなり強力な薬で、CEFの赤い蛍光灯の点滴を見ただけで吐き気がした。吐き気を抑える薬もあるが、それでも一日中、乗り物酔いのような、つわりのような、何ともいえない気分だった。抗がん剤はがん細胞を攻撃するのと同時に正常な細胞も破壊する。怖いのは白血球の減少だ。白血球が減ると免疫力が落ち、感染症を引き起こすことがある。白血球を増やす注射をして、抗がん剤投与を延期したこともあった。(西日本新聞)

緩和ケア病棟では、医療行為はほとんど行わない。原口医師は個室を回り、病状だけでなく、患者の悩みや家族の相談などを聴く時間を大切にしている。ギターを手に取り、童謡を歌うお年寄りの伴奏をすることもある。自転車で通勤途中に四つ葉のクローバーを探しては患者に贈る。原口医師は「がんが治らなくても、ホスピスによって元気になることはよくある。治すだけが医療ではない」と話す。那珂川病院の緩和ケア病棟は、常にほぼ満床。入院を希望する約200人の相談予約が7月まで詰まっている。原口医師たち担当の医師二人は、入院患者のケアにあたる傍ら外来を受け持ち、自宅への往診にも出掛けている。福岡県には緩和ケア病棟が19施設あり、病床数は全国最多だが、それでも足りない。原口医師は「緩和ケア病棟をいくら増やしても限界がある。一般の病院への緩和ケアの普及や、在宅での看取りを支援する仕組を広げることが欠かせない」という。(西日本新聞)