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高知県の場合は、県独自の相談室が開設され、この事業の運営は年間約560万円で県から患者会に委託されたという。一方、神奈川県に住む「がん患者支援プロジェクト｣代表の三浦秀昭さんは「神奈川の条例はがん対策を充実させる中身に立ち入っておらず、今後も条例だけに頼らず具体的な成果を求めていく必要がある」と指摘する。国の協議会の有識者委員、埴岡健一・がん政策情報センター長は「条例の制定は、がん政策に患者の視点を反映させることにつなげることができる。がん事業費をはじめ、都道府県にか格差があるが、その地域で必要ながん対策の施策を実現させるため、都道府県単位で、予算やアクションプランを充実させる必要がある」と話す。(朝日新聞)

がん条例では、県の責務として、がん予防の普及啓発や緩和ケアの充実、医療情報の提供などを規定。「がん専門医の育成」(長崎県)を掲げているところもある。その上で、がん医療の体制整備や患者や家族の支援団体の援助などを掲げている。２００６年に全国初の条例ができた島根県。県医療対策課の小豆澤さんは「行政が積極的にがん対策にかかわる起爆剤になった」と評価する。がん患者や家族が療養体験や治療方法などを話し合う「がんサロン」の普及については、条例で患者会などへの活動を支援することを明記したことが大きい、という。（朝日新聞)

患者が国会議員に働きかけてできた「がん対策基本法」が成立してから約３年半。法律には、国のがん対策を話し合う協議会の委員に患者や家族代表を加えることが明記された。都道府県単位でがん対策の取り組みを検討する協議会委員にも、患者やその家族が名を連ねている。「がん条例ができると、どんな意味があるのか」　NPO法人日本医療政策機構がん政策情報センター(事務局・東京)が今年１０月に開いた「がん政策サミット」。全国の患者団体や家族ら約１００人が集まった。先進事例をもとに、がん政策実現への課題を話し合う場だが、テーマの一つが、県や県民へがんへの取り組みを強めるよう促す「がん対策条例」だった。条例が制定されているのは、島根、高知、新潟、神奈川、長崎、奈良の計6県。愛媛や徳島両県などでも制定に向けた準備が進んでいる。(朝日新聞)

25日に閣議決定された来年度の政府予算案について、福岡県は26日、県関係の事業予算の状況を発表した。事業仕分けで廃止と判定された「地域科学技術振興・産学官連携事業」の3事業は一転して予算が付いた。逆転で認められた３事業のうちの一つ、「がんペプチドワクチン開発の技術研究を核にした久留米高度先端医療開発クラスター事業」がある。廃止判定後、科学技術振興の観点から、麻生知事は国に復活を働きかけてきた。今回は事業枠の総額のみで個別事業の予算額は示されなかったが、知事は「(前年度比)10%ぐらいの予算削減になるが、実質維持されるこになったと考えてよい」と歓迎した。(朝日新聞)

愛媛県の新事業は、ピアサポーター養成などまだわずか。それでも県議会の岡田志朗・議連会長は「条例は出発点に過ぎないが、(積極的にがん対策費を盛る)予算編成の根拠になる」と意欲を語る。市民運動や啓発運動とかかわりがない患者が行政に訴えるのは難しい。沖縄の患者会幹事・上原弘美さん(42)も初めて県庁を訪ねたときは「心臓がバクバクした」という。東京で看護師をしていた5年前、乳がんを患い帰郷。今年6月にたまたま、琉球大学が初めて開いた患者と家族の集い、「ゆんたく会」に参加したのが転機だった。「ゆんたく会」は地元でおしゃべりや井戸端会議のような意味だ。同じ立場の数十人が月に一度、つらさや悩みを分かち合うゆうたくは快かった。仲間と9月、患者会を設立した。その頃県はがん対策の基本的な計画「アクションオウラン」を策定していたが、「患者の声を反映して」と、会の仲間と県庁を直撃した。県医務課の大城班長も「当事者の話を聞く大事さを思い知った」という。県はプランに「対策推進のため患者と意見交換する」などの項目を加えた。(朝日新聞)

 

愛媛県で、がん対策を向上させる動きが加速している。「がん施策が充実」とは言い難く、がん拠点病院への県の2009年補助金は国が決めた標準額の3割以下。だが今、来年2月にがん対策条例を成立させようと全45人の県会議員のうち44人が加わる議連で模索する。原動力は松本さんらの活動だ。松本さんはNHK松山放送の局の元キャスター。高校時代、がんを告知されないまま世を去った父に「そんな態度でよかったのか」と悩み、医療問題を取材し続けた。1999年に自らも子宮頸がんに。2007年に取材先の推薦で患者代表として県のがん対策推進協議会委員になった。だが同年、全国の患者委員の集会でショックを受けた。自分以外の全員が、所属の患者会の名刺を持っていたからだ。「自分の主張は、患者を集約した意見だったろうか」翌春、仲間を募って会を立ち上げると真っ先に県庁に向かい協力を要請。患者にアンケートして、患者にとって何が問題なのかを伝えるなどの行動に入った。いまでは定期的に県などと会合を開く。(朝日新聞)

「廃止」「縮減」と多くの事業を次々に判定していった行政刷新会議の事業仕分け。廃止とされた「地域科学技術振興・産学官連携事業」には久留米大や県、久留米市、民間企業が共同でがんペプチドワクチンを中心とした研究を行う「知的クラスター創成事業」が含まれる。今年度から5年間、念3億円が交付される予定だった。がんペプチドワクチン療法は患者自身の免疫力を活用してがん細胞を攻撃し、副作用が少ないとされる。同大が全国初のがんワクチン外来を4月に設けると、診察予約に必要な資料請求が殺到。同外来で治療を受けた患者は200人を超える。11月からは九大、熊本大など11機関と共同で計300人の患者にワクチン接種を始める予定だったが、先行きが不透明になり保留している。「廃止の評価がなければワクチン接種を始められた患者さんがいた。ぜひ継続させてほしい」と久留米大先端癌治療研究センターの山田所長。(朝日新聞)

 

がん患者や家族が、がん対策を行政に働きかける動きが本格化してきた。都道府県の会議に委員として加わるだけでなく、予防や早期発見を推進させる条例づくりにつなげる例も出ている。「患者の力」をさらに生かす施策が今後の課題だ。　｢仲間になりませんか。一緒にやりましょう」愛媛県今治市の病院の会議室。約30人のがん患者や家族に、患者団体「おれんじの会」副理事長の宮内美奈子さん(62)が呼びかけた。宮内さんも夫をがんで亡くした。がん患者や家族に助言や援助をする「ピアサポーター」養成講座。県が会に委託して11月に開いた1回目。理事長の松本洋陽子さん(44)は「私たち患者が動き出し、県も動き始めてくれた」という。(朝日新聞)

子宮頸がんは20歳代で急増していますが、この世代もがんを知らず、すみやかな啓発が必要です。これに危機意識を持ち自発的に活動を始めた大学生グループ「結(ゆい)」はこの秋、明治大学で啓発イベントを実施しました。「まず自らが学び、身近な同世代や中高生にも伝えたい」と代表の鈴村沙織さんや臼井あかねさんは口をそろえます。乳がんに比べ啓発が遅れた、このがんのために「子宮頸がん基金」も設けます。両基金とも企業や個人の寄付に支えられます。詳しくは日本対がん協会(03-5218-4771)までお問い合わせください。(朝日新聞)

「がん」について学校ではほとんど教えていません。いまや半数近くの人がかかるリクスがあるのに教科書の記述はわずか。がんを知ることなく大人になってしまいます。学校や家庭でがん教育が施されている欧米と比べて、検診の受診率が極端に低い理由の一つ。対がん協会では子どもたちにがんを教えるため「がん教育基金」を設けることにしました。東大病院の中川恵一准教授が中心となって教材を作り、まずは全国の中学3年生全員に無償配布しようと考えています。(日本対がん協会・朝日新聞)

先日、清塚信也さんのコンサートに行ってきた。その表現力と演奏、そしてトークを交えた内容に、子どもにも音楽の楽しさが十分に伝わる楽しい時間だった。まさしくあの瞬間、あの空間だけのものだった。そして、また・・・考えた。体調はあまり優れない一日だったけれど、なんと素敵な時間を過ごせたことか。人は身体的な楽しみがあるときのみ、健康であることのありがたさを思い知る。幸せとはつまり、それについて自分が意識しない、気付かない状態なのだ。私がいまの自分を悲しみ、悔やみ、自分以外の何かになろうと努めている限り、私の精神はすり減っていくだけ・・・。永遠に真の幸福を感じることはできなだろう。ありのままの自分を理解し、受容できたとき。私は私を超越することができる。(西富貴子　生きてる・・・　より。西日本新聞)

一人っ子だからだろうか。幼い頃から独りでいることが好きだった(これは病気の孤独感とは全く異なる)。例えば秘密の小道をお気に入りの靴を履き、道の上のほんの少しの砂や落ち葉の上を歩いたときの足元から伝わる微妙な感触を楽しんでみたり、窓の外に降り続く雨音に延々と聴きふけっていたり・・・。その時々によぎったストーリーのなかに自分を置いて、いろんな妄想に浸っていた。車のなかでのこと・・・。CDから流れる音楽を聴きながら「りーちゃん、鬱蒼とした森の中の湖畔にかかる真っ白な霧・・・。ほら、お日さまが射してきて湖がキラキラしてきたね」と6歳の娘に言ってみた。すると「湖の近くに魔女が出てきそうな古いお城もあるね・・・」と娘。フフフ・・・よしよし。これは私の妄想癖を受け継いでるな！一人ほくそ笑んだ。いろんなことを感じること。私がいちばん大切にしていることだ。感受性は創造性につながる。(生きてる・・・西富貴子　西日本新聞より)

九州医療センター健康講座「肺がんの外科治療」が、16日午後1時半、福岡市中央区地行浜の同センター外来棟3階講堂にて開かれる。講師は呼吸器外科長の竹尾貞徳氏と看護師の志水由香氏。無料。問い合わせは092-852-0700まで。

12日午後2時、福岡市城南区七隈の福岡大学文系センター15階。がんになった人や家族が病気や治療の疑問を医師に尋ねたり、悩みを語り合ったりする。100円。申込み不要。池亀チエさん080-5206-1694 (西日本新聞)

 

患者も「内緒だけど、もうちょっと入院したいって言った理由はね・・・」などと胸のうちを語ってｋｙれるようになった。そういうときに、ふと、気付いてのだった。外出はだめですよ、先生のいうことをちゃんと聞いてくださいー。がんになる前の古賀さんは、病む人への接し方が「一方的で、強くて、突っ走っていた」のではないかと・・・。でも今は「患者さんと同じ歩幅で、同じ方向に歩ける」と感じている。抗がん剤の投与は3週間に一度。出勤はその4日目からで、前夜には30分のウオーキングで体を温めておく。自分の不調のために他の看護師の士気をを下げてはいけない、という思いからだ。勤務中に吐き気に襲われると、我慢するか物陰に隠れる。飲んだ水が鼻へと逆流するので、水分は極力控える。8月に定年を迎えたとき、夫の義博さん(62)は「もう十分やったじゃないか」と退職をすすめたが、古賀さんは嘱託として病院に残った。それでも秋になり急激に体力が低下したことから、12月中旬での引退を決意した。あと十数日。「やれることはまだある」と古賀さんは言う。37年間の経験や知識とともに、自身の姿を後輩に伝えたいのだという。(西日本新聞)

自らもがんと闘いながら病院に勤めてきた古賀まち子さん(60)＝福岡県春日市＝が今月、37年の看護師生活を終える。がんになっての3年間は、患者のいわば同志として医療の現場に立ってきた。福岡市南区の那珂川病院で働く古賀さんが患者に「頑張ろう」と言わなくなったのは、胃がんが見つかった2006年からだ。「頑張って生きようとしている人に、わざわざ言うことないなって・・・」　胃の摘出、腹膜転移、吐き気やだるさを伴う抗がん剤、腹水がたまって腫れるおなか・・・。頑張るのは言うほど簡単ではなかった。抗がん剤を投与して3週間で髪が抜け始め、患者を不安にさせないように、かつらを買った。今もニット帽で出勤し、ロッカー室でかつらをナーシキャップのように手際よくかぶる。脱毛は目立たなくできても、妊婦ほどに大きくなったおなかは気付かれることがある。尋ねられれば「がんなのよ。腹水がたまって」と素直に答えることにしている。それが患者と看護師という隔てを壊して、共に闘う仲間にする。「病気なって、病院に勤めて、よかったなと思います」　(西日本新聞）

私はがんを患ってから「今を大切に」という気持ちで生きている。とはいえ、死への不安、恐怖が全くないのかと言われればそうではない。そういった思いに押しつぶされそうになることは、たぶたびある。いつも考えているわけではなく、ふとした瞬間に。例えば、子どもたちの溢れんばかりの笑顔をみたときなどに。しかし冷静に考えれば、がんにならなくても死は必ず訪れる。命あるものに決められた、いわばシステムのようなものだ。思うに私が恐れているのは、死そのものよりも、自分がいなくなったとしても日常は何事もなかったかのように繰り返され、冬の澄んだ空気も、やがて訪れる春の香りも、水面を照らす夕日の美しさも、何ら変わらず、ただ自分が存在していたというところだけがぽっかりと消滅する・・・。愛おしい子どもたちの成長をみることができない・・・。このことに尽きる。けれども、と思う。恐怖は精神を損ない、そこからは何一つ生まれない。なぜ死を恐れるのか？それはやはり、私はどう生きたらいいのかをまだ知らないのだ。探求し続けなければ・・・。私が今を生きるには、つまり恐怖心から開放されて自由に生きなければならない。求めてはいけない・・・と思う。検挙にそれでいて鋭敏に、そして聡明に生きたい・・・生きていたい、と思う。西富貴子　西日本新聞「生きてる・・・」より。

 

私の父は主治医からいきなり「がんです」と告げられ、大変なショックを受け、何日も眠れない夜があったといいます。まず家族に相談して、本人に告知すべきかどうかを確認してから言うべきではないでしょうか。末期で治る見込みのない場合など、医師は特に慎重であるべきだと思います。父は永眠しましたが、超高齢社会を生きる私たちにとって人ごとではありません。皮肉にも私は「細胞検査士」という、がん細胞を発見する仕事をしています。多くの患者の細胞診断をしてきましたが、あらためて臨床検査の結果が患者に与える影響の大きさを肌で感じずにはいられませんでした。告知のあり方を考えていただきたいと思います。(北九州市八幡東区、53歳男性)　西日本新聞より

ヒトパピローマウイルス(HPV)の感染を防ぐワクチンが、年内にも国内で販売が始まるが、販売元によると、海外の大規模な治験では、接種から４年後のがん抑制効果はほぼ100%。千人を対象にした国内でも、２年後の段階でほぼ100%という。ただ接種は自由診療で、数万円かかる。日本産科婦人科科学会などは公費負担を国に求めているが、めどは立っていない。嘉村教授は「必ず検診を受け、ワクチンも利用する。二重の予防を行ってほしい」と話す。私も先週、久留米大医療センターで検診を受けた。恥ずかしさは観念するしかないが、痛みはなし。１分ほどで終わった上、「見たところすべて良し」と太鼓判を押されて気分良く帰った次第・・・・。支払いは無料クーポン券を利用した。厚労省の予算で本年度初めて配られ、４月までの１年間に20,25,30,35,40歳になった女性は頸がん、40,45,50,55,60歳は乳がん検診が年度内は無料で受けられる。来年度も続けるという。自治体が指定する医療機関での検診も、多くは２千円以内だ。(西日本新聞)

頸がんの検診は、一般に「子宮がん検診」と呼ばれているものだ。子宮の入り口を眼で確認し、小さなブラシや綿棒でこすり、採った細胞を顕微鏡で調べる。異型細胞の段階から見つけることができる。近年、細胞が採りにくい部位にできるがんも増えているが「発見精度は8割を超す」という。さらに今後は"予防の時代"が到来する。ヒトパピローマウイルス(HPV)の感染を防ぐワクチンが、年内にも国内で販売が始まるためだ。そもそも頸がんは、性行為によって細胞がHPVに感染することで起こる。このHPVは身近なウイルスで、人に感染するもので100種以上ある。うち15種に発がん性があり、大半の女性は一生に一度は感染すると言われている。ただほとんどの場合、ウイルスは自然に体外へ排除され、感染が続いたごく一部の女性が異型細胞やがんに進む危険がある。そこで感染そのものを予防接種で防ごうというわけだ。（西日本新聞)

毎年１万人以上が新たにかかり、３千人が命を落としているとされる女性のがん、子宮頸がん。検診を受ければ、がん細胞になる前の病変から見つけることができるのに、受診率は低く、若い女性に急増している。子宮がんには、入り口にできる「頸がん」と赤ちゃんをはぐくむ部分にできる「体がん」とがある。およそ７対３の割合だ。頸がんが問題なのは、20～30代で顕著に増えていること。最近の２０年間で、この世代の罹患率、死亡率はともに倍増した。以前は50～70代が最も高かったのが様変わりし、結婚、出産世代を脅かしている。さらに久留米大医学部の嘉村敏治教授（婦人科腫瘍学)によると、若に世代に進行した「浸潤がん」の割合が増えてきた。がんになる前の病変である、形が正常でない「異型細胞」が浸潤がんになるには数年～十数年かかる。性行為が低年齢化し、若いほど進行は早い。一方、微小な浸潤がんの段階までは自覚できる症状がない。2,007年の厚生労働省の調査では検診を受けた女性は21.3%にとどまっている。(西日本新聞）

乳がんで親をなくしたり、闘病中の乳がんの親がいたりする高校生向けに、返済の必要がない奨学金ができた。乳がん患者は年々増えており、就学中の子どもがいる若い人は多いのが特徴だ。高額の医療費のために子どもが中退せざるを得なくなるケースも多く、乳がんの啓発運動をしているNPO法人「J.POSH(日本乳がんピンクリボン運動)」(大阪市)が、「せめてもの支えに」と今年から本格的に始めた。この法人は、姉を乳がんで失った乳腺外科医、田中完児さんが中心になって設立し、2003年に初めてNPOの認証を受けた。検診の呼びかけなどを続けてきたが、多くの患者から「医療費が高く、子どもに勉強を続けさせる余裕がない」という話が寄せられていた。心残りのまま亡くなった母親もいたという。がんや交通事故の遺児向けなど、様々な団体による奨学金はあるものの、「特定の秒にしぼったものは全国初では」と同法人。奨学金は月1万円で、募集人員は30名。親の乳がんにからんだ経済的理由で修学の継続ができない人が対象で、高校卒業まで支給する。(朝日新聞)

アメリカではがん患者さんの半数以上が治療のどこかで放射線治療を受けていますが、日本では約２割。多くの人は、受けることによってがんが治ったり、症状が和らいだりする可能性があります。骨転移による痛みは８割が和らぐといわれているので、主治医の先生にたずねてみてください。小西さんとは少し違って、自分の病気を知ることはやはり大事です。医者任せにしないで、でも決して一人ではありません。家族も、私たちもいます。そういうことを忘れないで、がんと向き合ってほしいと思います。知れば知るほど怖くなる人もいるので、あえて「闘うな」と。もちろん、がんをよく知ることも大切ですね。今日何より嬉しかったのは江口先生が今後は患者さんに「治った後の夢」を聞いてくださるとおっしゃったこと。みなさん、治った後の夢のために、そして人を勇気づけるために、がんの治療と向き合ってください。(朝日新聞）

その人らしく生きることが大切なんですね。家族の方からも質問が寄せられています・「肺がんで不安がっている人たちにどのように接したらいいでしょうか」　とても大きな問題ですね。いろいろな接し方があると感じていますが、基本は平常通り接するのが一番だと思います。苦痛を自分のことのように思いやり、共感するのは家族にしかできないこと。家族の方も苦しいと思いますので、緩和ケア科などで相談してほしいですね。私(小西)の家族は病室を出たあとに泣いていたそうです。患者さんと接するときは本当に自然体でいいと思います。無理するのがお互い一番しんどい。泣きたいときは一緒に泣いたらいい。家族だからといって背負い過ぎないで、困ったら先生に相談することだと思います。(朝日新聞

痛みの緩和と、患者さんとその家族の精神的な治療を指して「緩和ケア」といいます。最近では緩和ケア病棟や緩和ケアチームがある病院も多く、内科医、看護師、薬剤師たちがチームを組んであらゆる方面から患者さんをケアしながら、必要な治療を行っています。がんの末期ではなく初期からということですか？以前は積極的な治療ができなくなった場合に始まるのが緩和ケアでしたが、最近は初期でも通常の治療に合わせて行います。精神的なケアについては小西さん、いかがですか。病気を治すのがゴールではないですからね。病気を治した後に何をするか、ゴールはまだ先。そこを考えることだと思います。小西さんがおっしゃるように、仕事ができるなら仕事をする、家事をするなどは非常に大事です。病気だけに意識を集中させず、日常の生活を取り戻すことが大切ですね。(朝日新聞)

実はこれは、私の師匠である欽ちゃん、萩本欽一さんが教えてくれたことの一つなんです。人生で大切なのは「思い込み」、これで何とでもなるっていうね。末期の腎臓がんだと、手術から５年後の生存率は10%を切ります。でも、48時間にも及ぶ大手術から4年半が経ち、転移も再発もありません。脳は体をだますことができる。治ると思い込むことが、大切なんです。私は今、「がんになってよかった」と心から思っています。なぜなら、だからこそ、みなさんにお話ができるから。思えば、がんが見つかったのは12月25日。クリスマスプレゼントだったんですよ。「がんで苦しむ人たちの役に立ちなさい」という、役目が与えられたんです。今治療中の皆さんも、がんが治ったら、同じ病気で苦しむ人たちに話をしてあげてください。次にがんの患者さんの心のケアをするのは、みなさんです。勝手にあきらめたらアカンで！(笑)　(俳優・小西博之)　朝日新聞

私は2004年の12月27日、腎臓がんの告知を受けました。大きさはソフトボールくらいで、余命3カ月。医者が告知を迷うほどの、末期のがんでした。でも誤解を恐れずに言えば、そんな私が今日、みなさんにお話したいのは、「がんと闘おうとか、立ち向かおうとか考えなくていい！」ということです。患者にとって、がんについて知るのはとても怖いことです。絶望的な気持ちになることもあります。がんを乗り越える？そんなことはお医者さんに任せておけばいい。なにより大切なのは、「治ったら何をしようかと、前向きに考えること！具体的に計画して、毎日楽しみにそのことだけを考える。私はまず思いました、「よし治ったらあの《徹子の部屋》に出て、この体験を語ろう」って。(笑)　それからは、あの番組に出ると勝手に決め込んで、そのつもりで過ごしました。(俳優・小西博之さん)　朝日新聞

 

肺がんと診断されたら、「病期診断のための検査」に入ります。CT検査やMRI検査、PET検査などで全身検査を行い、原発巣の大きさや広がり、リンパ節転移はないか、遠隔転移はないかを調べます。この三つの因子によりがんの進行をⅠ～Ⅳ期に分類し、この結果から治療方針の決定を行っていきます。さらに最近では、「EGFR遺伝子変異の検索」が注目されています。これはがんの増殖や転移などにかかわる上皮成長因子受容体（EGFR）の遺伝子に変異があるかどうかを調べる検査で、EGFRチロシンキナーゼ阻害剤（分子標的薬)の効果を予測することが可能です。特定の部位に変異がある場合にEGFRチロシンキナーゼ阻害剤が効きやすく、日本人の約30％にこの変異があるので、治療方針を決める上で非常に有利な検査と言えるでしょう。(朝日新聞)

肺がんの最初の検査は、「がんの存在を調べる検査」です。まず、「胸部X線写真」で画像診断を行います。レントゲンに影が出ている場合や、出ていなくても症状やリスク要因があり、必要な場合には「胸部CT検査」を行います。CT検査は死角になる部分が少なく、小さな異常影の検出にも有用ですが、良性悪性の区別が難しいこともあります。他に「喀痰細胞診」や「腫瘍マーカー」などの検査が必要に応じて行われます。これらの検査で肺がんが疑われた場合、実際に病変の細胞や組織を採って顕微鏡で調べる「診断確定のための検査」に進みます。「気管支鏡検査」は、内視鏡を口から挿入し、気管支の組織や細胞を採取します。直視下やX腺透視下で見えない場合や病変に到達しない場合は、X線やCTを見ながら皮膚に針を刺して細胞や組織を採る「経皮針生検・CTガイド下肺針生検」や、胸に３カ所ほど小さく開けた穴から器具を入れて胸腔内の組織を採る「胸腔鏡下肺生検」などが行われます。(朝日新聞)