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肺のてっぺんなどにがんができると、周囲の神経などががんにむしばまれて、肩の痛みや腕のしびれが出てくることがあります。整形外科でX線写真を撮っても、がんがわかりづらいのです。この場合は化学放射線療法後に手術が一番良いと思われます。骨転移によって肩の痛みが出ていることも考えられます。その場合の標準的治療は、全身の化学療法です。痛みのコントロールが悪い場合は、原因となっている場所に放射線を当てて痛みを緩和する治療を抗がん剤治療よりも先に行うこともあります。すでに遠隔転移が認められる場合の基本的な治療方針は全身的な薬物療法です。痛みが我慢できないような場合は痛み止めであれ放射線であれ、痛みをとる治療を優先させることもあります。(朝日新聞)

すりガラス陰影はがんか炎症かを判断するのが難しいので、きちんと診断されているかどうか心配です。影の中に濃い部分が出てきたら肺がんの可能性が高くなります。基本的には経過観察ですが、放射線で治療するには肺がんという確定診断が必要です。ただ経過を見ているうちにだんだん大きくなる、あるいはがんの可能性が高いような場合は、患者さんにデメリットなどをよく説明した上で、放射線治療をすることはあります。(朝日新聞）

リンパ節転移をしている人などではピンポイント照射が難しいのですが、抗がん剤と併用すると放射線の効果が高まることがわかっています。両方が合わさることで副作用も高くなってしまう危険もありますが、最近は副作用対策も進歩しています。(朝日新聞）

重粒子線は、体内に入るとある一定の深さで急激にエネルギーが高くなり、その後はそれ以上進まないという特徴があります。エネルギーが高くなるところにがん細胞がくるように調整すると、がん細胞に強い放射線が当たり、それより先はまったく放射線が当たらないという治療ができます。どちらも基本的にはがんがある程度小さく、リンパ節転移がないような人が対象です。全国的に定位放射線治療ができる施設は増えていますが、重粒子線治療ができるのは、日本ではまだ２カ所だけです。(朝日新聞)

定位放射線治療は、がんのある部分を中心にして多方向から放射線を当てます。周囲の正常組織には強い放射線が当たらないので副作用が軽減でき、1回の照射量が増やせます。(朝日新聞)

放射線療法の進化はいかがでしょう。ここ10年のコンピュータ技術の進化に伴い、放射線を狭い範囲に当てる技術が進歩しています。ピンポイント照射といわれるもので、「定位放射線治療」と「重粒子線治療」があります。がんが少し進行した患者さんでは、抗がん剤と同時併用する「化学放射線療法」で成績がよくなることがわかってきました。（朝日新聞)

今のところ、プラチナ製剤のシスプラチンとペメトレキセドを組み合わせて最初の治療に用いることが推奨されています。治療時間が短くて済むカルボプラチンとの組み合わせも世界中で臨床試験が行われています。分子標的薬が効くタイプの特徴が証明されました。(朝日新聞)

自分のがん細胞にEGFRの遺伝子変異があるかどうかはどうしたらわかりますか。肺がんと診断するときに採取した検体で調べることができます。遺伝子変異がある割合は腺がん患者の約4割なので、かなり多くの患者さんでゲフィチニブを最初から使うことが推奨されるようになったわけです。変異のない患者さんでは、従来通りの治療ですか。こちらにもペメトレキセドという新薬が、昨年5月から使えるようになりました。この薬の特長は副作用がマイルドなこと、点滴時間が10分間で終わること、扁平上皮がんには効かないことです。(朝日新聞)

肺がんにおける抗がん剤の進化を教えてください。がんのタイプに合わせて治療法を選択する「個別化治療」が進んできたことです。例えば、EGFRという蛋白を標的にした分子標的薬のゲフィチニブは、よく効くタイプの遺伝子の特長が証明されました。ゲフィチニブの使い方も変わってきたのでしょうか。一般に、非小細胞肺がん(腺がん)は、最初の治療でプラチナ製剤と別の種類の抗がん剤を２つ組み合わせて使います。それが効かない、あるいは使った後で再発してきたときは、二次治療としてゲフィチニブが使われました。ところが最近、ゲフィチニブはEGFRの遺伝子変異を持つ人によく効くことがわかり、最初からゲフィチニブを使うことが選択肢となってきました。(朝日新聞)

進行したがんに対する手術は、例えば縦隔リンパ節に転移があるような場合は手術だけで治すのは難しかったのですが、最近は手術前に抗がん剤と放射線で治療するとよい成績が得られることがわかってきました。高齢の患者さんでも手術はできますか。今、肺がんの手術を受ける年齢で、一番多いのが70歳代で、80歳代もまれではありません。元気であれば、高齢でも安全に手術ができます。(朝日新聞)

最近はCTですりガラス状の淡い影がよく見つかるとのことですが、がんかどうか、どのように見分けるのですか。がんの場合は形が丸く、境界がはっきりしていることが特長です。ただ、がんか炎症か区別がつかないことも多いので、少し時間をおいて再度CTを撮り、影が消えたり小さくなったりすれば炎症と判断します。がんの場合は縮小手術ができます。ほとんど淡い影の場合は部分切除、淡い影の中に濃い部分ができた場合は区域切除を選びます。現在、こういった縮小手術の臨床試験が行われています。(朝日新聞)

 

外科の進化は何でしょう。早期肺がんに対する縮小手術と、少し進行したがんに対して抗がん剤と放射線治療をしてから手術をする方法の２つがトピックスです。右肺は３つの肺葉、左肺は２つの肺葉でできています。標準的手術では肺葉を丸ごと取り、胸の真ん中にある縦隔リンパ節も取りますが、縮小手術ではもっと小さく取ります。胸の端にある小さながんで、リンパ節転移がないものが対象です。肺葉の一部分とリンパ節を取る「区域切除」と、リンパ節転移がないときにさらに小さく取る「部分切除」があります。(朝日新聞)

外科手術の今後の方向性はいかがでしょう。手術で切除した組織の遺伝子や蛋白質を調べると、その患者さんに抗がん剤が効くかどうかなどがわかるので、治療法を選択する上でも手術は大事です。将来はさらに洗練されたロボット手術によって、患者さんに負担にならない、より安全な手術ができるようになります。抗がん剤治療では、抗がん剤投与後のいい状態を維持するための「維持療法」の有効性も証明されつつあります。(朝日新聞)

 

痛みなどの苦痛を取りながら治療する「緩和ケア」についてはどうでしょう。最近は抗がん剤の副作用をできるだけ抑え、体に優しい方法で治療成績を向上させようという方向になっています。緩和ケアも以前は非常に進行した患者さんが対象と考えられていましたが、いまは治療初期から導入することが基本になりつつあります。(朝日新聞）

最近は外科、内科、放射線科などが協力する「集学的治療」という言葉もよく耳にします。手術と放射線や抗がん剤を併用することで、治療成績が向上してきました。最近は外科医の片手間ではなく、抗がん剤の専門医が適切な量を投与することになったことも、抗がん剤の効果を高めています。(朝日新聞)

比較的初期の肺がんは手術が基本で、遠隔転移のある進行がんは抗がん剤治療の対象です。その中間の局所に限局して進行したⅢA期やⅢB期では、放射線治療と抗がん剤投与を同時にすると最も有効なことが分かっています。化学放射線療法は、肺気腫などで手術ができない患者さんにはよい治療法だと思いますが、副作用が強いのが問題です。(朝日新聞)

20010年1月13日、

今季になって初めての積雪がありました。写真は野間大池公園(福岡市南区)の様子です。

 

いろいろな臨床試験を行い、肺がんの種類や進行に応じてもっとも優れた治療と証明されたものが標準的治療です。新しい治療法が開発されると、従来の治療法に比べて優れているかを検証し、また新しい標準的治療が生まれます。非小細胞がんの標準的治療を見ると、すべてのステージで、抗がん剤が使われています。そこが非常に重要な点です。今までは抗がん剤は進行して手術できない患者さんにのみ使われてきましたが、最近は手術後や放射線治療後に抗がん剤を加えると、生存期間が延びるだけでなく、治る人が増えてきました。分子標的薬の登場で、抗がん剤の適応も広がってきました。(朝日新聞)

抗がん剤治療にも大きな変化がありますか。抗がん剤は1945年頃から作られ始め、1990年代からよく効く薬が出てきました。特に分子標的薬と呼ばれる薬の進歩が著しく、治療成績が向上しています。肺がんは大きく、非小細胞がんと小細胞がんとに分かれます。約9割と大多数を占める非小細胞がんは、個々の患者さんにどの治療法が最も効くかが分かってきて、「個別化治療」が現実的になっています。(朝日新聞）

肺がん治療の大きな変化というと、何でしょう。1980年代までは手術が中心でした。ほかに治療法がなかったのです。ところが最近は、よい薬が開発され、放射線も効果がでてきたので、何でも手術するということはなくなりました。検査も進歩し、非常に早期の段階で見つかる肺がんも増えてきそうですね。CTなどで、すりガラス状の淡い影のがんが見つかることもがあります。これは非常に治りやすいがんで、昔のように大きく切らない「縮小手術」で治すことが可能です。縮小手術では大きく胸を切らなくても済むのですか。胸腔鏡手術といって、胸に穴を３カ所あけ、そこから胸腔鏡や手術器具を挿入して部分切除か区域切除をします。患者さんに与える負担が非常に軽いので、むしろ標準的治療成績よりもいいとのデータも出ています。（朝日新聞）

肺がんは身近にも増えている印象です。特に団塊世代、高齢者で増えています。男女比も昔は４～５対１でしたが、最近は若い女性の患者さんが増え、３対１ぐらいになっています。肺がんのタイプも変わってきました。肺がんは肺の奥にできる「末梢型肺がん」、肺の入り口にできる「中心型肺がん」に分けられます。最近は末梢型が増えています。たばこと関係が深いのは中心型ですが、喫煙率が下がっても、ある一定期間は肺がんが増え続けるのでまだ油断できません。(朝日新聞)

各企業は自社の従業員にがん検診受診をすすめるほか、店舗や窓口での受診呼びかけ、パンフレットの配布、国のがん対策を先導する医師や地元のがん患者団体の代表者などを招いたセミナーの実施、さらには県と共同でキャッチフレーズを考えるなど、さまざまな工夫を凝らした仕掛けを計画中だ。「県民一人ひとりとじかに接する機会の多い企業の方々にご協力いただき、一緒に受診率を上げる方法を考えていきたい。今回の９企業の顧客には他の企業の福利厚生の担当者も多くいるはず、そこから効果がさらに広がる可能性を秘めている」と期待を寄せる。

また先月11日には、保険会社・銀行・信用金庫など９つの民間企業との間でがん啓発・受診率向上に向けた包括協定を結んだ。受診率を向上させるために、がんの啓発運動に長年取り組んでいる企業の力を活用しようという発想だ。(朝日新聞)

埼玉県の取り組みの一つに、各市町村に具体的な数字をフィードバックする試みがある。部位別のがん検診受診率のほか、どれ位初期のがんを発見できたか、精密検査を受けた人の割合はどれ位かなど、日本対がん協会支部の協力を得て分析した細かいデータを市町村ごとに提供している。「担当者に自分のところは他の市町村と比べてどうなのかを認識してもらい、意欲的に検診をすすめてもらうことを狙っている」と石田部長は話す。さらには、地元医師会などと連携し、自治体や検診機関の担当者を集めた検診方法等に関するセミナーも実施している。(朝日新聞)

埼玉県は2008年3月に「がん対策推進計画」を策定し、5年後のがん検診受診率50%以上を目指している。「平均年齢が若い県ということもあり、受診率は全国平均よりも低い状況にある」と石田義明・県保険医療部長は話す。大腸がん以外の胃・肺・乳・子宮がんの受診率は、いずれも全国で30位前後の数字だ。「受診しない理由を調査したところ、若い方は『健康には自信がある』『時間がない』などの理由が多く、がん検診をあまり積極的にとられていないようだ」と分析する。しかし「面倒だから」「受ける必要性が感じられない」「たまたま受けなかった」という回答も多かったという。「このような人たちには、自治体ががん検診の必要性をうまくPRし、受診しやすい環境を整えることで受診率向上につながるなはずだ。そのためにはまずがん検診を実施する自治体担当者の意識を変えることが必要になるのではないか」と石田部長。(朝日新聞)

「自治体、企業、そして住民、この三者の意識が変わることが受診率向上の大きなカギとなる」と日本対がん協会。まずは自治体ががん検診を最も重要な施策ととらえること、企業が検診に対して積極的に取り組むことを提言する。「検診による早期発見が広まることで、自治体にとっては医療費の削減につながり、会社にとっては有用な人材を将来がんで失うことが避けられる。どちらも大きな効果が期待される。実現のためには首長や経営者などトップの理解が不可欠だ」と話す。企業の役割は国も重視し、厚生労働省は「がん検診企業アクション」というプロジェクトを立ち上げ、推進パートナー企業を募集している。さらに住民・従業員についても積極的なかかわりを期待する。「任せきりにするだけではいけない。がん検診をしっかり受診しようとする態度を示すことが自治体や企業を動かし、ひいては自分の命を守ることにつながるからだ」。(朝日新聞)

逆に、検診を個別に呼びかけている自治体は受診率が高い傾向にあった。特に受診率が40%を超えた自治体では、ボランティアが住民に直接検診を働きかけすることや、未受診者への再通知の徹底、複数のがん検診を同時に受診できるなどの効率化、出張検診・休日検診の実施など、受診をしやすくするような環境づくりを工夫していることがわかった。なかには住民に対し首長自ら検診を呼びかける直筆の手紙を書いたところや、受診率の県ナンバー１を目指して首長が先頭に立って取り組むところもあり、それぞれ結果が出ているという。しかし、これらの自治体からも課題は挙がった。その多くは「職場や企業の理解促進が必要」ということだった。未受診の理由を聞くと「仕事が忙しく、時間がない」という理由が挙げられるからだ。(朝日新聞)

 

日本対がん協会は昨年9月から10月にかけて、全国1797の市区町村を対象にがん検診に関するアンケートを実施した。受診率50%に向けた全国的な動きを、現場の実務担当者がどうとらえ、何を期待しているのか。その実態を把握する狙いだ。「受診率向上のためには住民への働きかけが大事だ」そう考える自治体が約8割を占めた。しかし実際にがん検診を個別に呼びかけている自治体は半分以下だった。なぜやっていないのか？医療施設・機器の未整備、医師など医療従事者のマンパワー不足、予算が足りない、などさまざまな理由が挙げられた。「住民への啓発が大事だとわかってはいるけど、なかなか実行できていない」理想と現実の間で苦悶する自治体の現状が読み取れた。(朝日新聞)

34万3000人・・・・。これは昨年1年間にがんで死亡した人の数だ。いま、日本人の2人に1人ががんにかかり、3人に1人はがんで死亡する。がんを早期発見し、がんに負けない社会を作るためにはどうすればいいのか。　がんは発見が早ければ早いほど、適切な治療で治すことができる病気だ。特に乳がん、子宮がんなどは早期であれば、ほぼ完治することが可能となっている。そのような早期のがんを発見するためには、がん検診が極めて重要になる。しかしながら、日本のがん検診受診率は先進各国から比べると極めて低い。欧米諸国が80%程度なのに対し、約25%と低迷している。その状況を踏まえ、厚生労働省は2007年6月に「がん対策推進基本計画」を定めた。5年後の2012年までに、がん検診受診率50%を目指している。(朝日新聞)

大阪市に住む吉田清子さん(73)は2000年に子宮体がんの手術を受けた。３年後、右足にむくみが出たが、昨年までの６年間、どの病院でも診断がつかなかった。むくみが悪化し歩けなくなり、集中治療を受けたところ、2カ月後、太ももは8センチ細くなった。毎月、外来に通う。「治療後はひざの曲げのばしができるようになり動きやすい。足も軽くなる」と吉田さん。ケアと指導には90～120分かかる。「リンパ浮腫は、がんになったことよりつらいという人もいます。でも治療後には笑顔が戻る。一人で悩まず相談してほしい」とリンパドレナージセラピストの奥谷由里さん(40)は話す。(朝日新聞)

大阪市立総合医療センターには、手術後などの起こるむくみを扱うリンパ浮腫外来がある。毎日、治療が受けられる。リンパ浮腫は、乳がんや子宮がん、前立腺がん、咽頭がんなど、さまざまながんの手術や放射線の治療による後遺症だ。体内のリンパ管の流れが障害を受けて、細菌や老廃物が処理されにくくなって発症する。こうした状態になることによってむくにが出て、慢性的な鈍痛、だるさ、不快感にも悩まされる。日常生活にも支障が出る。治療後すぐに発症する人もいれば、数年後、十数年後に症状が出る人もいる。リンパ浮腫によるむくみを起こしたまま、何円も経過すると、患部が鉄板のように厚く変形してしまう。治療では、リンパ管をやさしく刺激しながらリンパの流れを誘導する「リンパドレナージ」と呼ばれるマッサージをする。むくみを改善し、患部のやわらかさを取り戻す。治療後は「餅のようにポニョポニョになる」という。さらにその状態を維持するため、弾性包帯や弾性スリーブ・ストッキングを着用し圧迫する。運動療法でもリンパの流れを促す。(朝日新聞）