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2004年12月に結腸がんの手術を受けた東京都立川市の安田洋一さん（48)は昨夏、主に働き盛りの男性を対象にした患者会「大腸がんの輪」を立ち上げた。仲間たちに話しを聞くと、勃起不全や排泄傷害がある人がいることを知った。安田さんも腹部の痛みから、セックスに二の足を踏むことがあったという。「手術で他人にはなかなか言えない影響が出ることを知ってほしい」。「男性が思うほど、女性は人生にセックスを求めているとは限らない。人生のパートナーとして、互いの思いを伝え合うことが何よりも大事」。こう助言するのは、社会保険中央総合病院（東京都新宿区)の看護科長伊藤美智子さんだ。人工肛門を付けた男性から「妻を誘ったら断られた。こんな体だから、妻は拒否しているんだ」と愚痴を聞いた。人工肛門では排泄物が入る袋を腹部に付けるが、性行為に支障はない。伊藤さんは「がんの治療で体の一部が変化しただけで、人格が変わったわけではない。一人で思い悩まずにパートナーとしっかり話しをして乗り越えてほしい」と話す。(朝日新聞)

がんの治療で、性生活に影響が生じた人は決して少なくないようだ。腸などの手術で人工肛門になった患者らでつくる日本オストミー協会が2000年、人工肛門や人工膀胱がある約700人にアンケートをすると、性生活に不満を感じている人は約7割に上った。しかし、「男同士でも、なかなか性機能の話しはしにくい」と兵庫県加古川市の男性会員（45)は明かす。「性の相談は男性にとってもデリケートな問題。質問をしやすい雰囲気を病院側が作ってくれれば」と同協会は注文する。(朝日新聞)

兵庫県内の会社役員、豊秀之さん(47）は2008年8月に直腸がんが見つかり、手術を受けた。がんと一緒に腸を切除することで、人工肛門を作る必要があるといわれた。人工肛門を作らずに手術ができる病院を探して回り、4カ所目で手術を受けた。しかし、どの病院も、性機能については教えてくれなかった。手術で勃起神経を傷つけ、性機能に影響が出る可能性があると知ったのは手術の直前だった。豊さんは「がん患者には死への恐怖心があり、性機能まで考える余裕はないかもしれない。しかし、大事なこと。医師も患者にしっかり伝えてほしい」と話す。手術後、中途半端にしか勃起せず、射精もできなくなった。性行為への執着も薄まった。「その代わり、気持ちのふれあいが大事だと思うようになった」　手術後に麻酔から覚め、強い寒気に襲われた豊さんを、妻と娘が腕をまわして温めてくれた。2人の体温に涙が出た。「セックスはできなくても、妻との心のふれあいを感じられる。心のないセックスをしている人よりも充実している気がする」。(朝日新聞)

がんの治療によって、男性でも性機能や生殖能力に影響が出ることがある。治療の後にどんな性生活が送れるのか。患者のQOL(生活の質）にも大きく関係する。デリケートな問題だが、患者や家族は医師にしっかりと希望を伝え、話し合うことが大切だ。横浜市に住む無職の男性(63）は3年前、たまたま受けた検査で前立腺がんが見つかった。医師から「根治させるには、前立腺をすべて摘出する必要がある」と説明された。同時に、男性器の勃起に関係する神経を傷つけることになり、「勃起はしなくなる」と伝えられた。「独り身で、もう必要ないだろう」と手術を決めた。手術は成功した。しかし、性欲は消えなかった。気持ちはあるのに、体がついていかない。アンバランスな状態に気がめいり、軽いうつのような状態にもなった。そんなときに出会った女性(48)と、昨春から付き合い始めた。セックスできないことは知っている。女性は、「腕まくらをして、抱きしめてくれるだけでいい」と言ってくれた。それでも男性は、勃起不全をどうにかしたいと思い始めた。「挿入がすべてではないが、勃起できるかは男としてのプライドにかかわる」と男性は言う。医師から何度も「あきらめて」と言われたが、処方された性機能改善薬のバイアグラを飲むと、少しだけ勃起した。さらに都内の大学病院で、男性器の血液流入を増やす薬を男性器に注射する治療を受けたところ、満足できる硬さにまで勃起させることができた。注射器や薬剤を処方され、性行為の前に自分で1回注射すればいいという。「これからの人生を前向きに考えることができるようになった。がんの手術で性機能を失って、あきらめている男性は多いはずだ」という。（朝日新聞）

特に20代はほかの世代より性交渉の機会が多く、感染率は高い。このため前がん状態だと判断される場合が多く、経過観察中に「がんではないか」と不安を抱えたり、必要ないのに切除などの治療につながったりする場合がある。若い世代でHPV検査を受けようとするなら、まず専門医に相談し、こうした点を知るのが重要だ。HPV検査により死亡率が下がるかどうかはまだ科学的に証明されていない。欧州を中心に有効かどうかを調べる大規模臨床試験がが行われている。厚生労働省研究班は2009年、「HPV検査は住民検診としては勧めない」とする指針をまとめた。検診に導入する自治体はそうした事情も住民に説明する必要がある。(朝日新聞)

HPVは性交渉でうつる。性交渉のある女性の約8割が一生涯で一度は感染すると言われるが、通常は感染しても免疫によりウイルスは消える。ただ10%ほどは感染が続き、がんになる。国は指針で、20歳以上は2年に1度、細胞診による検診を受けるよう勧めている。HPV検査は細胞が変化する出発点となる感染の有無を調べるので、前がん状態を見つけやすい。細胞診と併用すれば見落としも減り、前がん状態をほぼ100%見つけられる。両方陰性なら、検査間隔を3年に延ばせるといった報告もある。ただ前がん状態が必ずがんになるわけではない。前がん状態でも異常な細胞がまだ限られている状態から、がんになるのは数%。進行も数年単位でゆっくり進むため、経過観察する場合が多い。(朝日新聞)

子宮頸がんは、がんになる前の細胞の異常がある「前がん状態」から、「超早期がん」を経て、より進んだ「浸潤がん」になる。超早期がんなら、がんの部分切除で済み、将来的に妊娠もできる。浸潤がんは子宮などを摘出する場合が多い。厚生労働省によると、2009年1月現在でHPV検査を導入していたのは1800自治体(当時)のうち36市町村。まだ限られるが、今年度から徳島県鳴門市が費用を一部助成するなど広がるきざしがある。自治医大さいたま医療センターの今野良教授は日本対がん協会と協力し岩手や富山、福岡、沖縄で1万人に検査を受けてもらう研究を始めた。今野さんは「子宮頸がんは予防できる。早目の治療につなげることが重要だ」と話す。(朝日新聞)

子宮頸がんの引き金になるウイルスに感染しているかを調べる新しい検査方法を検診に取り入れる自治体が出ている。検査で早くに細胞の異常が見つけられるが、感染がすべてがんにつながるわけではない。検査結果をどうとらえてよいかを悩まないよう、事前に検査についてよく理解しておく必要がある。「20歳になったら、子宮頸がん検診を受けましょう」島根県ではこんな小冊子を作製し、住民に配布している。松江市や出雲市など全市町村の約半数にあたる10自治体が今年度、検診にHPV(ヒトパピローマウイルス)検査の併用を始めた。従来は子宮の入り口の粘膜をブラシなどでこすり取り、細胞に異常がないかを顕微鏡で調べる「細胞診」と呼ばれる検査を導入していた。HPV検査は、この細胞にがんにつながるウイルスが感染しているかどうかを確かめるものだ。(朝日新聞)

標準的治療の背景には、海外の医療現場で使われている抗がん剤などが日本では承認されていない「ドラッグラグ」の問題がある。国内でも、ある病気の治療で承認された薬が、患者数が少なく医薬品メーカーの採算が取りにくい病気では公的医療保険の適応外とされることも、患者を苦しめてきた。こうした情報は、患者が自ら調べて自費で使用することも多かったが、センターとしてホームページでの公開を始めた。(朝日新聞)

 

「がん難民といっても、一人ひとりの状況は違う。丁寧に話を聞くことが重要です。よろず相談をしていくわけです」。がん難民を生んだのは、がんセンターが進めてきた「標準的治療」に主因があるとみる。「10年くらい前、地域や病院によってがんの治療に差があった。標準的治療を日本の病院に普及させることは大事な仕事でしたが、それだけに取り組んでしまい、がんセンターにしかできない世界トップレベルの仕事があろそかになった」。その結果、標準的治療で治らない患者は「うちでは治療法がありません」と宣告されがちだった。医師の一人も「がんセンターの医師は概して冷たいという評判がある」と認める。「1962年にできたがんセンターは世界的な活動を行ってきた。現在も職員一人ひとりの能力は高い。本当はもっと伸ばすことができる。易きに流れていたのかも知れません」。（朝日新聞)

４月に、独立行政法人として生まれ変わった国立がん研究センターの理事長として、山形大医学部長から就任した嘉山孝正さん(60)。就任前から「がんセンターはこの10年以上、停滞してきた。がん難民はセンターが作ってきた」と公言している。着任して驚いたのが、組織体制だった。ほぼ全職員と話して6月に組織を刷新した。並行してスローガンを募集した。83人から応募があり、「職員のすべての活動はがん患者のために」に決めた。スローガンのもとになった4人には、ポケットマネーから計10万円の賞金を出した。7月には「がん難民救済窓口」を始める。予約制で、8人程度の医師と看護師が、他の病院で「もう治療法がない」と言われた患者の相談を受ける。(朝日新聞)

国立がん研究センター東病院(千葉県)消化器内科の吉野孝之医師が保険適用前に実施した調査では、アービタックスの使用前に遺伝子検査をしていた医療機関は12%に過ぎなかった。「これまでには抗がん剤が効かない人にも投与されていたが、保険適用により、こうした無駄がなくなる」と吉野さんは指摘する。ただ分子標的薬には高額な医療費という問題もある。例えば、慎重165センチ体重60キロの患者が「FOLFIRI療法」と呼ばれる従来の治療法を行うと、月約18万円(3割負担で約5万3千円)に上る。これにアービタックスを上乗せすると月約91万円(同約27万円)で、治療期間は数ヶ月から時には1年以上になる。大腸がんにはこのほか、アバスチンという分子標的薬もあり、ベクティビックスも含めいずれも高額だ。医療費の負担が多い場合、後で払い戻しを受けられる「高額療養費制度」が利用できる。一般所得世帯(おおむね年収600万円以下)の人が約27万円を負担した場合、この制度を利用すれば、約19万円が払い戻される。しかし月約8万円でも負担は思い。(朝日新聞）

これらの抗がん剤が注目されるもう一つの理由が、大腸がんで初めて遺伝子検査で効果を事前に判定する「個別化治療」が可能になったことだ。目印のがん細胞の遺伝子が変異している人はアービタックスもベクティビックスも効かず、大腸がん患者の3～4割はこのタイプだという。この研究結果は2008年に米国の学会で発表され、その後欧米では、抗がん剤を使う前の遺伝子検査が必須となった。日本でも4月にようやく、公的医療保険で検査が認められた。3割負担の場合は6千円の自己負担となる。(朝日新聞）

愛知県がんセンター中央病院の室圭薬物療法部長は「アービタックスは短期間で腫瘍が小さくなるので、全身状態が悪い人にも使える。転移した腫瘍が縮小し切除できれば、治癒の可能性も出てきた」と説明する。6月15日には、同じ作用で働く分子標的薬「ベクティビックス」も発売され、患者の治療の選択肢が広がった。「効果に差はほとんどない」（室さん)が、アービタックスの点滴間隔が週１回なのに対し、２週間で１回で済む。いずれの薬も重い副作用はないが、発疹や乾燥によるひび割れなど、皮膚障害が約９割に出る。豊田市の男性も、顔や胸など全身に発疹が表れたほか、手のひび割れもひどく、ばんそうこを巻いて過ごしたという。アービタックスでは、気管支けいれんや意識消失などの「急性輸注反応」が、5%未満の確率で出る可能性がある。また市販後、因果関係が否定できない心不全により死亡した事例が2件報告され、添付文書の「重大な副作用」に、心不全と重度の下痢がつけ加えられた。治療前に医師から十分説明を受けて理解しておくことが重要だ。(朝日新聞)

大腸がんの患者数は年間約１０万人にのぼり、高齢化や食生活の変化に伴い、年々増えている。アービタックスは、手術できない進行・再発大腸がん患者向けの抗がん剤で、2008年9月に発売された。「分子標的薬」と呼ばれる新しいタイプの薬で、がん細胞の増殖にかかわるたんぱく質を標的に攻撃する。従来の抗がん剤が正常な細胞もたたくのに比べ、分子標的薬は的をしぼって攻撃するため、副作用が少ないとされる。従来の化学療法に上乗せして使ったほうが、効果が大きい。当初は、初回の治療に試す「１次治療」では認められず、ほかの抗がん剤を試しても効き目がない場合のみ、使用が認められていた。しかし海外での大規模臨床試験により、1次治療でアービタックスを使った患者の生存期間は平均23.5カ月と、使わなかった患者より3.5カ月延びることが分かった。また、腫瘍が大きくならず安定している期間も平均9.9カ月と、使わなかった患者にくらべ1.5カ月長かった。この結果を受け3月から1次治療での使用が公的医療保険で認められた。(朝日新聞）

愛知県豊田市に住む男性(65)は６年前、人間ドックで大腸がんが見つかった。「余命２年」と告げられ、手術を受けたがその後、肝臓への転移がわかった。抗がん剤療法も効かず、がんの目印(マーカー)となる血中の物質を調べる腫瘍マーカーの値はぐんぐん上がっていった。そこで主治医に勧められたのが「アービタックス」という抗がん剤だった。2008年12月、１回の点滴で、腫瘍マーカーの値が急降下した。3カ月後には、転移した肝臓の腫瘍も小さくなり、切除することができた。昨秋には両肺への転移も見つかったが、手術で取った。最近は毎日、近所のゴルフ場に通い、元同僚たちとプレーを楽しむ。2カ月に１度の経過観察は欠かせないが、「新しい抗がん剤のお陰で、命を救われた」と喜ぶ。（朝日新聞)

大腸がんの抗がん剤治療が今春、大きく変わった。新しい作用の抗がん剤が、初期の治療で使えるようになり、その人ごとの効果を事前に調べる「個別化治療」もできるようになった。大腸がんは10年後には胃がんや肺がんを抜いて最も患者数が多くなる見込み。新たな薬の登場は朗報だが、高額な医療費の負担という問題も生んでいる。大腸がんの個別化治療の仕組は、がん細胞は勝手に増えたり、周りに新たな血管をつくり栄養を取り込もうとしたりする。分子標的薬は、この増殖にかかわる伝達経路を遮断する仕組の抗がん剤。この伝達経路で重要な役割を担う遺伝子が変異していると、いくら遮断しても効果がなく、勝手にがん細胞が増殖してしまう。(朝日新聞)

アメリカなど脂肪摂取の多い国民に乳がんが多いのは事実です。ただその理由は、脂肪を多く摂れば他の栄養素も多く摂ることになり、全体としてカロリーが増えるからです。カロリーバランスが乳がんの真のリスクです。脂肪は悪者視されることが多いのですが、良い脂肪を適切に摂ることはとても大事なことが分かってきています。私たちは何かが体に良くないと聞いたら排除して、いいと聞いたらそればかりに走りがちです。やはり消費者が賢く評価し、選択する必要がありますね。それを取り入れたとき体調がよかったという自分自身の経験値も大事だと思います。(朝日新聞)

乳がんは、早く見つければ乳房の形もかわらずきれいに治せます。でも進行がんで見つかると、乳房を全部取る必要があったり、治療による患者の苦痛や費用も大きなものになります。マンモグラフィーという簡単な方法で早期発見できるのですから、ぜひ検診を受けていただきたいですね。家庭の中心である女性ががんになると、家庭崩壊につながるような不幸な事態になりますから。(朝日新聞）

乳がん予防においては、食生活も重要です。日本ではみそ汁や納豆、豆腐に含まれるイソフラボンと乳がんの関係の研究が盛んに行われています。イソフラボンの摂取が乳がんの発生を抑える可能性を示唆するデータも出ています。さらに青魚に含まれるEPAやDHA、乳酸菌などと乳がんに関する研究も進んでいます。最近では、ビタミンDが乳がんのリスクを減らす可能性があるとの研究報告も出ています。日本人の乳がん発生率や死亡率は、欧米から比べればまだ低いレベルにあります。そこには日本人の食生活も大きくかかわっていることでしょう。今後も、乳がん予防における食生活の重要性について、疫学的、科学的研究を進め、その関係を解明して、予防に役立てることが重要です。(朝日新聞）

乳がんは臨床で見つかるまでに平均で10年かかります。シンガポールでは20代の乳がん発生が増えていますが、10代からのライフスタイルがその後の乳がんの発生に影響を与えることも考える必要があるでしょう。乳がんのリスク因子として一般的に言われているのは、遺伝子異常、女性ホルモン、肥満、運動不足、食事、糖尿病、たばこ、、アルコール、放射線などです。よって乳がんの予防は、これらのリスクを避ける、またはリスクを下げることとなります。例えば乳がんの大きな要因である女性ホルモン。何らかの理由で卵巣を切除した女性の乳がんリスクは、100分の1になるといわれています。女性ホルモンは、乳がんの増殖をサポートするように働くと考えられており、女性ホルモンの受容体に影響を与えるエストロゲン受容体調整薬などの薬剤を投与することで、乳がんの発症を抑えることができるとの研究報告があります。(朝日新聞)

現在、乳がんは非常に増えています。2000年の時点で、女性のがんのトップになりました。日本人の乳がんの発生ピークはおおむね50歳ですが、ほぼすべての年齢層で発生率が増加しています。まずは乳がんが、国民病のひとつになりつつあることを認識していただく必要があると思います。欧米では、検診の普及、薬の進歩により、90年代以降、死亡率が減少しています。しかし日本では残念ながら、死亡率が減少に転ずるまでには至っていません。日本は欧米に比べると発生頻度も死亡数も4割程度と低いのですが、ともに急激に右肩上がりで増えているのが問題です。日本人は元来、欧米人より乳がんになる確率は低いのですが、海外で生まれた日系人の発症率は欧米人とさほど変わりません。子どもの頃海外に移住した人の場合、海外で生まれた日系人の半分ほどの発症率だといわれています。そのことからも、乳がんの発症には、人種そのものよりも、環境やライフスタイルなどが大きくかかわっていると考えられます。(朝日新聞）

思春期の女児にワクチンを接種すれば、子宮頸がんの発生も死亡も7割ほど減らせるというデータがあります。ワクチンと検診を組み合わせれば、理論的には子宮頸がんをゼロにすることも可能なのです。がんは、私たちの体の中に分からないうちに発生し、進展します。初期のうちは無症状です。症状が出たときには、運が悪いと進行がんだったりします。国立がん研究センター中央病院では、年間約400人近くが死亡退院します。その7割ががん発見時には進行がんであり、その多くの方が検診を一度も受けていなかったという事実があります。がんで死ぬ人を減らす上で検診は非常に有効です。しかし日本は、先進国のなかでも検診受診率が非常に低いのが残念です。がん検診の受診率の目標を50%とした上で、検診の精度を高めていくことが大事だと考えます。(朝日新聞）

日本では、胃がんと子宮がんは減少していますが、肺がんや大腸がん、乳がんが増加しています。これは、高齢者の増加や食事などの生活習慣によるものと考えられています。がんの主な原因としては、「たばこ」「食事」「感染症」などがあげられます。その発生には、生活習慣や生活環境がが非常に深く関わっています。そこで我々医師が、がん予防のためにみなさんにお願いしているのは、「たばこは吸わない、吸っていたらやめる」「アルコールは控えめに」「運動をして肥満を防ぐ」「塩分を控えて、野菜や果物を多く食べる」といったことです。また原因を除けばがんが防げるといった意味で、感染症対策は国の取り組みとして非常に重要です。例えば、早期胃がん患者の内視鏡切除手術後にヘリコバクターピロリ菌を除菌することで、二次胃がんの発生を3分の1にできたとの報告があります。胃がん患者へのヘリコバクターピロリ菌の除菌は、保険診療の対象にすべきだと考えます。(朝日新聞)

1981(昭和56)年から、「がん」が日本人の死亡原因の1位になりました。現在、日本人は男性で2人に1人、女性で3人に1人ががんになっています。そして年間30万人を超す人ががんで亡くなっています。がんはどなたにとっても無縁な病気ではありません。さらに世界保健機関（WHO)の統計でもがんになる人、がんで亡くなる人、がんを経験した人の数は毎年増え続けており、がんは世界的な課題でもあります。がんは遺伝子の異常によって発生し、進展する細胞の病気です。細胞核ｎ中にあるDNA上には約2～3万個の遺伝子が乗っていますが、その中のがん遺伝子が活性化したり、がん抑制遺伝子が壊れることで、正常細胞ががん細胞に変わると考えられtいます。長い時間をかけて発がん物質や発がん促進物質にさらされることで遺伝子の異常が積み重なり、発生・進展していく慢性の病気です。（朝日新聞)

子宮頸がんが見つかり、子宮をはじめ広範囲に切除する広汎子宮全摘手術を受けたのは38歳のときだ。テレビ局に勤める夫と結婚して七年。病気を経験し、より一層、2人で差さえあっていこうと思った。だから手術後も、「いつまでも女でいたい」「可愛くいたい」と、努力を重ねてきた。そんな気持ちを夫は理解し、向き合ってくれていると信じていた。でも、そう甘くはなかった。いつの間にか自分は、性の対象として見られなくなっていることに気付いた。「夫婦の形がよじれてしまったのは、病気のせいなのか、もともとの夫婦関係が原因なのか。考えてしまいます」3年前に出版した「子宮会議」(小学館)では、排尿障害の後遺症や夫婦関係など、普通の女優ならためらう内容も、包み隠さずにつづった。がんと分かったとき、知りたいと思っても本やネットでは得られなかった情報だ。「体の回復とともに気持ちも回復する。そこで初めてセクシュアリティーの問題にぶつかるんです」。手術後、夫婦関係は一度もない。でも自分は持ちたい。その溝をどうしたら埋められるのか。悩む日が続く。「子宮頸がんは、パートナーも一緒に背負わなければならない病気。私たちは、まだまだ向き合ってなかったのかも知れませんね。『がん』という長っちりの不意の来客と」。(朝日新聞)

がんの治療は性生活だけでなく、将来、子どもが持てるかどうかといった生殖機能にも影響する。東京慈恵会医大看護学科の渡邊知映講師らは「化学療法を受ける大切なあなたへ　そしてあなたの大切な人へ」という２０ページの小冊子を作り無料で配っている。治療薬のリスク一覧や、不妊対策、化学療法後の妊娠・出産の安全性などについて説明している。「化学療法が不妊に影響を及ぼすことは70年代から分かっていたが、90年代までは医療現場でも話題にならなかった。若い患者の生存率が伸びるにつれ、ようやく注目されてきた」と説明する。女性の場合、乳がんや白血病などの治療で使う抗がん剤や放射線照射で、卵細胞の破壊やホルモン分泌の低下が起こり、排卵や月経が止まることがある。抗がん剤の種類のほか、年齢や治療期間などにより影響は異なり、個人差も大きい。妊娠を希望する場合は、既婚の場合は治療前に受精卵を凍結保存、未婚の場合は、卵子の凍結保存という選択肢がある。しかし排卵の周期に合わせなければならず、その分治療が遅れる、採卵のために使う薬の副作用といったデメリットもある。続く・・・。(朝日新聞)

ゴルフジャーナリストの舩越園子さん(46）は、3年前に子宮頸がんの手術を受けた。その経験を「がんと命とセックスと医者」（幻冬舎ルネッサンス)という本にまとめた。告知された瞬間、一番聞きたかった「女としての自分はどうなるのか」ということを、なかなか主治医に聞けなかった経験からだ。「命がかかわる病気なのに、セックスのことを考えているのは不謹慎ではないかと遠慮してしまった。専門的な相談ができる人が周囲にいて欲しかった」　がんと性について研究している独協医大の高橋都准教授(公衆衛生学)によると、がんの経験は性生活に大きな影響を与えるという。性欲かかわるホルモンを分泌する卵巣の切除や、抗がん剤によるホルモンバランスの変化などのほか、乳房切除や人工肛門による外見の変化など、心理的な影響も大きいという。膣が潤わないなら、潤滑ゼリーを買うといった対処法もある。「だがその前に、どんな性生活を送りたいのか、パートナーと話し合って欲しい」と高橋さん。治療後、性欲が戻らないのにパートナーの求めに無理に応じる女性は少なくない。逆に、そっとしておきたいというパートナーの配慮を「自分の魅力が落ちたため」と、誤解するケースもあるという。「医学的に心配なら、主治医や看護師に『いつから性生活を再開できますか』と聞いてください。医療者側も、聞かなければ話さないので」。　続く・・・・。(朝日新聞）

東京や静岡県内で定期的に開く会合では20～30代を中心に、様々な話題が出る。だが、一番関心が集まるのは、性生活についてだという。40代のメンバーも、結婚後まもなく子宮頸がんが見つかり、広汎子宮全摘術を受けた。卵巣を切除したため膣が潤わず、挿入されると痛みを感じる。感覚も変わり、快感を得られなくなった。夫も完全に挿入できないため、満足感を得られていないように思える。排尿障害の後遺症で、行為中に尿が漏れてしまうこともあるという。「夫を性的に満足させられない上、子どもを生めないと負い目を感じてしまう」と悩む。河村さんは、「会合では体位の話から、膣を潤わせるゼリーの銘柄まで、何でも話す。術後をどう生きていくかについて情報交換することが、患者にとって一番必要なことだと思う」と話す。続く・・・。(朝日新聞)

がん治療は性生活や生殖機能に大きく影響する。これまで治療が優先され、治療後の性の問題まで語られることは少なかった。しかし子宮頸がんや乳がんなどで若いがん患者が増えるにつれ、患者同士で体験を分かち合うようになってきた。医療者側からも、情報を提供する動きが出てきた。静岡県熱海市に住む河村裕美さん(43)は32歳のとき、子宮頸がんが見つかった。結婚から1週間後。披露宴を2カ月後に控えていた。がんは早期だったが、「広汎子宮全摘出術」を受けなければならなかった。子宮だけでなく、女性ホルモンをつかさどる卵巣、それに膣も数センチ切除し、短くなった。主治医が膣の絵を描きながら、術後の性生活の変化について説明したが、実感できなかった。しばらくは排尿障害のほか、卵巣切除の影響で、更年期障害のようなほてりやイライラ感に悩まされた。性生活について考えられるようになったのは、半年ほど経ってから。でも、しようとしても怖くてできなかった。「膣の先端は糸で結ぶ」と医師から説明を受けていた。でも挿入されると縫合した部分が破れるのではないかと、恐怖感が先に立ってしまった。医師にも相談できず、一人で悩む日が続いていた。2002年、東京の患者会に出席したのをきっかけに、自らも患者会「オレンジティ」(http:o-tea.org)を立ち上げた。そこで初めて経験者の話を聞き、「破れないんだ」と安心できた。夫の一史さん(39）は「できるだけ彼女の希望に添うように、と受け止めてきた。でも患者会で彼女の態度も変わった気がする」と話す。続く・・・・。(朝日新聞)