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自治医科大さいたま医療センターの今野良教授(産婦人科)と日本対がん協会は今年度、子宮頸がんの原因とされるヒトパピローマウイルス(HPV)感染の有無を調べる検査が子宮頸がん検診として有効化どうかを検証する研究を始めた。全国で20歳以上の女性約1万人に検査を受けてもらう。福岡と沖縄の県支部でも被験者を募集している。現在、自治体が実施している検診では、子宮の入り口の粘膜をブラシなどでこすり取って細胞に異常がないかを調べている。今回の研究では、この検査と併せて、HPVに感染しているかどうかを調べる検査も実施。細胞に異常がなくても、このHPV検査で陽性だった場合、経過を観察することによって、がんの前段階で早期発見できる確率が高まるかどうかを調べる。HPV検査と現行検査との併用で検診の精度が上がることが期待されている。HPV検査を受ける費用は通常5千円～1万円とされるが、今回は研究として実施するため自己負担は1500円。問い合わせは日本対がん協会子宮頸がんHPV検査係(03-5218-4771）へ。(朝日新聞)