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在宅医療の現場で困ったことがあれば、病院が手助けする。その一つが、市内の５病院と地域の医療・福祉従事者をつなぐ「緩和ケアホットライン」だ。痛みを取る薬の組み合わせについて相談メールが届くと、病院の専門医、看護師が答える。「顔が見える関係だと、聞きやすく、答えやすい」と聖隷三方原病院の森田達也医師（緩和支持治療科）は話す。今回の改定では、浜松市のような連携が、各地に広がるためのきっかけづくりを支援している。病院にいる専門の医師や看護師が、地域の診療所の医師や訪問看護ステーションの看護師と一緒に患者宅を訪問すると、同行した側に報酬がつくようになる。（朝日新聞）

在宅で療養するがん患者への緩和ケアの普及も求められる。自宅で緩和ケアをしてくれる診療所や訪問看護ステーションは少ない。緩和ケア病棟も足りず、入院するには長期間待たねばならない。浜松市の聖隷三方原病院と市医師会は協力し、在宅緩和ケアの担い手を増やす取り組みをした。病院の専門医や看護師が在宅診療に同行し、在宅を担う医師や看護師、薬剤師らに医療用麻薬などの投与時期などを助言した。この結果、いまは市内の約60診療所が互いに支えあい、在宅のがん患者らを診療するネットワークが働いている。（朝日新聞）

広島市の平石智子さん（５４）の夫、隆敏さん（当時53）は昨年11月、喉頭がんで亡くなった。耳の奥に痛みがあり、亡くなる約１カ月前から緩和ケア外来に通った。がんの専門看護師の槙埜良江看護師が、待ち時間に痛みの程度や困っていることを聞き取り、主治医や麻酔科医に伝えてくれた。声を失った隆敏さんは「散歩もプラモデルもできる」と紙に書き、槙埜さんに笑顔を見せた。智子さんも昨秋、乳がんの手術を受けた。「医療費が増えるのは負担だけど、緩和ケアが広がっていくのはよいことだと思う」と話した。小早川さんは「人材は限られている。医療者同士の連携をより深める態勢づくりが重要になる」と課題を述べた。（朝日新聞）

緩和ケアで早い段階から痛みや不安を軽くしてもらえれば、患者の生活の質がより向上する。しかし、日本では治療方法がなくなった末期患者が受けるダメージが根強いため、欧米に比べ質量とも不十分だ。英国などの研究報告によると、亡くなったがん患者のうち緩和ケアを受けた割合は欧米で6割以上、日本は3割弱という。医療用麻薬の消費量（人口100万人あたり1日のモルヒネ換算量）は米国の20分の１程度しかない。今回の改定では、より多くのがん患者が緩和ケアを受けられるよう、医療機関が外来で緩和ケアをすれば、新しく報酬を得られるようにした。これまでには入院患者にしか認められていなかった。研修を受けるなど一定の条件を満たした医師や看護師らで作る緩和ケアチームが、外来診療すれば3千円入る。自己負担3割の患者なら窓口で円900円払うことになる。（朝日新聞）

2月上旬、広島市に住む男性（４２）は、広島大学病院の緩和ケア外来を受診した。「痛みはひいています。でも本当に良くなっているのか・・・・。仕事に復帰できるかどうかも不安です」。緩和ケアチームの小早川誠医師（精神科）に訴えた。「少しづつでいいんですよ」。と小早川さんに説明され、少し気持ちが和らいだ。男性は昨年6月、血液がんの悪性リンパ腫と診断された。幼い子どもがいる。仕事も長期間休まなければならない。入院中は、精神的に落ち込んだ。痛みや不安を抱えるがん患者に受診を呼びかけるポスターを病院内で見かけ、緩和ケアチームを訪ねた。退院後は外来で抗がん剤治療に通いながら、緩和ケアも受けている。精神科医に状態を診てもらい、痛みを抑える医療用麻薬と、不安を取り除く薬を処方してもらう。「退院後も不安な気持ちを聞いてもらえ、助かっています」。（朝日新聞）

ＭＮプロジェクトは、晩期障害も含めた小児がんの問題を、出前講演などで外に向かって訴える活動が中心だ。そこが、同じ境遇の仲間同士で悩みを語り合う、経験者だけの会と違う。「経験者だけの会は、もちろん大切です。ただ、誰かが表に出て社会に訴えないと、いつまでも制度は変わらず、問題が解決しないと思います」。昨年は厚生労働省のがん対策推進協議会小児がん専門委員会のメンバーとして、小児がん対策を提言する報告書作成にかかわった。拠点病院の整備など、報告書の提言を実現するのに必要な予算がついた。近く、拠点病院の詳細を議論する会議ができる。厚労省がん対策推進室長に「私もメンバーにして」と直訴している。成人のがんも治るようになってきており、経験者の就労が問題になるなど小児がんと似た問題が出てきている。「最近は、小児がん対策が変われば成人がん対策も変わる、と信じて活動しています」。ウエブサイトhttp://www.accl.jp/mnproject/news/　（朝日新聞）

「ＭＮプロジェクト」のＭＮは「みんなはなかま」。2005年に小児がん経験者のネットワークとして発足した後、仲間の輪が広がり、いまは経験者でない画家や弁護士ら支持者が大勢参加する。初対面でも臆せず声をかけ、協力を依頼してきた「成果」だ。同プロジェクト代表の小俣智子さん（42）は、13歳で急性リンパ性白血病を発症した。19歳で寛解状態になるまでに入院は17回。大学院終了後、医療ソーシャルワーカー（ＭＳＷ）として病院に就職した。現在は非常勤のＭＷＳとして働くと同時に、武蔵野大准教授として福祉の道を志す学生の指導もする。小児がんの治療成績は上がり、７～8割の患者が助かる。ただし、経験者が直面する問題はたくさんある。進学や就職、頭痛や難聴、何年もたって発生する二次がんなど様々な治療の後遺症・・・・・。自らも寛解の数年後に足の裏に悪性黒色腫、7年前には乳がんを体験した。どちらも10代で受けた治療の晩期障害だ。（朝日新聞）

参加を希望しても、条件に合わないなどの理由で必ずしも参加できるとは限らない。「まず主治医に相談するか、がん診療連携拠点病院などでセカンドオピニオンを求めてみてください」と畠さんは助言する。研究者主導の臨床試験の質はどうすれば分かるのか。勝俣さんは「日本臨床腫瘍研究グループ（ＪＣＯＧ）、西日本がん研究機構（ＷＪＯＧ）、日本成人白血病治療共同研究グループ（ＪＡＬＳＧ）、婦人科悪性腫瘍研究機構（ＪＧＯＧ）といった研究会は比較的、質の高い臨床試験をしている。それ以外は、試験に参加していない病院などで意見を聞くなどして、不利益を被らないかなどを確認を」と勧める。（朝日新聞）

治験や臨床試験ごとに、どんながんの、どんな症状の患者が対象かが細かく決まっている。糖尿病や高血圧などの持病がある場合、血糖値や血圧などが薬などできちんと管理されていることも参加の条件になる。Ｂ型肝炎ウイルスやエイズウイルスの感染者は参加できない場合が多い。どんな治験や臨床試験がどこで実施されているかを知る方法はあるのだろうか。参加者を保護し、質を担保するためにも情報の公開が必要だという世界保健機関（ＷＨＯ）の方針もあり、最近は情報がネット上などで公開されるようになってきた。ＷＨＯが2008年に日本の治験・臨床研究登録機関として認定したＪＰＲＮと呼ばれるウエブサイトなどだ。国立がん研究センター中央病院、同東病院をはじめとする各地のがんセンターやがん診療連携拠点病院などのウエブサイトには、実施中の治験や研究者主導臨床試験の一覧が掲載されていることが多い。（朝日新聞）

2012年2月19日　野間大池公園（福岡市南区）
前日から降り続いた雪は、福岡市内の平地でも5センチの積雪となった。

参加にはどんなメリットがあるのだろうか。がん研有明病院化学療法科の畠清彦部長は「治験に参加するのは通常、標準的な治療を試みてすべて効果がなかったか、治療法がないがんの患者。効果は不明でも、既存の治療とは別のメカニズムの新薬を試すこと自体に希望を託す患者は少なくありません」と言う。半年でも1年でも生き延びれば、その間に次の新薬が出る可能性もある。治療は薬代だけでなく、検査の一部も製薬企業が費用負担することが多く、医療費が軽減できるというメリットもある。（朝日新聞）

治験などへの参加には、どんなメリットとデメリットがあるのだろうか。大津さんは「安全性や効果を調べるので、参加して有害事象が起きるかどうかも効果が期待できるかどうかも不明、というのが実態です」と言う。最悪の場合、死亡することもある。「従来、治験で効果が期待できるのは参加患者の1割程度と言われてきました」と大津さん。ただし、特定の遺伝子変異を持つ患者に効果がある「分子標的薬」と呼ばれる新しい薬は、そういう患者だけが対象なので、従来より効果が期待できる確率が高いという。第１相では、最初は少量から投与し始めるため、割り当てられる投与量が効果の出る量に達していない可能性もある。第3相では新薬・新治療法と、従来の標準的な薬・治療法のぢちらかが無作為に割り当てられ、自分では選べない。参加者は、決まった間隔で決まった量の投薬を受け、定期的に決められた検査を受けなければいけない、という制約もある。（朝日新聞）

治験（臨床試験）は第１相から第４相までの４段階にわかれている。抗がん剤の第１相試験は、少人数を対象に薬物の安全性と投与量を調べる。まず3人ぐらいに少量投与し、安全性が確認できたら投与量を少し増やして次の3人に、という具合だ。第２相では、第1相を基に投与量を決め、対象となるがんの種類を絞って腫瘍が縮小するかどうかなど治療効果をみる。第３相は、数百人から千人規模の患者を対象に、既存の治療薬や治療法と効果を比べる。新薬の市販後調査が第４相だ。安全性や効果に問題があり、第３相まで進まない薬は多数ある。「第１相を実施した新薬のうち第３相まで進むのは5分の１程度」と国立がん研究センター東病院の大津敦・臨床開発センター長は言う。（朝日新聞）

人を対象に実施する新薬や新治療法の臨床試験には大きく分けて２種類ある。「治験」と「研究者（医師）主導の臨床試験（臨床研究）」だ。治験は、主に製薬企業が国から新薬の製造販売承認を受けるために実施する。薬事法の規制を受け、実施は国への届出が必要だ。一方、研究者主導の臨床試験は、厚生労働省の「臨床研究に関する倫理指針」に沿って実施するよう求められているが、法律による規制は受けない。「法律で規制されている治験の方が、参加する患者の権利が守られ、有害事象（副作用）が起きた場合の補償もきちんと付いているといえます。研究者主導の臨床試験は、治験並みに質の高いものからそうでないものまで様々です」と日本医科大武蔵小杉病院の勝俣範之教授（腫瘍内科）は指摘する。（朝日新聞）

臨床試験は、消化器外科や血管・腫瘍内科などのチームが、標準的な治療法では効果のなかった80歳以下のATLなどのがん患者15人を対象に行う。ワクチンを断続的に接種し、1年ほどかけ効果や安全性を確かめる。症状が軽い患者にも対象を広げていく計画だ。別のがんで実施した治療では、目だった副作用の報告はないという。西川准教授は「従来の治療法では回復が極めて難しいATLに新たな治療法を提供し、さらに発症の不安を抱える感染者の発症予防のためにもこの治療法を提供できるようにしたい」と話す。（朝日新聞）

がん細胞は対外から侵入した異物ではなく、免疫細胞の攻撃を受けにくい。だが、「NY－ESO－１」というたんぱく質があれば免疫細胞が異物として攻撃することが分かっている。大阪大免疫学フロンティア研究センターの坂口志文教授や西川博嘉特任准教授らは名古屋市立大との共同研究で、ワクチンとしてこのたんぱく質を血液に加えてがん細胞を標的とする免疫細胞を増やし、免疫細胞が活性化する薬を加えるとがん化したT細胞を消滅できることを突き止めた。（朝日新聞）

大阪大病院（大阪市吹田市）は今春、成人Ｔ細胞白血病（ＡＴＬ）を「がんワクチン」で治療する国内初の臨床試験を始める。大阪大医学部の倫理委員会が10日、承認した。効果を確認した上で数年以内に一般的な治療法になるようしたいという。患者本人の免疫力を高めてがんを征圧する手法で、新たな治療法として期待される。ＡＴＬは、免疫細胞のＴ細胞がウイルスによってがん化して免疫力が急激に低下する。ほかの感染症で死亡することが多い。国内の患者数は100万～200万人とみられる。母乳などを通じて感染し約50～60年の潜伏期間を経て、毎年約800人が発症する。抗がん剤を使う化学療法などが効きにくく、治療が難しいとされてきた。（朝日新聞）

腎臓がんの分子標的治療薬は皮膚や粘膜に副作用が出やすい。ネクサバールやスーテントなどでは手足の皮膚が厚くなり、何かに触れただけで激痛が走り、靴もはけないことがある。アフィニトールやトーリセルでは口内炎が出やすく、重症化すると痛くて、食事もできない。薬を使い始めた当初、これらの副作用のために途中で多くの患者が服薬を中断した。山形大の富田さんらは事前に保湿剤を塗る、口内炎の薬を服用する、などの予防策を勧めるようになった。いまでは大半の患者が服薬をやめずにすむようになった。富田さんは「治療のためには、効果の出る量を必要な期間、服用し続ける必要があります。そのためには生活の質を落とす副作用は予防する、という取り組みも大切です」と話している。（朝日新聞）

「免疫療法は効果の出る患者が約15％。しかもインターフェロンは肺転移には効果があるが、骨や肝臓、脳の転移にはあまり効果がなかった。分子標的薬の登場で、治療がすっかり変わりました」と香川大の筧善行教授（泌尿器科）は説明する。分子標的薬で、3～4割の患者の腫瘍が小さくなるとされている。小さくならなくても、比較的長い間、腫瘍が大きくならない患者も少なくないという。転移したがんにも効果がある。腎臓がんの分子標的薬のほとんどが、がんに栄養や酸素を送っている血管ができるのを阻害する働きがある。「がんを兵糧攻めにする薬」（筧さん）だ。分子標的薬はがん細胞以外は攻撃しないので、通常の抗がん剤より副作用が出にくいとされる。しかし特有の副作用がある。（朝日新聞）

女性が治療に参加した薬は「分子標的薬」という新しいタイプの薬だ。がん細胞や、がん細胞に欠かせない働きをするたんぱく質だけを狙って攻撃する。腎臓がんでは2008年4月に最初のネクサバール（一般名ソラフェニブ）が発売になったのを皮切りに、2010年9月までにスーテント（スニチニブ）、アフィニトール（エベロリムス）、トーリセル（テムシロリムス）が出た。今年さらに２種類出る予定だ。尿管なども含めた腎臓全体のがん患者は年約1万人。大半を腎細胞がんが占める。治療は外科手術が中心。放射線治療の効果は限定的だ。従来は、効果のある抗がん剤もほとんどなく、手術の次の選択肢は、インターフェロンやインターロイキンによる免疫療法だった。（朝日新聞）

主治医が山形大医学部の富田善彦教授（腎泌尿器外科）を紹介してくれた。腎臓がんの薬に詳しく、未承認薬の臨床試験（治験）も積極的にしているからだ。女性は2008年2月、すがる思いで富田さんに会いに行った。選択肢の一つとして、従来の腎臓がんの薬とは働き方が異なる新しいタイプの薬の治験に参加することもできる、と言われた。その２カ月後に、やはり新しいタイプの薬が国内で初めて売り出されることを知っていた。その発売を待つこともできたが、早く治療を受けたく、治験への参加を決めた。薬を飲み始めてすぐ、日常生活が通常に送れるようになった。画像検査の結果も良好で、約1年後、職場復帰を果たした。（朝日新聞）

福島県に住む小学校教諭の女性（38）がおなかのしこりに気づいたのは2006年、長男を出産した直後だった。腎臓がんと診断された。手術で腎臓を一つ摘出。転移予防のため、免疫療法の一種インターフェロンを始めた。翌年、肝臓に転移が見つかった。別の免疫療法を始めたが、副作用がひどく、投与のたびに高熱が出て、貧血になった。東京の病院に別の医師の意見（セカンドオピニオン）を聞きに行った。日本では未承認の新しい薬を、医師の個人輸入で使うことができると言われたが、薬代が月80万円と高額なこともあり、あきらめた。　続く・・・・。（朝日新聞）

フランスではこのウイルスを使い遺伝子治療を受けた患者2人が白血病になったことがある。このウイルスで白血病になったマウスの白血球を見たら、ウイルスの遺伝子は細胞の特定の３カ所を狙って入り込んでいた。ここは、フランスの遺伝子治療で起きた白血病での場所とよく似ていた。白血球以外の細胞では、3カ所を狙うのは難しく、iPS細胞づくりに使われる皮膚細胞などではがん化が起きにくいという。３カ所を調べて入り込んでいる細胞を除けば、安全性が高まる。（朝日新聞）

iPS細胞づくりでウイルスを使うとき、心配されていた細胞のがん化を防ぐ方法を京都大のグループが見つけ、米科学誌で報告する。ウイルスは特定の場所に組み込まれたときにがん化するので、その場所を見張っておけばいいのだという。iPS細胞は皮膚などの細胞に特殊な遺伝子を入れて作る。ウイルスは、その遺伝子の運び屋として使っている。ウイルスが持つ余計な遺伝子まで細胞に組み込まれて、がんになると考えられてきた。京大の鶴山竜昭准教授（病理学）らはマウスの白血球をがん化させて白血病にすることが知られるMLVというウイルスを調べた。他の方法に比べて遺伝子を運ぶ効率が高く、よく使われている。（朝日新聞）

手術の後に個別化医療の抗がん剤を上手に使うことで治せる患者さんをどう見つけるかが、これからの課題です。そういった個別化医療を含む肺がん領域の課題について話し合う第52回日本肺癌学会総会が（昨年）11月3日、４日に大阪市で開催されました。今回のテーマは「情報の共有と知の創造」。肺がん治療に関わる医師や研究者が専門分野を超えて情報を共有し、良い医療を創造していくための議論を行いました。分子標的治療薬についてのシンポジウムや、高齢の肺がん患者さんに対する個別化医療、CT検診の導入、緩和医療、患者支援なども初めて取り上げました。（朝日新聞　広告特集　より）

個別か医療の時代に入って新しい良い薬が開発されました。治癒率の向上のために、今後さらに個別化医療をすすめることで、寿命を延ばす、あるいはQOLを良くするというレベルを超えて、治る患者さんを増やしていきたいです。個別化医療は、特に抗がん剤のよく効く人、副作用の少ない人を選んでいく視点から、今後絶対に必要な方向性だと思います。まず手術でがんを切除し、その後の化学療法で個別化する方法もあります。良く効く薬によって、再発予防がより効率的になるでしょう。また大きいがんや進んだがんを限りなく小さくして、仕上げで手術して治す道が開けることを期待します。（朝日新聞　広告特集　より）

個別か医療の時代に入って新しい良い薬が開発されました。治癒率の向上のために、今後さらに個別化医療をすすめることで、寿命を延ばす、あるいはQOLを良くするというレベルを超えて、治る患者さんを増やしていきたいです。個別化医療は、特に抗がん剤のよく効く人、副作用の少ない人を選んでいく視点から、今後絶対に必要な方向性だと思います。まず手術でがんを切除し、その後の化学療法で個別化する方法もあります。良く効く薬によって、再発予防がより効率的になるでしょう。また大きいがんや進んだがんを限りなく小さくして、仕上げで手術して治す道が開けることを期待します。（朝日新聞　広告特集　より）

がん治療の個別化は今後どのように進み、日本の医療にどのような貢献ができると思われますか。当面は殺細胞性抗がん剤と分子標的治療薬の両方を上図に使うことになると思います。そして、あらたな遺伝子変異の解明により、対応する分子標的治療薬が次々に開発され、耐性に対する克服剤などの工夫もでき、10年後には完全な個別化医療が行える時代がやってくるのではないかと期待しています。がんの患者さんが最も望むのは、生存期間の延長あるいは根治、QOL（生活の質）の向上、そして患者さんの経済的負担が少ないことです。個別化医療が進めば有効な治療薬が効率よく選択でき、無駄な医療を行わなくてすむため、この三つがかなり改善されるのではないかと思います。（朝日新聞　広告特集　より）

がん治療の個別化は今後どのように進み、日本の医療にどのような貢献ができると思われますか。当面は殺細胞性抗がん剤と分子標的治療薬の両方を上図に使うことになると思います。そして、あらたな遺伝子変異の解明により、対応する分子標的治療薬が次々に開発され、耐性に対する克服剤などの工夫もでき、10年後には完全な個別化医療が行える時代がやってくるのではないかと期待しています。がんの患者さんが最も望むのは、生存期間の延長あるいは根治、QOL（生活の質）の向上、そして患者さんの経済的負担が少ないことです。個別化医療が進めば有効な治療薬が効率よく選択でき、無駄な医療を行わなくてすむため、この三つがかなり改善されるのではないかと思います。（朝日新聞　広告特集　より）

がん治療の個別化は今後どのように進み、日本の医療にどのような貢献ができると思われますか。当面は殺細胞性抗がん剤と分子標的治療薬の両方を上図に使うことになると思います。そして、あらたな遺伝子変異の解明により、対応する分子標的治療薬が次々に開発され、耐性に対する克服剤などの工夫もでき、10年後には完全な個別化医療が行える時代がやってくるのではないかと期待しています。がんの患者さんが最も望むのは、生存期間の延長あるいは根治、QOL（生活の質）の向上、そして患者さんの経済的負担が少ないことです。個別化医療が進めば有効な治療薬が効率よく選択でき、無駄な医療を行わなくてすむため、この三つがかなり改善されるのではないかと思います。（朝日新聞　広告特集　より）

膨らむ医療費の適正化のためにも無駄のない個別化医療を進めるための課題は何でしょうか。遺伝子変異を持った患者さんを対象とした分子標的治療薬の臨床試験など、個別化を目指した更なる検討が必要になると思います。最近、新たな効果のある抗がん剤も開発されていますので、それとの組み合わせによる臨床試験も大切ですが、その場合も個別化医療につながるようなマーカーの検討を必ず付随して行うべきだと思います。個別化医療の基本は、肺がんの性格を知ることと、患者さんの体質を知ることです。肺がんの遺伝子の異常まで見て、その遺伝子異常に効く薬を投与するためには組織生検が重要です。手術によって、遺伝子やたんぱく質の異常を十分に探せるだけの肺がん組織を簡単に採取する手技の開発が必要です。（朝日新聞　広告特集　より）

それぞれの薬の副作用を見るためには、今後いろいろな臨床試験が必要だと思いますが、例えば死亡率が高い間質性肺炎が起こりやすい薬の場合、リスクの高そうな人、関質性肺炎を少しでも発症している人などを、治療前のＣＴなどにより、できるだけ除いておくことは非常に大切だと思います。遺伝子情報が分かることにより、ある種の抗がん剤では副作用が起こりやすいかどうか、およそ分かるようになってきました。副作用が起こりやすい患者さんを選別して、治療法や投与量を変えていくことで個別化が進んできています。副作用の起こりにくい患者さんを見つけていくことで、患者さん自身の負担が少なくなるばかりではなく、医療費の負担、医療コストも下がるのではないかと思います。（朝日新聞　広告特集　より）