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肺がんは「難治がん」の一つで、２０１１年には約７万人が亡くなっている。もっとも多いのが、肺の奥の方にできる「腺がん」。たばこを吸わない人に多く、男性患者の40％、女性患者の70％以上を占める。これに、喫煙が主原因で４０歳以上の男性に目立つ「扁平上皮がん」などを合わせた「非小細胞がん」が全体の８割強。残りが小さながん細胞が肺の中心にできる「小細胞肺がん」だ。腺がんや扁平上皮がんの治療は、手術で切除するのが基本。根治を目指して、さらに抗がん剤や放射線療法を併用することが多い。早く見つかれば手術の傷あとも小さくなり、社会復帰が早い。しかし、国立がん研究センター中央病院呼吸器外科長の浅村尚生さんは「専門医にたどりついた時点で、肺がん患者の約60％が手術できないほど進行しているのが現状」という。特に腺がんは喫煙習慣と関連が薄く、悪化するまではせきなども出ない。自覚症状に頼っては、発見が難しい。ただ、会社の定期的な健康診断や、市町村が公的資金で行う「対策型がん検診」などで気づく可能性はある。多くの腺がんはエックス線で写りやすい場所にできる。（１月２０日　朝日新聞　患者を生きる　呼吸器　肺がん　より）

年齢のせいもあって酒量はおのずと減り、抗酸化作用があるというトマトを毎朝食べるようになった。傷のリハビリテーションにいいと勧められ、朝風呂も日課になっている。妻（50）の意識も変わった。昨年は子宮がん検診、乳がん検診を受けた。「不安を抱えるより、検査することが大事」と思うようになった。夫の体調については、楽観はしていない。「100％治るとは現時点で保証できない」と告げられている。「再発の危険はある。とってしまえば大丈夫だとは思わない」。手術から１年たった昨年１２月、手術後初めてＣＴを撮った。異常は見られない。浅村さんはいｔものように「良かったね。じゃ、また４カ月後」と淡々としていた。一番怖かった１年の節目は越えた。２年目は４カ月おき、３年目以降は半年おきと検査が続く。じたばたしても始まらない。今を生きよう。「大丈夫、転移もなし。あと４年」と妻にメールを打った。（１月１９日　朝日新聞　患者を生きる　呼吸器　肺がん　より）

肺腺がんの手術を受けた埼玉県の男性（５４）は、以前にも増して、仕事に精力的に励むようになった。午前５時半に起きて出勤し、帰宅するのは午後１０時過ぎ。土日も、仕事のために自分の勉強に努めた。「がんになって、時間は限られていると実感した。やれることは、やっておきたい」。２０１１年１２月の手術後、４日という短期間で退院できたのは早期のがんだったからだ。転移もなく、抗がん剤治療も必要ない。「会社の定期的な集団検診をちゃんと受けていてよかった」と思う。昨年の夏、九州の母が同じ腺がんの手術後２年で亡くなった。発見が遅かった上、手術後の抗がん剤の治療を拒んでいた。亡くなる直前、病床へ見舞うと「お前は元気か。私より先に死んじゃあいけないよ」と言われた。勘のいい人だった。胸のエックス線写真を撮ってもらうため、国立がん研究センター中央病院（東京都）を定期的に訪ねた。主治医の浅村尚生さん（５５）は「黙って５年間の経過を見ていくしかない」と言うが、「やっぱり、手術は二度としたくない」と生活に気をつけるようになった。（１月１９日　朝日新聞　患者を生きる　呼吸器　肺がん　より）

「痛み止めの座薬は１日２回まで。使用には６時間以上あける」と書かれた部分に、チェックを入れた。最終診断はまだ出ていなかったが、主治医の浅村尚生さん（５５）は「大丈夫」と励ましてくれた。その晩、会社の上司には「月曜日から出勤します」とメールを打った。翌日、妻に付き添われ自宅の最寄り駅に降り立つと、ノンアルコールビールの買い物を頼んだ。妻はあきれたが、支払う金額が777円。レジ係の女性に「夫が退院してきたんです。うれしい」と思わず打ち明けた。最終診断となる「病理組織診断報告」が出たのは、手術から約２週間後。やはり早期の腺がんで、手術時の見立て通り、リンパ節への転移もなかった。ほっとする半面、痛み止め薬の使用を注意された。「常用すると胃潰瘍をつくって穴があいちゃう。失恋も時間が解決する。時間が経たないと解決できないこともある」と浅村さんに言われ、痛くても我慢するようになった。徐々に痛みは和らぎ、忘年会にも出席。好きな酒も再び飲み出した。（１月１８日　朝日新聞　患者を生きる　呼吸器　肺がん　より）

埼玉県の男性（５４）は２０１１年１２月、国立がん研究センター中央病院（東京都）で、肺腺がんの手術を終えた。カチャカチャ・・・・。約３時間後、麻酔から目覚めると手術器具を片付ける音だけがせわしく響いていた。右肩を上にした半身の姿勢は手術が始まる前と同じ。違いは、数本の細い管が体から出ていることだった。「よかったね。終わったね」と語りかける妻（50）にうなずく一方で、手術の傷の痛みとの闘いが始まっていた。床ずれを防ぐために、約２時間ごとにからだの向きを変える作業が難しかった。座薬や点滴の痛み止めを使っても、傷痕が痛み、その晩は数回、吐いた。それでも、翌日に病室に帰ってからの経過は比較的順調だった。午前と午後には、フロアで歩行訓練をし、ほどなく呼吸訓練も始まった。３日ほどで体からの管もすべてなくなった。退院前日の金曜日、療養計画書を渡された。「38度以上が２日以上続いたり、38.5度以上の発熱があった場合は病院へ」。（１月１８日　朝日新聞　患者を生きる　呼吸器　肺がん　より）

手術では、右の肩甲骨近くの背中を切開し、白い影の部分が腺がんかどうかをまず確認する。腺がんだった場合は、引き続き切除手術に移る。下葉に腺がんがある場合は、「根治」を目指して下葉全体を切除することが多い。ただし、肺の機能を落とさないために、切除する部分を下葉の一部の区域にとどめることも可能だ。男性のがんは約１センチで、早期に近いと見られていた。「標準は葉全体の切除ですが、どちらにしますか」と問われ、「肺活量もある程度維持したい」と部分的な区域切除を希望した。当日。20階の個室からはスカイツリーが見えた。「がんばって」と妻に送り出された。右肩を上にして手術台に横たわる。照明がまぶしい。初めての全身麻酔は怖かったが、すぐに意識を失った。次に気づいたとき、手術は終わっていた。麻酔から覚めないうちに、妻が執刀医の一人から説明を受けた。「予定通りです。手術中の所見では、リンパへの転移もなさそうです」と言われた。胸をなでおろした。（１月１７日　朝日新聞　患者を生きる　呼吸器　肺がん　より）

「肺腺がん」の可能性があると指摘された埼玉県の男性（54）は、国立間研究センター中央病院（東京都）で、手術を受けることになった。手術日は２０１１年１２月。会社の同僚には「有給休暇をとる」とだけ告げ、２カ月ほどで、いったん仕事の区切りをつけることにした。ただ、いざとなると不安になった。急に腰が痛くなり、手がしびれた。自分で調べると、がんの末期症状に似ていた。「がんが転移しているのではないか」とおびえ、予約もとらずに主治医の浅村尚生さん（55）を訪ねた。「早期がんではそうなることはない」と告げられ、少しほっとした。言われた通り、鎮痛剤を飲むと治った。手術の前日に入院。妻（50）と並んで説明を受けた。「面談票」と書かれた用紙に浅村さんは肺の図を描いた。三つの区画（葉）に分かれている右肺の下の部分を指し、「右肺の『下葉』にがんがある。大きさはだいたい1.2センチ。ただ、今の段階の正式な病名は『肺がんの疑い』です。こういいながら、浅村さんは「疑い」の文字に下線を引いた。（１月１７日　朝日新聞　患者を生きる　呼吸器　肺がん　より）

妻は誰にも相談できない不満を携帯メールで、ラジオ番組に投稿することにした。「あなたは私の大事です。何でもいいから生きてください」。結局、文面は夫への呼びかけになった。妻は「これが自分の本当の気持ちなんだ」と分かった。投書はその日、ラジオで紹介された。ただ、検査では別の細胞が採れず、結論は出なかった。担当医は「（細胞の周辺に）かすったんだけど・・・」と言った。あぜんとした。「セカンドオピニオンを聞きます」と宣言し、国立がん研究センター東病院（千葉県）へ行った。すると内科医からすぐに「腺がんらしい」といわれた。手術を検討したが、外科は予約でいっぱいだった。末娘の中学受験を控え、年内にめどをつけたかった。ちょうど週刊誌で手術数の多い全国の病院が掲載されていた。「どうせなら一番のところ」と、国立がん研究センター中央病院（東京都）を訪ねた。その日の外科担当は呼吸器外科長の浅村尚生さん（５５）だった。ＣＴを見せると言った。「あそらくがんです。切ってしまえば、それで終りだよ」。平然としたその物言いに、男性は手術することを決意した。（１月１６日　朝日新聞　患者を生きる　呼吸器　肺がん　より）

集団検診で、右肺に白い影が見つかった埼玉県の男性（５４）は２０１１年夏、確定診断を受けようと、県内の総合病院に入院した。１年前に手術を受けた母は「腺がん」という種類の肺がんだと診断されていた。影は肺の中心部から外れた場所にあった。ここは腺がんに特徴的な場所。何となく「自分も腺がんかもしれない」と予想した。母は副作用を嫌い、手術後は抗がん剤治療を拒んでいた。母には、かねて「助かる可能性があるなら、のむべきだ」と説得していたが、自分のことは母には言わなかった。妻（50）にも、親類縁者には知らせないよう言い聞かせた。妻はこのころ、ひとりになるとよく泣いた。「３人の子がいるのに、勝手に死ぬな」という怒りと、絶望感や先行きへの怖さが混じっていた。入院翌日の朝。この日は口から「気管支鏡」を入れて肺の細胞を採ってがんかどうかを調べる検査を受けることになっていた。（１月１６日　朝日新聞　患者を生きる　呼吸器　肺がん　より）

「胃や肝臓でなく、肺とは・・・・。たばこをやめたのに、今になって影響がきたか」。周囲の色彩が白黒に変わって見えた。でも、妻（50）は「どうせまた、検査ミスでしょ」と取り合わなかった。過去に何度か影が写り、再検査になったが、問題はなかった。前年の検診でも何も出ていない。だが、今回は「前の影とは違う」と感じていた。夏休みの家族旅行が終わるのを待って、東京都内の検査機関でCTを撮った。右肺に針状の細い影を伴った直径１センチほどの円形の陰影がはっきり写っていた。病院での詳しい診断を勧められ、紹介状を受け取った。その晩、妻に打ち明けた。洗い物をしていた手が止まる。「形がやっぱりがんらしい」。「えっ？うそでしょ。どうするの？」。「早晩死ぬんだ。何もしない」。「ええええ！」。５０歳を過ぎればいつ死んでもおかしくないという人生観を持っていたものの、初めて死を覚悟した。悲鳴にも似た妻の声が、ぼんやりとしか聞こえなかった。（１月１５日　朝日新聞　患者を生きる　呼吸器　肺がん　より）

埼玉県の男性（54）は2011年7月、会社の健康管理室に呼び出された。部屋に入ると、春の健康診断で撮影した胸部エックス線写真を示しながら、産業医が言った。「経験から言うと、おかしい。すぐにCTを撮りに行くように」。肺に白い影は写っていた。産業医の言葉を、「がんの疑いあり」という宣告と受け取った。実は母も「腺がん」という種類の肺がんと診断され、1年前、手術を受けていた。以来、肺がんに対する知識を、ある程度持っていた。九州で生まれ育ち、大手メーカーに就職した。30代までは「会社の金でばんばん飲み歩いた。『社用族』の最後のころ」。たばこも40代半ばまで吸っていた。健康への気遣いは、ほとんどしてこなかった。「やりがい」を求めて50歳で円満退社し、次の会社に再就職した。外勤が多く、飛び回る日々。給料は減ったが、年を重ねてなお充実しており、まさかの「がん宣告」だった。（1月15日　朝日新聞　患者を生きる　呼吸器　肺がん　より）

それでも「治したい」と思う時の注意点は。「まずは、いまの標準治療を「きちんと受け、その上で」と専門家らは口をそろえる。「どんな研究に参加できそうか、最初の治療法を選ぶときから、主治医に相談して情報を集めておくことも大切」と、免疫を担うリンパ球を導く樹状細胞を使った臨床試験を進める千葉大の本橋新一郎准教授（免疫学）は助言する。治験などの比較試験では効果の検証のため、見た目は同じでも薬ではない偽薬（プラセボ）を受ける場合もある。医師が独自の判断で施術しているクリニックもある。「万が一、有害な副作用が出たら24時間で対応してもらえるか、いい体験談だけでなく、研究データを公の場で発表しているかといった点も判断材料にして欲しい」と久留米大の伊東さんはいう。（1月15日　朝日新聞）

2010年以降、免疫の作用を使ってがんを攻撃したりするワクチンが米国で相次いで承認された。日本でも、がん細胞の特定の目印を利用するペプチドワクチンなどが試みられている。国も11年から、がんワクチンの研究開発に新たな予算をつけている。期待が高まる中、現時点での実力はどうか。09年にがんの「ペプチドワクチン外来」を開いた久留米大病院の研究成績では、がんの消失や縮小につながったのは1割程度。がんが、進行した前立腺がんで、標準治療に加えてワクチンを使った28人と標準治療だけの29人を比べたら、ワクチン群が5.7カ月、進行を抑えて長生きした。別の解析では、膵臓がん、肺がん、悪性脳腫瘍、子宮頸がん、膀胱がんなど197人の進行がん患者で標準治療より4～10カ月の延命効果がみられた。伊東恭悟教授（免疫学）は「長生きへの貢献という点で、免疫療法は評価されてきている」という。ただ日本肺癌学会理事長の中西洋一九州大教授は「希望はあるが、現時点ではまだ期待が過剰。臨床で評価できる段階ではない」と慎重な見方をする。「5年以内に、治験や臨床研究のデータがそろう。その検証を待つ必要がある」。（1月15日　朝日新聞）

男性は、治験後も注射を続けている。同病院（久留米大病院）は条件を満たせば、治験とは別に、公的保険が部分的に使える先進医療や全額自費の自由診療で同じ注射が打てる。主治医によれば現在は「軽度安定状態」という。希望がわく一方、心配事もできた。費用だ。治験は無料だったが、先進医療として受けている男性の場合、ワクチン関連費用は自己負担だ。1回あたり6万円。愛用カメラを何台も売り、当面の費用を工面する。「お金が続く限り、行けるところまで行きたい」。(1月15日　朝日新聞）

佐賀県に住む男性（74）が前立腺がんの宣告を受けたのは６年前。進行していて、すでに手術は難しかった。昨年６月、がんの痛み具合の目安となる腫瘍マーカーの数値が急上昇。抗がん剤治療を始めたが、副作用のひどい吐き気と思いアレルギー症状に襲われた。そんなとき、通院先の久留米大病院（福岡県久留米市）の主治医から、がんワクチンという免疫療法について知らされた。薬の承認申請を前提とした、臨床試験（治験）への参加の打診だった。「賭けてみよう」。８月から週１回、自分のがん細胞に合わせてつくられたペプチドワクチンを注射した。2カ月後に規定回数の注射を終えたとき、腫瘍マーカーの値は半分に下がった。(１月１５日　朝日新聞）

免疫にかかわる細胞や、それらを刺激する物質を使い、患者の免疫力のバランスを、がん細胞を抑える方向に導く治療法。ワクチン療法、細胞療法、サイトカイン療法などがある。このがん免疫療法に、改めて注目が集まっている。米国では、がんワクチンが相次いで承認され、日本でも研究的な「治療」を受ける機会が増えてきた。「がんが消えた」という個別報告はあるが、効果が確かめられ広く使われる標準治療にはなっていない。現時点でどこまで期待できるのか。（1月15日　朝日新聞）

患者さんのお腹に大きな傷をつけなくて済み、短期間での退院を可能にする腹腔鏡手術の試みもすでにいくつかの施設で行われています。また、遠隔操作で腹腔鏡の施術ができるロボット支援手術も実用段階に入っています。保険収戴の問題など課題は多いですが、遠くない将来にこうした先進医療が婦人科医療の現場に浸透するものと思われます。放射線治療の分野で注目されているのが、、ピンポイントに照射し、副作用も少ないといわれる重粒子線治療です。もうすぐ佐賀県鳥栖市に九州初の重粒子線治療施設も完成しますし、大いに期待しています。(12月15日　朝日新聞　広告）

外科手術を軸に、放射線治療や抗がん剤による化学療法を個々の症例に応じてどう組み合わせていくか。こうした集学的治療に関して、進行した子宮頸がんと抗がん剤治療を同時に併用して効果を高めること、また進行した子宮頸がんや卵巣がんにも手術に加えて、種々の抗がん剤を併用するなど、年々研究が進んでいます。さらにＱＯＬ重視の観点から、がんと診断された段階から患者さんとご家族に対する心身両面のケア、地域支援まで視野に入れた緩和医療にも積極的に取り組んでいます。（12月15日　朝日新聞　広告）

若年層の子宮体がんであればホルモン療法で実際に赤ちゃんを得られた方もおられますし、卵巣がんでも極めて初期の段階であればもう一方の卵巣と子宮を残して妊娠に至るケースも見られます。ですが、がん治療においてはあくまで生命を救うことが第一義。婦人科医療に関わる者なら誰でも、女性ががんになって新しい命を授かる希望を失う痛みは、それこそ痛いほどわかっています。再発リスクなどを慎重に検討し、現時点で安全と考えられる条件に合うケースに関して妊孕性温存に尽力するというのが、私たちのスタンスです。（12月15日　朝日新聞　広告）

子宮頸がんの場合、がん細胞が子宮頸部の上皮内にとどまっている上皮内がんや微小浸潤の段階であれば、子宮頸部を円錐状に切除する「円錐切除術」で妊孕性を温存することが可能です。近年では頚部を切除した後に子宮体部と膣をつなぐ治療も試験的に行われています。ただいずれの場合も頚管の癒着や早産のリスクがあり、極めて慎重な判断が求められます。患者さんのご家族も含めて、残すリスクをよく理解し納得した上で受けていただくことが大切です。

産婦人科の医師は、胎児の時から小児、思春期、成熟期を経て壮年、さらに老年に至るまで、女性の生涯に寄り添って診断や治療を行う立場です。例えば卵巣がんには、胚細胞腫瘍という若年者にも見られるものがありますが、生まれた時からずっと診ている医師なら気づく可能性があります。早期発見の観点から、若い頃から、一貫して診断にあたるホームドクターを持つことが非常に重要だと思います。（１２月１５日　朝日新聞　広告）

子宮頸がんには不正出血などの症状がありますが、検診を通じて無症状の段階で発見できれば子宮摘出に至らないケースも多く、後ほどお話しする妊孕性の問題とも関連して、早期発見の重要性を示しています。子宮体がんの診断では閉経後の不正出血のほか、超音波検査で子宮内膜が厚くなっていないかのチェック、ホルモン剤の服用履歴はどうかといったきめ細かな問診もポイントになります。一方卵巣がんは初期にはほぼ無症状であり、早期に見つけるのはかなり難しいのが実情です。(１２月１５日　朝日新聞　広告）

やはり早期発見が重要です。特に子宮頸がんは前がん状態の早期発見による予防効果が他の悪性腫瘍に比べて際立っているのが特徴です。子宮がん検診（子宮頸がん検診）には死亡率減少効果の相応な証拠があるということです。ただ残念ながら、我が国では女性全体の検診率が約２割、２０代ではわずか１割程度と、検診率８割と言われる欧米諸国には遠く及ばないのが現状です。子宮頸がんの予防のために子宮がん検診とヒトパピローマワクチンの普及を産婦人科医療界全体で懸命に取り組んでいます。(１２月１５日　朝日新聞）

婦人科で扱う悪性腫瘍のうち、3大がんといわれる子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がんについてお話します。子宮頸がんはＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）によるがんで、近年では若い世代の罹患率が増え、２５歳～３５歳の婦人科悪性腫瘍では最多の割合を占めています。特に子育て世代の30代の死亡率が高く、「マザーキラー」とも呼ばれます。子宮体がんは女性ホルモンの一つであるエストロゲンが深く関与するもので、近年急激に患者数が増えています。年齢的には閉経後に罹患する方が多いのですが、若年層の罹患も少なくありません。次に卵巣がんは年間に約８千人が罹患し、４千５百人の方が死にいたる、産婦人科領域では最も死亡率の高いがんです。(１２月１５日　朝日新聞　広告）

名古屋では１０月１４日、今年初めてシンポジウムが開かれ、専門医による講演などがあった。２度の乳がん経験があるタレントの泉アキさんもゲスト出演し、「乳がんは幸せ病」と自らの闘病体験を話した。告知を受けた後、家族の大切さ、命の不思議を感じるようになったと言い、「人は誰でもいつか死ぬのだから、死ぬまで元気に生きればいい。身の回りにある幸せを上手に拾いながら周りの人にも幸せをあげましょう」と語りかけた。シンポジウムは東京と神戸でも開催され、3会場で約１７００人が参加した。（１１月１９日　朝日新聞）

ピンクリボンスマイルウオークは、気持ちを共有できる仲間と歩きながら、街で行き交う人々に乳がんの意識啓発メッセージを伝える。東京、名古屋、神戸、仙台で開催され、延べ１万２２００人が参加した。乳がん経験者や患者家族の参加も多く、各会場に設けられたメーッセージコーナーには様々な思いが寄せられた。「少しでもよい薬ができ、患者が減りますよう、亡き妻に代わって参加します」「娘が３回目の手術を受けて頑張っています。母も頑張ってあるきます」「手術から１０年。毎年参加できるのは無事だからこそ」。メーッセージは、公式サイトで公開される予定だ。(１１月１９日　朝日新聞）

（抗ホルモン剤もＨＥＲ２に対する薬も効かない）「トリプルネガティブ」と言われる乳がんは、「ＰＡＲＰ阻害剤」という薬の試験が行われています。一方、遺伝性乳がんのように高い確率で再発する場合は、乳房温存ではなく切除したほうがよい場合もあります。（昨年）９月に人工乳房の薬事承認が得られ、保険診療で乳房再建ができる、という道筋が見えてきました。再発乳がんは、進行が穏やかな適応例ではまずホルモン療法でコントロールするのが基本的な考えです。抑えきれない、進行が早いがんだと化学療法を優先します。手術では、わきの下のリンパ節を取って転移を調べるセンチネルリンパ節生検が定着しています。転移がなければ、それ以上リンパ節の切除はせず、体の負担を少なくする方向です。昭和大医学部乳腺外科教授　中村清吾さん。（１１月１９日　朝日新聞）

乳がん征圧への道はまだまだですが、薬はこの１０年でだいぶ進歩しています。乳がんの70％は女性ホルモンの刺激で細胞が増殖します。この刺激の信号を止める「抗エストロゲン剤」があります。生理前に大量の女性ホルモンが出るので、卵巣の機能を止める注射の併用もあります。閉経後の人には、男性ホルモンを女性ホルモンに変換する酵素の働きを止める薬が有効で、アロマターゼ阻害薬が第一線拓です。また乳がんでは細胞の表面に多数の「ＨＥＲ２」というたんぱく質が出ることがあります。たくさんある人ほど活発に細胞が増殖されます。たちの悪いがんと言われていましたが、このたんぱく質にくっつく抗体が開発されました。ハーセプチンという薬で、増殖を止める効果が高いことがわかっています。細胞の内側でＨＥＲ２の信号を抑えてくれるタイケルブという薬も開発されています。昭和大医学部乳腺外科教授　中村清吾さん。（１１月１９日　朝日新聞）

患者さんの側でも、医療というのは授けられるものではなく、主人公は自分だという認識を持っていただきたい。がんを見つけにいくのも自分、予防するのも自分、どんな治療をするか選ぶのも自分。そしてそれが、どういう生き様をするかということに全部つながっていくのです。結局、日本の医療がいいから長寿国になって、長寿国になるからがんが増える。これはもう覚悟しなければ仕方がないのです。大事なのは、一人ひとりが自分の人生観や死生観を持ってどう行きたいかを考えること。自分の健康を守りたいと思うなら、人任せではだめなのです。（１２月２４日　朝日新聞　広告）

５年前に基本計画が始まったとき、正直「なにもできないのでは」と思いました。でも、５年たったらいろいろ工夫してずいぶん良くなりました。５年後にはもっと良くなるでしょう。今後の課題は役割分担ですね。どこもかしこも同じことをするのではなく、高度先進医療を担当するところ、緩和ケアを担当するところなどでネットワークを作る。地域によってはネットワークがきちんとできているところもありますが、東京などの大都市ではなかなか難しいのが現状です。今後は在宅医療も重要になってきます。がん患者さんが在宅に移行した際には、専門医とかかりつけ医の連携がとても大切になります。ですから、かかりつけ医の先生方にもがんに関する基本的な知識を持っていただかなければいけないし、医師会としてもそうした情報を発信していく必要があると考えています。(１２月２４日　朝日新聞　広告）

がん患者さんが治療を終えて仕事に復帰するケースも増えており、社会的なバックアップが必要です。どちらかというと皆さん、支えるとか支援するとかいう目で見ていると思うんです。私はその考えを変える必要があると思っています。というのは、今は２人に１人はがんになりますから、ひょっとすると自分がその立場になるかもしれない。ですから、患者さんを支えるというよりも、患者さん、あるいはほかの病気の方も含めて、働きやすい勤務体制や社会構成を作っていくことのほうがずっと重要だと思っています。(１２月２４日　朝日新聞　広告）