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大阪市中央区の印刷会社「SANYO-CYP」で働いて胆管がんになった16人（うち8人死亡）に対し、厚生労働省は27日、労災と認定した。同日午前、決定通知書を家族や患者に送った。胆管がんでの労災認定は初めて。長男浩さんを46歳で亡くした岡田俊子さん（82）は昨年3月、最初に労災を請求した3人のうちの１人。「認定内容がどのようなものか、早く自分の目で確かめたい」と話した。ＳＡＮＹＯ社を退社して６年たった昨年、胆管がんが見つかり手術した本田真吾さん（31）は「今後の治療費が心配だったので安心した。でも自分の体は元に戻らない。素直には喜べません」。精神的なショックも大きいのに、ＳＡＮＹＯ社からは謝罪の言葉もない。「会社は補償を考えてほしい」と話す。労災認定を待ちながら亡くなった人もいる。２０００年まで１０年余り同社で働き、２００９年に胆管がんを発症した男性は、手術でがんを取り除いたものの、肝不全を発症。肝移植を待っていたが、今年１月に４３歳で亡くなった。ほぼ同じ時期に働き、２００７年に発症した別の男性（43）は昨年１２月、入院中のこの男性を見舞った際、「死ぬつもりはない」と多額の費用がかかる移植に望みをつないでいた。「本人も家族も早く労災認定してほしいと待っていた。間に合わなかったのが残念だ」と悔しがった。（３月２８日　朝日新聞）

佐賀県鳥栖市議会は25日の本会議で、市内で5月に開業する九州国際重粒子線がん治療センター（サガハイマット）を運営する財団法人への補助金4億5千万円を新年度一般会計当初予算案から削除する修正案を賛成多数で可決した。一方、県医師会とともにハイマットを運営する佐賀県は「初期投資費用はめどが立っており、開業に影響はない」としている。鳥栖市によると、サガハイマット誘致の際、初期費用150億円のうち25億円程度を市が用意するよう佐賀県から求められた。市は企業の寄付など民間主体で資金集めを進めたが、景気低迷などのため、約10億5千万円にとどまった。このため市は、県や県医師会が設立した佐賀国際重粒子線がん治療財団に対する税の減免分の一部を市の負担分として計算。残る4億5千万円は2年かけて財団に補助する予定だった。しかし、市は昨年3月の市議会に税の減免条例案を出した際、「現時点ではこれ以上の支援はない」と説明。このため「さらなる公金負担は市民の理解が得られない」として、議員が21日の委員会に補助削除案を提案、可決された。橋本康志市長は再提案する考えを示している。（3月26日　朝日新聞）

がんを生み出す根源となる「がん幹細胞」にある特定のたんぱく質の動きを抑えると、がんの再発率が大きく下がることを、九州大のチームが確認した。このたんぱく質を壊す薬を開発すれば、有効な新治療法になると期待される。がん組織の「親」であるがん幹細胞は「子孫」のがん細胞を増殖させる。抗がん剤でがん細胞を取り除いたつもりでも、がん幹細胞が残ることで再発・転移してしまう。これががん治療の難しさだ。九州大生体防御医学研究所の中山敬一主幹教授らは、分裂を活発に繰り返す「増殖期」のがん細胞に抗がん剤が効くのに、がん幹細胞が冬眠状態にある「静止期」には効かないことに注目。この休眠には「Ｆｂｘｗ７」というたんぱく質が関わっていることを突き止めた。中山さんはこのたんぱく質を壊せば、がん幹細胞が静止期から追い出され、がん細胞と同じように抗がん剤が効くようになると考えた。中山さんは、このたんぱく質の働きを抑える薬を開発中で、5～10年後の臨床応用を目指す。この成果は18日付米専門誌キャンサーセルに発表する。（3月19日　朝日新聞）

規制のない化学物質で被害が出たときの、事業主の責任の明確化だ。印刷業界では毒性が確かめられていない未規制のものを安易に使う傾向がある。毒性情報がない化学物質を使う場合は作業環境測定を一度実施するなどの対策が必要だ。福岡も2人が申請した。さらに広がりそうか。それは分からない。発症者が職場でたまたま1人だったとすると、一般の胆管がん患者に埋もれてしまう場合もある。業務と有機溶剤が同じ人たちを集めて、全体で解析しないといけない。（3月15日　朝日新聞）

印刷会社での胆管がん問題を始めて調べた産業医科大（北九州市）の熊谷信二・准教授（60）に、国の報告書などについて聞いた。大阪の16人について労災認定が決まった。これだけ患者が出ているのだから当然だ。報告書で、私が原因物質と指摘した有機溶剤「1,2ジクロロプロパン」「ジクロロメタン」を原因と推定するとしたのは評価したい。大阪以外のケースでも長期間、高濃度にさらされていると判断されれば労災認定されることになる。一方、時効が残ったのは不満。職業がんは潜伏期間が長く、時効そのものをなくすべきだ。(3月15日　朝日新聞）

元従業員として初めて実名を公表し、会社の劣悪な業務実態を告発した。そのわずか数ヵ月後、「胆管に腫瘍がある。悪性になる恐れが高い」と医師に告げられた。「助からへん」と恐怖に襲われた。SANYO社では17人が発症、うち8人が亡くなっている。13時間に及ぶ手術で肝臓を半分切除。術後は40度の高熱で再入院した。抗がん剤で治療を続けながら、車酔いに似た副作用に悩む。治療費が心配だったが、ようやく労災と認められることになった。「ほっとした。がんとは長い付き合いになる」。(3月15日　朝日新聞）

「会社がもっと早く動いていたら、助かった命もあるのではないか」。14日、大阪市内であった会見の席で、胆管がんを発症した元従業員の本田真吾さん（31）は怒りを隠せなかった。大阪市中央区の印刷会社「SANYO-CYP」に入社したのは2000年のこと。6年後、健康診断で肝機能の異常を指摘され、会社に「有機溶剤が原因と考えられる」との診断書を提出した。だが、とりあってもらえず、退社した。昨夏、会社で胆管がんの発症者が相次いでいることを知った。「遺族や発症者の力になりたい」。（3月15日　朝日新聞）

昨春、13回忌を迎えた。夫はつらい治療中も「退院したら釣りに行く」と、釣ざおを病室に持ち込んで手入れをしていた。夫のケースが認定されるかはまだわからない。でも、「主人は生きたい、生きたいと最期まで願っていた。労災が認められたら、その思いに少しでも報いることができると思うんです」。女性の夫が勤めていた印刷会社社長の男性（47）は12日、取材に対し、労災請求について「個人情報にかかわることで今はお答えできない」と話した。ジクロロメタン入りの洗浄剤は昨年初めまで使っていたが、胆管がん問題を知り、含まないものに変更したという。「国、メーカー、販売会社から危ないという警告はなかった。もし知っていたら、社員の健康を守るために対策をとったのに」と話している。（3月15日　朝日新聞）

1998年春、胃痛を訴えて病院に検査入院した夫は胆管がんと診断された。化学療法で吐き気がひどくてやせていき、摘出手術も受けたが「まだ、がんは残っている」と医者に言われた。しばらくして、女性は看病のために会社を退職。夫も会社を辞め、2000年3月、県内のホスピスで最期を迎えた。「印刷会社にいたけん、胆管がんになったんじゃなかろうか」。夫は入院中、見舞客にそんなことを語っていた。女性は結婚前に作業場を一度訪ねたことがある。外にいても、ツンとした強い匂いを感じた。夫は「入らんほうがいいよ」と女性を中に入れなかった。校正印刷では、色が残らないよう印刷機を洗浄剤で何度も拭き取る。それに入った有機溶剤「ジクロロメタン」などが胆管がんの原因物質と指摘されていると知り、労災請求前の7月、会社にその名称を問い合わせた。「使っていましたよ」と言われた。「やっぱり」と思い、病院に急いでカルテを提示してもらい、労災請求に踏み切った。（3月15日　朝日新聞）

印刷会社で働き、胆管がんになったのは労災・・・・。国が大阪の会社に勤めていた16人を労災と認定する。国の専門家検討会の報告書は原因物質にも踏み込み、これまでに労災申請している全国の事業所の47人も認定される可能性が出てきた。福岡にも認定を待つ遺族がいる。13年前に夫を胆管がんで亡くした福岡市近郊に住むアルバイトの女性（66）は昨年8月、福岡県内の労働基準監督署に労災を申請した。認定されるか不安な日々を過ごしてきたが、14日示された国の方針に「認定に向けて動き出した。少し安心した」と話した。女性の夫は県内の印刷会社で約30年働いた2000年、49歳のときに胆管がんで亡くなった。真面目な職人気質。校正印刷を任され、色合わせなど精度の高い仕事ぶりは「神業」と職場で言われたと聞いた。その手のひらはいつも皮がむけ、水泡がぽつぽつとできていた。（3月15日　朝日新聞）

しかし、9月にまとめられた中間報告は当初の目標から後退。「体系的・一元的な危険有害性情報の収集」「サプライチェーン全般にわたる化学物質の危険有害性情報などの伝達・提供」を検討課題とすることにとどまった。その後、検討会は開かれていない。今回の問題は、医療体制にも課題を残した。「改めて過去のカルテを見返すと、該当する胆管がん患者がいた」。問題を受けて専門外来を設置した大阪市立大病院の久保正二医師は、診断時に気づけなかったことを悔やむ。カルテは問診で得た簡単な職歴は記入されるが、どんな環境で働いていたかまでは把握する仕組みがない。職場が原因だと疑うのは難しかったのが実情だ。発症していなくても、将来のリスクを抱える人の健康診断をどうするのかといった点も未解決だ。圓藤吟二・大阪市立大教授は「がんを早期に見つけて治療につなげる体制づくりも急ぐ必要がある」と話す。(3月15日　朝日新聞）

厚労省は「１，２ジクロロプロパン」の規制を強化する。しかし、有機溶剤の販売業者は「規制のあるジクロロメタンの代用品として１，２ジクロロプロパンが広がった。客は法規制のある物は欲しがらない」という。被害と規制のいたちごっこを避ける抜本策が必要だ。熊本学園大の中地重晴教授（環境化学）は「化学物質の有害性を一元的にチェックするため、総合的な法律を作るべきだ」と話す。厚生労働省の中にも「犠牲者が出てから行政が動く仕組みでは、第二の胆管がんが出かねない」という声がある。昨年4月には関係する厚労、経済産業、環境の３省が「今後の化学物質管理政策に関する合同検討会」を発足させた。参考にしたのは欧州連合（EU)が2007年に導入した化学物質管理規制「REACH」。EU内では年間1トン以上の化学物質を製造、輸入する企業は必ず安全性を評価し、その情報を登録しなければならない。情報は一元的に管理されている。（3月15日　朝日新聞）

ＳＡＮＹＯ社以外でこれまでに請求している47人（32人死亡）も、二つの化学物質を吸い込んだ濃度や期間が大阪と同程度にあれば労災に認定される可能性が高い。ただ、実際に働いていた場所の濃度を明らかにするには時間がかかる。取引先や管理者などから聞いて使用量を確認し、その会社の換気能力と照らし合わせて濃度を推定する必要があるからだ。調査は各労働局で行い、終わった人の分から厚労省の専門家検討会で審議することになる。（3月15日　朝日新聞）

大阪市中央区の印刷会社「ＳＡＮＹＯ－ＣＹＰ」の16人は、胆管がんを発症する年齢としては若い420～40代で、同じ事業所で16人もいあたことも考慮された。しかし、「それだけを根拠に労災を認めることは難しかった」（厚労省の担当者）。海外も含め、これまでの研究が限られていたため、よく似た構造の物質を高濃度で吸い込んだときに体内で分解する仕組みなども参考にした。推測を重ねて疑わしい原因物質を導き出したという。（3月15日　朝日新聞）

胆管がんになった印刷会社の従業員らから労災請求が相次いでいる問題で、厚生労働省の専門家検討会が14日まとめた報告書は、二つの化学物質が原因である可能性を指摘した。大阪の会社の申請者16人が認定される。今後の認定を検討する場合でも、二つの物質をどの程度吸い込んだかが焦点になる。報告書が原因としたのは、印刷機のインクをふき取る洗浄剤に含まれる「1,2ジクロロｒプロパン」と「ジクロロメタン」。長期間、高濃度の環境下で作業させられた場合に、胆管がんになる可能性があるとした。濃度が高くなると、化学物質を分解する体内の仕組みが変り、発がん性物質ができてしまうと考えられるという。（3月15日　朝日新聞）

いま抗がん剤でも、効果が期待できる一方で高価な薬が出てきているなど、がん治療の高額化は、かなり切実な問題です。私も１回の治療の自己負担額が６万円を超えることもありました。うちは母がやはりがんで、結構経済的にも大変だったので、20代の頃からがん保険に入っていました。しかも発症する数年前に保障を手厚くしておいたんです。おかげで今回、いろいろな面で助けてもらいました。納得のいく治療を受けられたのも、保険に加入していたからこそだと思います。もちろん、貯金も使っていますけど。(２月２６日　朝日新聞　広告）

抗がん剤治療で髪が抜け始めたときはとても怖かったんですけど、皆さんの励ましで、帽子やスカーフ、ウイッグで、おしゃれをしてみよう、なんていう気持ちにまで、なれるようになりました（笑）。がんになるって、つらいことですけど、それによって得られたものもありそうですね。たくさんありすぎてわからないくらい（笑）。まず人との出会い。先生たちとも今では患者をこえて友人のようですし。最近では、講演もするようになって。来てくれる人の中に同じ病気の人もいて、「もうずっと会いたかったんです」って、終わった後にかけよってきてくれるんです。今までのモデル「マイコ」以上の深いつながりですね。私もいつも泣いちゃいます。それに、家族の大切さも再確認しました。宣告された日、当時中学生で反抗期だった息子が、「これからは僕がサポートするから」って抱きしめてくれたんです。これもがんのおかげですね。（２月２６日　朝日新聞　広告）

顔見知りの美容ジャーナリストの方が、あるパーティでお会いしたとき、坊主頭でかわいいワンピース姿だったんです。「どうしたの？」ってたずねたら、「抗がん剤をやっているのよ」って。そのオープンな感じがとても印象的でした。このときは私ががんになる前だったんですけど、私が告知を受けたとき「会いたい」って共通の知人を通じて連絡したら、すぐに会おうって言ってくれて。彼女と話して迷いや不安が取り除かれていったんです。そんな方々の存在や励ましに影響され、勇気づけられて、仕事の関係者などには打ち明けるようにしたんです。みなさん、すごく心配してくれて、「がんになっても大丈夫。ずっと一緒に仕事していこうね」と言っていただいて、本当に私は仕事や人に恵まれていると感じましたね。（2月26日　朝日新聞　広告）

（現在の先生との出会いは）笑顔で「（温存でも）大丈夫ですよ！」と言ってくれたんです。その時の笑顔は一生忘れないですね。「温存でも全摘でもリスクは変らないから、今回は温存でいこう」ということになり、驚きつつも、もう信頼して、お任せするしかないと。その後は手術、抗がん剤投与、放射線治療、ハーセプチン投与と続き、現在はホルモン療法を継続中です。まさに、がん治療のフルコースですよね。ホルモン療法は、期間が約5年というのが標準ですので、しばらく続きますね。（2月26日　朝日新聞）

2008年の秋、お風呂に入っていたときに乳房にしこりを発見して、すぐに婦人科に行ったんです。その場では「ほぼ良性」と言われ、軽い気持ちで1週間後に正式な結果を聞きに行くと「乳がん」と宣告され、乳房の全摘出を勧められました。事務所のマネージャーから「セカンドオピニオンを受けてみたら」と言われて別の治療法があるかも、とすがる思いで行ってみました。でもその病院での診断も「乳がんで全摘出」、それはもうショックで、自分の体の一部を失う喪失感と、モデルの仕事はもう無理かも、という悲しみ、そして子どもをどうやって育てていくのかという不安でしばらく泣き暮らしました。受け入れるしかないと思い始めていたときに、今度は元義母がサードオピニオンを勧めてくれたんです。（2月26日　朝日新聞　広告）

治療のためにできなくなる仕事への協力を頼む人には、感情を交えず状況を冷静に伝えた。伝えるべき範囲は、決まっていない。言わなければと自分が納得できる人に伝える。伝えるメリットやデメリットをまず考えて。自身がゆとりを持てるまで待ってからで良い。（2月26日　朝日新聞）

患者の家族、周囲への助言を。小川：毎日少しでも自分の時間をもって。生活あってこその治療。暮らしを第一に考えてほしい。周りは、家族がこうあるべきだと決めつけないで。黒田：再発予防の治療法を巡り、夫と意見の違いが出た。よく話し合い、解決することが大事だ。野澤：患者は気持ちが揺れ、わがままに見える時もあると知って対処してほしい。家族は「良い家族」であることにこだわらず、本音で患者に接して。（2月26日　朝日新聞）

（がんに）どう備えるか。基本は国民皆保険制度による公的保障だ。高額療養費制度を使えば、治療費の支払いは一定額ですむ。ただ、公的制度は、セルフサービスが原則とも知ってほしい。どの制度を使え、どれに適応するか。自分で調べ、申請しないともらえない。差額ベッド代など通常の医療費以外にお金をかけたい場合は、私的保障が必要。200万～300万円の預貯金に、医療保険やがん保険で上乗せして、両方で備えるのが大事だと考える。がんの治療期間は始まってからが長い。仮に100万や200万円の保険の給付金をもらっても使い切らず、その後に備えておいてほしい。最新の情報が必要な時に、入手できる相談先を知っておくことも重要だ。（2月26日　朝日新聞）

がんの種類や進行度で治療費の額は大きく違う。早期に見つかり治療すれば、治療費は抑えられ、再発のリスクも低い。一方、進行して見つかると、効果のある治療をその都度やるため、かかるお金についての見通しは立てにくい。がんになり収入が減少する人は4割。職を失う人は3人に1人いる。女性の場合、子育てや仕事に忙しい30代からがんになりやすい。貯蓄や収入の少ない若い世代でがんになると、収入が減り支出が増え、経済的影響が大きい。(2月26日　朝日新聞）

がんにかかるお金の現状と、どんな経済的備えをすべきかについて、今日は話をしていく。かかるお金は①病院に支払う治療費　②差額ベッド代や食事代などその他の病院に支払うお金　③交通費や日用品など病院以外に支払うお金　の３つに分類できる。それぞれ「かかる費用」なのか「かける費用」なのかを考えてほしい。ある団体（日本医療政策機構）の調査では、1年間にかかる費用の平均は115万円。ただ、50万円未満の人が４分の１、500万円以上の人は3％いる。かかるお金はケース・バイ・ケースと知ってほしい。（2月26日　朝日新聞）

がん治療はマラソンのようなもの。（ランナーでもある患者の）伴走や応援をしてくれるサポーターを増やすことが大事。家族にも、自分を助けてくれる人を見つけてほしい。全国約400のがん診療連携拠点病院には、相談支援センターがあり、無料で様々な相談に応えている。痛みなど体の症状については緩和ケアチームに相談できる。一部の拠点病院には私のように心を専門とする精神腫瘍医もいる。ニーズに合わせて使ってほしい。国立がん研究センター東病院・精神腫瘍科科長　小川朝生さん。（2月26日　朝日新聞）

「つらいのはつらいけれど、自分はどのようにしていこうか」と少しずつ考え、歩み始める。自分が置かれている状況を理解し、情報を集めていってほしい。眠れないから、と寝酒をすると気持ちが落ち込むことがあるのでやめたほうがいい。家族や友人らは、助言や善悪の判断をせずに、患者の話を聞いてほしい。動揺し、不安になるのはもっともなことだが、患者のそばにいて、情報を集める手伝いをしてほしい。共に考える姿勢が大切だ。（２月２６日　朝日新聞）

がんは今や、2人に1人がかかる。社会全体、皆で考えていかなければならない病気になっている。患者さんの困り事で一番関心が高いのが、患者や家族が自分でできることは何か、普段の生活でどんなことに気をつけたら良いかということだ。眠れないとか、食欲がないとか。だがこうした生活に関することは、医師に聞きにくい問題ともわかっている。がんと告げられると、患者は強い衝撃を受ける。頭の中が真っ白になるとか、主治医に言われたことを何も覚えていないとか。次に「病院がおかしい」などの怒りや、「仕事をしすぎた」と自分を責めるなど様々な思いがめぐる。10人が告知を受ければ、9人ほどがどこかでこうした経験をする。一方、こうした強い感情が続くのは、2週間くらいのことが多いと知ってほしい。この間、いかに体を大事にして過ごしてもらうかが重要だ。2週間の動揺の時期が過ぎれば考える余裕が出てくる。（2月26日　朝日新聞）

外見ケアは、美しさを求めることではない。ゼロからプラスにすることが一般の美容ならば、がん患者へのケアは、マイナスからゼロにするもの。その人らしい生活を取り戻すため、外見のために何かをあきらめることがないようにお手伝いをしていく。患者にケアを実践すると、怒りや混乱の感情が減った。「私はすてきになった」と思うことが効果を上げるポイントの一つだ。研究ベースの講習会では、ウイッグ（かつら）の選び方や身近な物でできる帽子の作り方、具合が悪い時でも元気に見えやすいメークのポイントなどを紹介している。一番高いウイッグはどれかをあてるクイズをしても、正解者はめったにいない。ウイッグをつけたら、自分ほど似合う人はいないと思っていただくのが一番。自分を肯定し、「良い患者」でなければならないといった思い込みから自分を解放することが大事だ。（2月26日　朝日新聞）