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資生堂は１０月から、銀座の本社ビル内の個室で、がん治療の副作用で肌が変化した患者に90分間、無料で化粧法などを教えている。事前予約（03-3289-2262）が必要だ。同社は２年前から本格的にがん患者支援を始めた。東京共済病院の患者約３０人を対象にした研究では、化粧後は抑うつ傾向が下がり、治療への取り組み意欲が上がるなどの確認ができた。担当の桜井奈緒美さんによると、抗がん剤の副作用によるはだのくすみや、眉やまつ毛の脱毛に悩む人が多いという。くすみが強い人には専用に開発したオレンジ色のファンデーションを塗り、肌の透明度を上げる。手を使い眉頭や眉山の位置を確認する方法や、アイライナーを太めに引くなどのノウハウも伝える。「ファンデを塗るだけで顔が輝く。明るい表情で帰っていかれます」。(１１月１８日　朝日新聞）

長崎市で被曝し、原爆症の認定申請を却下された女性が、国に却下処分の取り消しを求めた訴訟の判決が２６日、長崎地裁であった。井田宏裁判長は処分を取り消す判決を言い渡した。原告は、６歳の時に爆心地の南東約3.3キロの長崎市伊良林町で被曝した三浦広子さん（７４）。判決によると、三浦さんは１９９６年、胃がんの治療で胃を全て摘出。その後、食後すぐに腹痛などが起きるダンピング症候群などを患い、２００８年に原爆症の認定申請をしたが、２０１０年に却下された。現行の認定制度では、3.5キロ以内で被曝して胃がんを煩った場合、積極的に認定することになっている。だが国は、申請時に胃が全摘出されていたことから、「現在、治療が必要」の要件を満たしていないとして申請を却下。手術後の症状は放射線との因果関係が不明だと主張していた。判決は、三浦さんの症状の一部が、放射線による胃がんの後遺症だと因果関係を認め、後遺症は治療が必要で、認定の要件を満たすと判断した。（１１月２７日　朝日新聞）

価格は技術者の技量によりおよそ３０万、５０万、９０万円の３タイプがある。東京、名古屋、京都、熊本にオフィスがあるほか、遠方の患者にはスタッフが出張して対応する。これまで19～８８歳の約３千人分の乳房を作製。中国や韓国、欧州からも注文がくるという。池山さんが人工乳房を作り始めたのは、妹の乳がんがきっかけだった。ママさんバレーの練習後、シャワーを浴びられないと聞き、１０年前から研究を開始。２００７年から本格的に事業化した。すべて手作業のため量産化できないのが悩みという。「人工乳房を作った後でも再建手術はできる。悩んでいる人は一度、相談して欲しい」と話す。(１１月１８日　朝日新聞）

カウンセリング後、特殊な材質で両胸を型取りし、模型を元に粘土でモデルを作る。そのモデルを元に再び型をつくり、シリコーンを一層ずつ塗って成形していく。最後に完成した人工乳房を胸にあて、肌の色に合わせて着色する。人工乳房は医療用接着剤で装着する。風呂に入っても、激しく運動してもはがれないという。全摘した胸だけでなく、部分切除で変形した胸にもつけられる。(１１月１８日　朝日新聞）

がん患者の外見の悩みにこたえる取り組みは、民間企業が先行してきた。池山メディカルジャパン（名古屋市）は、シリコーン製の人工乳房をオーダーメードで作製し、販売している。血管やほくろの模様など、本物と見分けがつかないほど精巧だ。乳がん手術後に乳房が大きく変形した場合には、再建手術という選択肢がある。「でも『もう痛い思いはしたくない』と、あきらめる人も少なくない」と社長の池山紀之さん。（11月18日　朝日新聞）

取り組みを進める病院もある。国立病院機構九州がんセンター(福岡市）は昨年から月に2回、乳腺科の看護師らがウイッグや化粧の相談に応じている。乳がんや婦人科がんの患者が対象だが、いずれは男性や他の部位にも広げたいという。野沢さんは拠点病院の支援実態や患者の意見を聞き取り、3年後をめどに医療機関による支援の指針をつくる。「院内の他職種との連携や、業者との関係のあり方も含めた内容にしたい」と話している。(11月18日　朝日新聞）

がん患者は治療で外見が変り、男女を問わず生活に支障を来たすことが多い。その一方で、解決法を知って前向きになれる患者も多く、それぞれに合ったケアが重要だという。厚生労働省研究班の2012年の報告によると、全国のがん診療連携拠点病院のほとんどが「情報提供などの支援をする」と回答。だが、本格的にはこれからだ。支援センターが拠点病院を対象に12月に開く研修会は定員80人に170人の応募があった。知識や技術のあるスタッフの養成が課題だ。(11月18日　朝日新聞）

千葉県の60代自営業男性。6月、小鼻にできた基底細胞がんを取る手術を中央病院で受け、ももの肉をほおに移植した。膨らみや色に違和感があった。「クリームを塗れば自然に見えそう」と期待する。支援センターは5月に開設された。専従者を置く取り組みは、医療機関として全国初だ。同病院の調査では、仕事のときに従来の姿を装うことが「重要」「かなり重要」と回答したのは働く人の8割。無職の人でも6割を超えた。野沢さんは「手や爪が黒いことで名刺を出せない人もいる」と話す。(11月18日　朝日新聞）

臨床心理士の野澤桂子センター長から皮膚荒れや爪の手入れの説明を聞き、その後、オレンジ色のマニキュアを塗ってもらった。黒ずみが目立たなくなり、笑みがこぼれた。爪が割れた人が使いやすいメッシュの手袋も紹介してもらった。正しいケアの情報を知りたくてインターネットで探したが、正しいかどうか不安だ。治療を受ける別の病院は対応できるスタッフがいない。「外見で世の中との関わりが変ってしまうのは不本意。医療機関のサポートは安心できるし、明るい気持になりました」。（11月18日　朝日新聞）

関東地方に住む40代の女性。3月に大腸がんが見つかり、通院で3種類の抗がん剤治療を始めた。飲む薬ゼローダの副作用で指先や指の関節が黒ずんだ。手が気になり、外出がいやになった。今後は爪が割れることもあるようだ。家事ができるか心配だった。10月下旬、外見の変化に悩む患者向けセミナーに夫と参加した。国立がん研究センター中央病院（東京都）のアピアランス支援センターが開いた。（11月18日　朝日新聞）

がん治療に伴う脱毛や皮膚のくすみ、乳房切除など、外見の変化に悩む患者は少なくない。国立がん研究センターは今年度、こんした患者を支援する取り組みを始め、全国の病院にも広げることを目指す。人工乳房や化粧法など、民間企業の支援も広がつつつある。（11月18日　朝日新聞）

子宮頸がんの検診率は欧米諸国が70～80％超なのに対し、日本はＯＥＣＤ加盟22カ国中最下位の20％台。特に若い世代の受診率が低く、今後は婦人科がんに対する認識を高めるとともに、産婦人科の"敷居を低くする"努力も必要だと思います。また子宮頸がんはＨＰＶが原因と解明されえことがワクチン開発につながりました。ワクチン接種をすれば子宮頸がんの7割が予防できますが、残念ながら重篤な障害が起きたことで接種を控える動きが出ました。ただワクチンの予防効果は認められており、副作用やリスクに関する情報を正しく理解した上で選択すべきだと思います。ただしワクチン接種をしても子宮頸がんが完全に予防できるわけではないので、やはり定期検診は｣大切なのです。（11月8日　朝日新聞　広告）

子宮体がんは超音波検査のほか、内膜の細胞も採取しますが、痛みや出血も伴います。子宮体がん検診も1988年に正式にがん検診システムに導入されましたが、普及は進んでいません。卵巣がんは超音波や血中腫瘍マーカーなどで診断します。但し、いずれも内診という産婦人科の基本診察が条件です。治療法はがんにより異なります。以前は手術による全摘除でしたが、今は極力、機能温存する方向で検討され、化学療法や放射線療法など治療の選択肢も増えています。（11月8日　朝日新聞　広告）

日本で始めてがん検診システムが導入されたのは1982年で、胃がんと子宮頸がんでした。検診でこれらのがんは減少しましたが、90年代後半から子宮頸がんは再び上昇、今や子宮頸がんの患者さんの約半数は20～30歳代の女性です。子宮頸がん検査は、手軽で正確なのが特長です。他のがんは超音波やＸ線などを用いて間接的にしか検査できませんが、子宮頸がんは医師が直接目視でき、患部表面の細胞を簡単に採取できる、非常に分かりやすい検査です。(11月8日　朝日新聞　広告）

卵巣がんも出産経験のない女性に多く発症します。毎月の排卵の過程では卵巣表面に小さな傷がつくことになりますが、妊娠せず排卵回数が多ければそれだけリスクが増える。昔のように4～5人出産していた時代には卵巣がんは稀ながんでした。卵巣がんは自覚症状がほとんどない「沈黙の疾患」、進行して発見される例が多いです。(11月8日　朝日新聞　広告）

子宮頸がんは、子宮下部の部分の上皮にＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）が持続感染することで発症します。感染から5～10年かけて様々な因子が加わると、前がん病変となり子宮頸がんへ進行します。子宮体がんは赤ちゃんが宿る子宮の奥を形づくっている子宮内膜にできます。近年、急増した背景として最も指摘されるのが女性ホルモンとの関係です。妊娠～出産～母乳育児の約2年間は無月経ですが、出産経験のない女性は女性ホルモンの一種、"エストロゲン"が子宮内膜に作用する時間が長いため、発症しやすい。また肥満の人もリスクが高い。自覚症状として、子宮体がん患者さんの約95％に不正性器出血が見られます。(11月8日　朝日新聞　広告）

東京電力福島第一原発事故の発生当時に18歳以下だった子どもの甲状腺検査で、福島県は12日、検査を受けた約22.6万人のうち、計59人で甲状腺がんやその疑いありと発表した。8月時点より、検査人数は約3.3万人、患者は疑いも含め15人増えた。これまでのがん統計より発生率は高いが、検査の性質が異なることなどから県は「被曝の影響とは考えられない」としている。県は来春から、住民の不安に応えるため、自己当時、胎児だった約2万5千人の甲状腺検査も始める。新たに甲状腺がんと診断されたのは8人、疑いありとされたのは7人。（11月13日　朝日新聞）

近年深刻な問題になっているのが、がん発症の若年化、特に20～30歳代で子宮頸がんが急増していること。30年くらい前までは、婦人科がんは妊娠・出産を終えた中高年女性に多い疾患でした。それが性交渉の低年齢化などを背景に子宮頸がんが増え、さらに晩婚化、初産年齢の上昇、小子化、出産経験のない女性の増加、食生活の欧米化などで子宮体がんや卵巣がんの発症も増加しています。30～40歳代での妊娠・出産は増えている今、妊娠・出産前の20～30歳代で婦人科がんを発症したら、日常生活に問題がなくてもそれは一生に関わる重大な問題になるのです。（11月8日　朝日新聞　広告）

婦人科の３大悪性腫瘍とは「子宮頸がん」、「子宮体がん」、「卵巣がん」で、婦人科がんの年間発症数の内訳は子宮頸がん約1万5千人、子宮体がんと卵巣がんはそれぞれ約8千人にも達しています。婦人科がんとその他の臓器に発症するがんの大きな違いは、消化器や呼吸器などの"生活臓器"にがんが発症すれば日常生活に支障をきたすのに対し、子宮などの"生殖臓器"は、たとえ摘除しても基本的に日常生活に問題はないということです。(11月8日　朝日新聞　広告）

最近は乳がんも高齢者の患者さんが増加しているため、高齢者の検診率向上に努めたいですね。また、一次予防として、中学、高校や大学の教育の中で、乳がんに対する知識と検診の重要性を伝えていきたいとも考えています。女子の意識が変れば、将来的に検診率も上昇すると期待しています。がん体験者と一緒に「ハッピーマンマ」という団体を運営しており、①受診率の向上と②患者さんの支援「ピア（仲間）サポート」を柱に活動を行っています。「ピアサポート」というのは、患者さんが患者さんを個別にサポートするという活動で、その担い手となる「ピアサポーター」の養成に力を入れています。(10月28日　朝日新聞　広告）

日本でも乳房温存手術が主流で、全体の6割強を占めます。またセンチネル（見張り）リンパ節生検の導入により、腋窩リンパ節を郭清（切除）しない低侵襲の手術も可能になってきました。最近では、さらに進んで、転移があっても２ミリ以下であればリンパ節を郭清しない方向になっています。乳がんは、命を救うとともに、乳房をいかにきれいに残すかも求められるだけに、早期発見が整容性を保つカギとなります。乳房再建を希望する方も増えており、今年7月にはインプラント（人工乳房）の保険適用が承認されました。しかし、いくら治療技術が進んでも、進行した状態で見つかれば、温存手術も難しく、再発の確率も高くなるということを理解してほしいですね。(10月28日　朝日新聞　広告）

福岡市では2005年からマンモグラフィ検診が始まり、受診率も高くなりました。しかしこれは「乳がん検診無料クーポン」の利用者が増えたためで、クーポン対象者以外の受診者はほとんど増えていないというのが現状です。2年に1回、40～80歳までの40年間、定期的に検診を受けたとしてもかかる費用は3万円程度です。一方、検診を受けずに進行した状態で見つかった場合、治療費はその何百倍にも及びます。早期発見により命も財布も守れ、副作用がないから健康も生活も守れます。早期発見により大切なものをいろいろ守れるわけです。(10月28日　朝日新聞　広告）

北九州市では、マンモグラフィ検診が導入されてから、ほとんど100％治る非浸潤性の超早期がんの発見率が約2倍に上昇しました。日本の受診率は欧米に比べるとかなり低く、約30％程度です。今のところ、早期発見にはマンモグラフィ検診が最も有用なので、専門医としてもいろいろな形で検診の重要性を伝えたいですね。(10月28日　朝日新聞　広告）

乳がんの患者さんは年々増えており、現在、年間7万人近い方が新たに「乳がん」と診断されています。罹患率は依然上昇していますが、検診の効果と再発防止に効果的な乳がんの治療薬が多く使われるようになり、死亡率はわずかながら減少傾向にあります。2000年には30人に1人の罹患率でしたが、その後10年間でほぼ倍増。最新の統計では14人に1人にまで上昇しています。さらに問題なのは、ほかのがんに比べ子育て中や働き盛りの40～50歳代での発症が多いということです。家庭や職場に与える影響も大きく、本人はもちろんご家族へのケアも必要。社会としてのサポートが求められます。(10月28日　朝日新聞　広告）

前立腺がんの手術は当初、開腹して前立腺などを摘出する術式が一般的でした。その後、患者さんの肉体的ダメージをできるだけ少なくするため、「腹腔鏡手術」が増えてきたのですが、数センチの穴から内視鏡や関節のない手術器具を挿入する手術法なので、難易度が高く、手術の習熟に時間がかかるという難点がありました。そうした腹腔鏡手術の難点を解決するのが、先ごろ登場した最新型の手術支援ロボットです。医師は、コンソールと呼ばれる操作台に座り、拡大表示される３D画像を見ながら多関節アームを遠隔操作します。3本のアームには様々な形状の釪子を装着できるため、人間の手以上の可動域が得られる上、手先の微細な震えも補正してくれるので、非常に精密な腹腔鏡手術が可能なのです。(10月28日　朝日新聞　広告）

放射線療法には、放射線を体外から当てる「外放射」と、放射線を出す密封小線源を前立腺内に挿入する「組織内照射」の２種類があり、がんの悪性度や広がり具合に応じて治療方針を決定します。一方、前立腺がんの増殖と深く関わっている男性ホルモンの分泌を、薬などで抑えるのが内分泌療法（ホルモン療法）。がんの根治療法ではなく、がん細胞の増殖を抑制する治療法なので、患者さんが高齢の場合や、手術や放射線療法の適応でない転移がある症例などに選択します。なお、PSA検査やCTや骨シンチグラフィーによる検査で、内分泌療法が効かなくなってきたことが判明した場合、抗がん剤による全身療法を併用します。(10月28日　朝日新聞　広告）

前立腺がんの治療は、手術療法、放射線療法、内分泌療法の３種類に大別されます。がんが前立腺の組織内にとどまっている場合、根治療法の適応となります。根治療法の代表は前立腺を全適出する手術療法。普通に手術を行うと性機能が消失する可能性が高いですが、最近は性機能を温存する手術も普及しつつあります。患者さんが手術を望まない場合や体力的に問題がある場合は、手術はより低侵襲で、性機能温存の可能性も高い放射線療法を選択します。(10月28日　朝日新聞　広告）

現在のところ、「PSA（前立腺特異抗原）検査」の受診が、早期発見のための唯一の方法だと言えます。これは血液に含まれる前立腺がん特有の「目印」（腫瘍マーカー）を調べる検査で、PSAが4.0ng/ml以上だと、前立腺がんの可能性があります。ｔだし、前立腺の炎症や前立腺肥大症でも"グレーゾーン"の検査結果が出るため、まずはPSA検査を行い、PSA4.0ng/ml以上だった場合は直腸診やエコー検査を実施。その結果、前立腺がんが強く疑われれば、前立腺組織の一部を採取し、病理診断を行います。あくまで前立腺がんである可能性を調べるための検査ですが、がん発症初期でもかなりの精度で発見できますから、50歳を過ぎたらぜひ一度、検査を受けるようにしましょう。(10月28日　朝日新聞　広告）

前立腺は、尿道を取り巻く形状で膀胱の下に位置しており、通常はクルミほどの大きさです。この組織の外腺（周辺）部に悪性腫瘍が生じる疾患が前立腺がん。他のがんと比較して進行が遅く、発症期には自覚症状がないため、発見が遅れることも少なくないのです。進行例では骨転移や隣接する膀胱への浸潤、リンパ節転移を起こしやすく、発見されたときには随所に転移しているケースが多い点も、前立腺がんの厄介なところです。(１０月28日　朝日新聞　広告）

要因の一つは、高齢者比率の高まりです。前立腺がんは、50歳過ぎて発症するケースがほとんどで、年齢を重ねるごと罹患率も高まります。そのため、高齢者人口が増えるほど患者数が増えることになります。もう一つの理由として指摘されているのは、食生活の欧米化。もともと日本では、前立腺がんの患者さんはそれほど多くなかったのに対し、アメリカでは以前から、男性に最も多いがんとして警戒されていました。欧米型の食生活が定着し、さらに高齢化が進んでいる現在、前立腺がんは右肩上がりで増え続けており、2020年頃までには男性のがんとして2番目、最終的には最多になると予想されています。（10月28日　朝日新聞　広告）