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直腸がんの手術を経て２００９年８月、人工肛門（ストーマ）になった。ストーマは、直腸を切除した後につくる、人工的な便の「出口」。便は自分でコントロールできず、自然に出てくる。このため、「パウチ」と呼ばれる袋をつけておき、たまったらトイレに流す。神奈川県平塚市の二宮盛さん（74）は当初、戸惑った。気になったのは、においだ。電車の車内や図書館。人混みの中にいると、便のにおいがするような気がして、途中で降りたり、帰ってきたりすることもあった。「においなんかしない」。そばにいる妻の房子さん（69）に言われても、気になる。後から確認すると、漏れているわけでもなく気のせいにすぎなかった、とわかる。そんなことを繰り返した。寝ているとき、無意識にズボンの中に手が入り、ストーマからパウチを外してしまったらどうしよう？手が入りにくいようにと、上着の裾をズボンの中に入れるようになった。手が動かしにくいようにと、軍手をつけて眠ったこともある。知らず知らずのうちに、ストーマのある下腹部をかばうような姿勢をとるようになり、猫背になった。(１月２２日　朝日新聞　患者を生きる　ストーマ　より）

山に囲まれたホテルに泊まり、森の中を歩いたり、温泉に入ったりした。懐かしさに胸が熱くなった。思い出深い、こうした旅ももう、できなくなるのか。しかし、それは思い込みだと、後から知ることになる。「死ぬんでしょう？」。医師に思いをぶつけると、「そんなことはない」と医師は言った。２００９年８月、診断された大学病院ではなく、東京・築地の国立がん研究センター中央病院で手術を受けた。それぞれから治療法を聞き、家族とも相談して選んだ。がんは進行し、リンパ節への転移が疑われていた。開腹し、がんのある腸は切除する、という。さらに「がんは肛門を閉める筋肉に食い込んでいて、肛門を残すことは難しい」と、がん研究センター中央病院の医師から伝えられた。直腸を切除後、人工的に便の出口をつくる。出口に袋をつけて便はそこにため、たまったらトイレに流す。人工肛門「ストーマ」の仕組みも同時に説明された。不安はあったが、「入浴や外出、旅行などはほぼ今までどおりにできる」と聞き、少しほっとした。(１月２１日　朝日新聞　患者を生きる　ストーマ　より）

がんの告知、イコール死。神奈川県平塚市の二宮盛さん（74）はそう思っていた。２００９年７月の直腸がんの診断は、衝撃が大きかった。「ずっと健康だったから、逆にがんへの関心もなく、知識がなかった」と二宮さんは振り返る。身辺整理を始めた。中学時代から日記をつけていたが、細かく切断してごみに出した。高校の教員時代に袖を通したスーツは1着を残し、主文した。その１着は遺影を撮るときに着ようと考えた。妻の房子さん（６９）も「あと何年生きられるのか」。庭の草むしりをしながら、泣いた。次々と見の回りのものを処分していくなか、二宮さんが捨てられなかったのが、新婚旅行の記録だった。宿泊したホテルの明細書も残してあった。「昭和４５年５月５日、蓼科」と書いてあった。前の日、２人の故郷の山梨で式を挙げ、その後に訪れた。高校卒業後に登山を覚え、１人でテントを持って山に行くのが好きだった、二宮さんの憧れの場所だ。房子さんも「お見合いは、山の話ばかりでした」と振り返る。(１月２１日　朝日新聞　患者を生きる　ストーマ　より）

高校の教員を定年退職して９年が過ぎた２００９年７月。持病の痔を診てもらおうと、近くの肛門科に足を運んだ。診察してくれた医師の表情が変った。「家族を呼んでください」。「がんの可能性がある」。妻の房子さん（69）とともに、医師から伝えられた。言葉の意味が、すんなりと入ってこなかった。二宮さんはそれまで大きな病気を経験したことはなかった。体力には自信があった。大学時代には旅のサークルに入り、登山やスキーを楽しんだ。富士山にも登った。３０年以上の教員生活に幕を閉じた後も、大好きな山に登り元気に生活していた。「自分が、がん？」。「まさか」。２日後、紹介された大学病院を受診した。詳しい検査を受けた後、医師から「直腸がんです」と告げられた。進行度を示すステージは「３」。０～４の５段階のうち、２番目に進行度が高かった。リンパ節転移の疑いがあった。「自分の人生は、もはやこれまでだ」。二宮さんはそう思った。(１月２０日　朝日新聞　患者を生きる　ストーマ　より）

昨年１０月、神奈川県平塚市の二宮盛さん（７４）は車のハンドルを握り、山梨県にある奈良田温泉に向かっていた。助手席と後部座席には、大学時代の後輩ら３人が乗っていた。同じ「旅好き」という共通点を持つ仲間たちだ。「紅葉には少し早かったなあ」。「あと１週間くらいだったらよかったかもな」。少し色づき始めた木々の葉を眺めた。温泉からは山々が望め、肌に吸い付くような柔らかな湯が心地よかった。湯船はあまり大きくないが、お湯が「ばんばん」出ている。ヒトの出入りは少なく、少しひなびた雰囲気。どれも二宮さんの好みだった。「人生最高の湯、でした」。二宮さんの左の下腹部には人工肛門（ストーマ）がある。直腸切除後、人工的につくられた便の出口だ。出口にはパウチと呼ばれる袋がつけてある。便はそこで受け、たまったらトイレに流す。温泉に入る前はパウチを空にする。パウチはぬれても大丈夫な素材でできていて、入浴中も漏れ出る心配はない。ストーマとの付き合いはもう５年が過ぎた。

手術、放射線と並ぶがんの三大治療とされるのが、抗がん剤を使う化学療法だ。多くは、遺伝子などに作用してがん細胞の増殖を抑える効果がある。シスプラチンなどの白金製剤は、遺伝子に橋を架けるよう結合し、遺伝子がほどけないようにして弦細胞を分裂できなくする。このほか、遺伝子に損傷を与えるアルキル化剤、遺伝子合成を妨げる代謝拮抗薬など様々な種類がある。これらの抗がん剤は正常な細胞の分裂も邪魔するので一般的に毒性も強い。(１月２０日　朝日新聞）

非環式レチノイドとアスピリンが効く主な仕組みは、酵素などにくっついて、がん細胞やがん化しかけている細胞の働きを正常にしたり、自死に導いたりすると考えられている。がんの再発を防ぐ薬として、これまで世界的に認められているのは、乳がん用のタモシキフェンくらいしかない。がん細胞の活動を活発化させる女性ホルモンの作用を妨げるとされる。武藤室長は「長期間飲むことになる予防薬は、副作用がほとんどないものでなければならない」と説明する。アスピリンは胃潰瘍などの副作用もあるので、効果とリスクの慎重な検討が必要という。(１月２０日　朝日新聞）

清水講師によると、肝臓がんは肺発率が高く、不安を抱える患者も多い。清水講師は「３、４年後には医薬品の承認を得て、患者の元に届けたい」と話す。昨年２月、国立がん研究センターがん予防・検診研究センターの武藤倫弘・化学予防研究室長らは、風邪薬などに使われるアスピリンが大腸ポリープの再発を約４割抑えたという臨床研究の結果を発表した。ポリープは大腸がんの予備軍とされ、ポリープを抑えることで大腸がんの危険も減らせることが期待できるという。(１月２０日　朝日新聞）

「良い結果が出た。深刻な副作用もなかった」。清水雅仁講師（肝臓病学）は期待を寄せる。この薬は「非環式レチノイド」といい、武藤泰敏・岐阜大名誉教授らのチームが開発した。チームは肝硬変の患者の肝臓ではビタミンAが少なくなっていることに目をつけ、ビタミンAに肝臓を守る力があるのではないかと考えた。ビタミンA自体は、大量に摂取すると発熱や肺炎、呼吸困難などの副作用が出る。化学構造の一部を変えたこの薬は、動物実験で肝臓がんを抑える可能性が示され、ヒトでの研究へと進んだ。(1月20日　朝日新聞）

がんにかかわる薬は、次々と開発が進められている。がんを治すだけでなく、がんを防ぐ薬につながるデータも出てきている。がんの薬をめぐる動きを整理してみた。岐阜大学は、ビタミンAを改良した薬で、肝臓がんの手術を受けた患者の再発を防げるかどうかを調べている。この薬を使わなかった約１３０人と使った約１２０人で、３年間で再発しなかった割合を調べる臨床試験（治験）を実施。使わなかったグループは29％で、使ったグループは44％だった。５年間の生存率も、使わなかったグループの67％と比べ、使ったグループは81％と高かったという。現在、さらに多くの患者で治験を進めている。(１月２０日　朝日新聞）

入院は、早期でリンパ節郭清がない乳房温存手術なら平均１週間です。新薬の開発も相次いでいます。近年、乳がんを性質で分類するようになり、より｢適した薬を使うことで治療効果が格段に向上しました。最も予後の悪い乳がんでも、再発率が25％から5％に激減しています。手術では乳房の整容性も重要です。形成外科と連携し、乳房切除手術と同時に乳房再建する例も増えています。昨年７月から人工乳房（インプラント）が保険適用になりました。(１０月１３日　朝日新聞　広告）

主な治療法は、手術・放射線・薬物です。手術は、患部とその周辺だけの部分切除（乳房温存手術）、乳頭、乳輪を同時に切除する乳房切除などがあり、近年は手術の約６割が乳房温存手術です。さらに、がん細胞が転移しやすいリンパ節を検査する「センチネル（見張り）リンパ節生検」を手術時に行うことで、転移がなければ腋窩リンパ節郭清をしない、低侵襲な手術も可能になりました。(１０月１３日　朝日新聞　広告）

(乳がんの）発症の原因は、未出産、高齢出産、小子化など女性ホルモン・エストロゲンの刺激にさらされる期間が長くなったことや、欧米化した食生活、遺伝的要因、高齢者では免疫力の低下、肥満など。糖尿病や心臓疾患があると治療も制限されるので、閉経後は肥満など生活習慣病の注意も必要です。(１０月１３日　朝日新聞　広告）

乳がん罹患者は増加の一途で、国立がん研究センターは、今年１年間で新たに診断される人は約８万６千人に上ると予測しています。日本の罹患率は、2000年頃は３０人に１人でしたが、今や１４人に１人。欧米の８人に１人に近づきつつあるようです。しかも患者さんの７割が５０歳以上で、５０歳未満は３割、ピークは５０代前半です。高齢者ほど検診に対する認識が低く、発見が遅れる例が多いですね。(１０月１３日　朝日新聞　広告）

他のがんと比べて、乳がんは増加傾向著しいものの残念ながら検診率は伸び悩んでいる。背景には、家事や仕事を優先せざるを得ない女性ならではの事情もあるが、発見が遅れれば乳房の全切除やリンパ節郭清（切除）、家事や仕事への影響など失うものも非常に大きい。10月は乳がん啓発月間。そこで、罹患率、検診、最新の治療の現状と支援活動について、北九州市立医療センター名誉院長・理事の光山昌珠氏と、九州がんセンター臨床研究センター長の大野真司氏に語っていただいた。

肺がんの治療にはチーム医療が欠かせません。外科と内科、放射線科に加え、理学療法士や看護師などのコメディカル、さらに事務も含めたチームワークが非常に大事です。お互いの意識や知識を共有して、チームで治療を支えていきます。患者さんの社会復帰のためには、かかりつけ医の先生方との病診連携が不可欠なことは言うまでもありません。医療、特に抗がん剤の進歩は日進月歩です。もちろん、どういう治療をするか決めるのは患者さん自信ですが、生きていれば、その先にはもっといい薬や治療法が出てくるはずです。どうか治療をあきらめないでください。(７月３０日　朝日新聞　広告）

肺がんの治療法で一番進歩しているのは抗がん剤です。近年、遺伝子変異を標的としたEGFR阻害剤やALK阻害剤など分子標的治療薬の新薬が次々と開発されています。今後、例えば遺伝子変異があり、いきなり手術が難しい患者さんには、まず抗がん剤でがんを小さくして手術で切除するなど、より高度な集学的治療や個別化治療が行える可能性があります。（7月30日　朝日新聞　広告）

(肺がんが）進行して手術ができない場合は、基本的に放射線と抗がん剤で治療します。最近では抗がん剤を使う際に、細胞の種類を細かく分け、さらに遺伝子の種類で、どの抗がん剤を使うか選択します。遺伝子の違いによって薬の効き目などが大きく異なることがあるため、遺伝子を調べることで、患者さん一人ひとりにもっとも適した治療を見つけることができるようになったのです。(7月30日　朝日新聞　広告）

治療には大きく分けて手術、化学療法（抗がん剤）、放射線の三つがあります。最適な治療法は、がんの進行度と細胞の種類（小細胞がんか非小細胞がんか）、さらに遺伝子の種類によって変ってきます。早期がんに対しては原則、胸腔鏡手術を行います。傷が小さく、患者さんの負担も随分軽減されます。早期で手術したときの治癒率は80～90％です。(7月30日　朝日新聞　広告）

手紙には、がんは治る比率が高くなっていること、早期発見が大事で、放射線治療や抗がん剤は決して怖いものではないことなどを知り、勇気づけられたという感想が多くありました。今回の授業は「命について考える（防災・健康）」をテーマにした総合的学習の一環でした。前日には、東日本大震災の発生直後に被災地へ派遣された消防士の話を聴き、地域の地図を使った図上訓練をしたそうです。子どもたちに豊かな学習体験をさせようと、教育現場で様々な取り組みをしていることに感銘を受けました。(10月24日　朝日新聞）

すてきな贈り物が、川崎市立中原中学校の１年生１３０人から届きました。９月１８日に実施した出前授業「がんを通して考えよう」で講師を務めた奥仲哲弥・山王病院副院長への手作りのお礼の手紙集です。授業では喫煙の害や生活習慣の大切さとともに、映像を使って医療の飛躍的な進歩を紹介。かつて出血が多かった肺がんの手術も今は40ミリリットル程度に減ったことが紹介されました。学校は独自に、実在の患者が主人公の映画を見せるなど、事前学習をしていました。それが生徒の興味や理解を深めたのでしょう。(１０月２４日　朝日新聞）

「がんの子どもたちを守る会」の山下公輔理事長は、拠点病院と地域の病院とのネットワークなど、支える体制ができつつあることを評価する。ただ、「ネットワークの外側にいるかかりつけ医にもつながるよう、自治体や医師会とも連携が必要」と注文する。子どもが病気になれば、最初はかかりつけの小児科医を訪れるため、その医師が拠点病院やネットワークの病院に相談できれば、より早く診断がつくことを期待できるという。(１０月２４日　朝日新聞）

日本小児血液・がん学会理事長を務める堀部敬三・名古屋医療センター臨床研究センター長は「どういうがんは集約化し、どういうがんは身近で治療するのかを考えることが大切だ」と話す。特に数が少ないがんでは、拠点病院ではない医療機関のほうが診療実績が多い場合もあるとし、「疾患ごとの拠点も必要ではないか」と指摘する。治療だけでなく、教育や就労への支援、家族らの宿泊施設の整備なども求められている。(１０月２４日　朝日新聞）

こんな感染症が疑われる時は、正確な診断のために検査が長引くことがあります。感染症対策は、診断と治療のバランスが大切です。つらい思いをさせてしまう場合でも「急がば回れ」で、それが患者さんの利益になると信じ、医師は判断しています。カギを握るのが、患者と医師との信頼関係。発熱や腹痛、せき、痛み、腫れ、皮膚の変化といった情報が診断に役立ちます。「いつもと違う」と感じたら、迷わずに医師に伝えてほしいと思います。感染症の対策や治療は、がんの状態によって異なり、標準治療の確立が難しい分野です。講義では、そんな感染症治療の現状を分かりやすく伝えたいと思っています。「がんと感染症」講師　荒岡秀樹さん　(１０月２４日　朝日新聞）

がんと感染症は「切っても切れない関係」です。免疫の低下などがんそのものの影響に加え、抗がん剤の副作用でもかかりやすくなっています。放射線や手術による治療でも同じ。感染症対策は、がん治療の重要なテーマです。がん患者が感染症にかかれば、さらに苦しみが増します。医師も検査はできるだけ素早く済ませ、早く治療をして苦しみを和らげてあげたいと思うのが自然です。しかし一方で、感染症の中には命にかかわり、絶対に見逃してはいけないものもあります。例えば、抗がん剤治療で血液中の白血球などが減ることで熱が出る「発熱性好中球減少症」は、その治療を最優先にし、がん治療を後回しにすることもあります。(１０月２４日　朝日新聞）

愛知医大病院の傷みケアセンターは、複数の診療科が連携し、ストレッチ体操や漢方薬治療なども採りいれる。牛田享宏部長は「患者と信頼関係を築くことが何より重要」と語る。厚生労働省はこれまでの副作用情報すべてを追跡調査し、来年２月末までに報告するよう医療機関などに求めている。その結果を踏まえ、積極的な推奨を再開するか議論する見通しだ。川名敬・東京大准教授（産婦人科）は、ワクチンの安全性調査と副作用が起きた場合の支援態勢の充実を前提に、「ワクチンの利点も知った上で、接種するかを判断してほしい」と話す。(１２月２３日　朝日新聞）

子宮頸がんワクチンは、50カ国以上で公費による接種が実施されている。世界保健機関は今年１０月、「安全性に問題ない」と改めて宣言した。日本では昨年６月以降、接種率が大幅に下がっている。子宮頸がんの検診受診率も海外の主要国に比べて低く、日本産科婦人科学会は「十数年後には、日本だけが子宮頸がんの罹患率の高い国になる可能性が懸念される」とする。厚生労働省は、接種後の痛みなどに苦しむ人が適切な治療を受けられるよう、協力医療機関を整備している。(１２月２３日　朝日新聞）

ただ、ワクチンの成分と痛みなどとの因果関係は証明されていない。厚労省の部会は１月、注射時の痛みや不安による「心身の反応」との見解をまとめた。しかし、専門家の一部や被害者側は反論する。西岡久寿樹・東京医大医学総合研究所長らのチームは、ワクチン接種後、時間経過とともにけいれんや痛み、歩行困難、脱力などの症状が出ていると指摘。「HPVワクチン関連神経免疫異常症候群」という新しい病気の概念を唱えている。神奈川県の中学生（１４）はワクチンを３回接種した後の昨年９月、体育祭の練習中に足の力が突然抜け、手の震えが止まらなくなった。その後も激しいけいれんを起こしたり、記憶を失ったりし、今も通学できずにいる。父は「接種前は歌やダンスが大好きで、元気だったのに」と憤る。(１２月２３日　朝日新聞）

ワクチンは子宮頸がん全体の5～７割の原因とされる２種類のHPVの感染を防ぐ効果があると言われている。2013年4月に小学6年～高校1年を対象に、予防接種法に基づく「定期接種」と位置づけられた。これまでに約340万人が接種した。しかし接種後に原因不明の全身の痛みや運動障害を歌える少女が続出。厚生労働省は２カ月あまりで積極的推奨を中止した。厚生労働省によると、今年３月までの副作用報告は2475件で、重症が約４分の１を占める。長期の痛みや運動障害が176件だった。(１２月２３日　朝日新聞）