アメリカなど脂肪摂取の多い国民に乳がんが多いのは事実です。ただその理由は、脂肪を多く摂れば他の栄養素も多く摂ることになり、全体としてカロリーが増えるからです。カロリーバランスが乳がんの真のリスクです。脂肪は悪者視されることが多いのですが、良い脂肪を適切に摂ることはとても大事なことが分かってきています。私たちは何かが体に良くないと聞いたら排除して、いいと聞いたらそればかりに走りがちです。やはり消費者が賢く評価し、選択する必要がありますね。それを取り入れたとき体調がよかったという自分自身の経験値も大事だと思います。(朝日新聞)
乳がんの最近のブログ記事
乳がんは、早く見つければ乳房の形もかわらずきれいに治せます。でも進行がんで見つかると、乳房を全部取る必要があったり、治療による患者の苦痛や費用も大きなものになります。マンモグラフィーという簡単な方法で早期発見できるのですから、ぜひ検診を受けていただきたいですね。家庭の中心である女性ががんになると、家庭崩壊につながるような不幸な事態になりますから。(朝日新聞）
乳がん予防においては、食生活も重要です。日本ではみそ汁や納豆、豆腐に含まれるイソフラボンと乳がんの関係の研究が盛んに行われています。イソフラボンの摂取が乳がんの発生を抑える可能性を示唆するデータも出ています。さらに青魚に含まれるEPAやDHA、乳酸菌などと乳がんに関する研究も進んでいます。最近では、ビタミンDが乳がんのリスクを減らす可能性があるとの研究報告も出ています。日本人の乳がん発生率や死亡率は、欧米から比べればまだ低いレベルにあります。そこには日本人の食生活も大きくかかわっていることでしょう。今後も、乳がん予防における食生活の重要性について、疫学的、科学的研究を進め、その関係を解明して、予防に役立てることが重要です。(朝日新聞）
乳がんは臨床で見つかるまでに平均で10年かかります。シンガポールでは20代の乳がん発生が増えていますが、10代からのライフスタイルがその後の乳がんの発生に影響を与えることも考える必要があるでしょう。乳がんのリスク因子として一般的に言われているのは、遺伝子異常、女性ホルモン、肥満、運動不足、食事、糖尿病、たばこ、、アルコール、放射線などです。よって乳がんの予防は、これらのリスクを避ける、またはリスクを下げることとなります。例えば乳がんの大きな要因である女性ホルモン。何らかの理由で卵巣を切除した女性の乳がんリスクは、100分の1になるといわれています。女性ホルモンは、乳がんの増殖をサポートするように働くと考えられており、女性ホルモンの受容体に影響を与えるエストロゲン受容体調整薬などの薬剤を投与することで、乳がんの発症を抑えることができるとの研究報告があります。(朝日新聞)
現在、乳がんは非常に増えています。2000年の時点で、女性のがんのトップになりました。日本人の乳がんの発生ピークはおおむね50歳ですが、ほぼすべての年齢層で発生率が増加しています。まずは乳がんが、国民病のひとつになりつつあることを認識していただく必要があると思います。欧米では、検診の普及、薬の進歩により、90年代以降、死亡率が減少しています。しかし日本では残念ながら、死亡率が減少に転ずるまでには至っていません。日本は欧米に比べると発生頻度も死亡数も4割程度と低いのですが、ともに急激に右肩上がりで増えているのが問題です。日本人は元来、欧米人より乳がんになる確率は低いのですが、海外で生まれた日系人の発症率は欧米人とさほど変わりません。子どもの頃海外に移住した人の場合、海外で生まれた日系人の半分ほどの発症率だといわれています。そのことからも、乳がんの発症には、人種そのものよりも、環境やライフスタイルなどが大きくかかわっていると考えられます。(朝日新聞）
乳がんで24歳で亡くなった女性を取材した番組「余命１カ月の花嫁」をきっかけにTBSが展開している20～30代を女性を対象にした乳がん検診を中止するよう求める要望書を、医師ら38人が9日、同社に提出した。20～30代への乳がん検診の有効性に科学的根拠はなく、不必要な検査につながるなど不利益が大きいと指摘している。要望書を提出したのは、中村清吾・昭和大教授や上野直人・米MDアンダーソンがんセンター教授ら、乳がん治療の第一線で活躍する医師のほか、がん経験者、患者支援団体のメンバーら。「科学的根拠のない検診を、正しい情報を発信すべきテレビ局が行うことは倫理的に問題が大きい」として、検診の中止を含め活動の見直しを求めた。また検診を20～30代女性に限定している理由などを問う公開質問状を送った。国は指針で、乳がん検診は40歳以上を対象にマンモグラフィー(乳房X線撮影）検査と、医師が胸の状態を診る視触診の併用を推奨している。要望書は、20～30代女性への検診は、放射線被曝やストレスを増やし、がんを見逃す場合もあると指摘した。TBSは2008年から検診を実施。これまでに約7千人がマンモ検診を受けた。(朝日新聞)
乳がんの患者43人が動画で語る内容は、病気の経過や生活の変化に合わせて細かく分類されている。一つ一つの時間は1～3分程度。公開されているのは400を超す。動画とは別に内容は文字で読むこともできる。これとは別に、乳がん検診、診断のための検査、病院・医師の選択など、話題ごとに体験者の声を集めて整理もしている。たとえば「病院・医師の選択」を探ると、「自分の場合はこうだった」という語りが紹介される。主治医以外の医師から治療について意見を聞いた後、どちらの病院で手術を受けるかなど、体験者の選択はさまざまだ。闘病生活のあらゆることが語られる。術後の後遺症や脱毛だけでなく、生き方・お金・家族との関係に及ぶ。「抗がん剤が高価で、副作用のないときは費用を稼ぐため仕事に出なくてはならなかった」 「父も入院していた。先の治療を考えて、医療扶助をうけた」などの語りもある。(朝日新聞)
がんと診断された。どんな治療が良いか、親や子へどう説明しよう、仕事や治療費は・・・。患者が直面した悩みを集めるウエブサイト「健康と病いの語り」が、乳がん体験者の声を紹介している。多くの患者に共感を得てもらい闘病の支えにしてほしいという思いが込められている。「アレルギー反応がひどくて、(乳房の)皮膚が破れてしまったんです」 パソコンの画面に映る30代の女性は、8年前に受けた乳がん手術や乳房再建の体験を話し始めた。告知直後に一人になったとき、恐怖感に襲われたが、看護師から淡々と入院手続きの説明を受けて拍子抜けした。特定の抗がん剤しか効かず、その後、健康食品や訪問販売の健康機器を購入した。「治療が終わった、よかった、とは思えなくて、自分は何もしないのが不安だった」と、この女性は思いを語る。ウエブサイトは、「健康と病いの語り ディペックス・ジャパン」(http://www.dipex-j.org/)が」運営。昨年12月に20～70代の乳がん体験者43人が語る様子を収めた動画の公開を始めた。1日に200～400人がアクセスし、1人当たりの平均視聴時間も9分と通常の平均とされる視聴時間より3倍ほど長いという。
サラリーマンの夫(50)と私立大学に通う娘(18)と、賃貸マンションに住む。治療を始める前は、カード会社の事務パートでつき10万円ほど稼いでいたが、薬の副作用で退職せざるを得なかった。スーパーに行く回数を減らし、旅行にも行かなくなった。本来なら、老後の貯蓄と夫の実家への仕送りをしなければならないが、その余裕がない。「私に老後はないでしょうから、夫一人なら何とかなるでしょうが・・・」 乳がんが見つかったとき、娘は中学1年生だった。大学に通う姿も見られた。「でも、生涯治療が必要で何百万円もかかる。治療をやめたほうがいいのかなあと、罪悪感さえ持ってしまいます」(朝日新聞)
東京都目黒区に住む転移性乳がん患者の女性(49)は5年間、抗がん剤「ハーセプチン」の点滴を受けている。「この薬があるから生きていられる。でも家族に迷惑をかけて、本当に申し訳ない気持ちです」。年間の治療費は約170万円。うち、自己負担は80万円近くに上る。ハーセプチンは、体内の特定の分子を狙い撃ちする「分子標的薬」と呼ばれる新しいタイプの薬だ。再発・転移した乳がん患者にも効果がある一方、治療に終わりはない。150ミリブラム入り１瓶が約56000円。１カ月あたりの治療費は、従来の抗がん剤治療より２～６倍も高い。女性は週1回、都内の病院に通院し、点滴を受ける。自己負担3割でも毎回、「1万円札に羽が生えたかのように飛んでいく」という。続く・・・。(朝日新聞)
乳がんは早期発見・治療につながれば９割以上が助かるとされる。しかし検診受診率が７割を超える欧米では、約20年前から乳がんによる死亡率は下がっているのに対し日本の死亡率は上がる一方だ。日本では2004年度から、マンモグラフィー検診の対象年齢が50代以上から40代以上になった。しかし乳がんの検診受診率は20%前後で、国は2011年度までに50%以上に引き上げることを目指している。今年度は40ｊ～60歳を対象に、5歳刻みで検診無料クーポン券を配布。新年度も引き続き配る方針だ。(朝日新聞)
高齢になるにつれ乳がんになる割合が上がっていく米国とは異なり、日本では40代後半が最も乳がんになりやすい。国立がんセンターの祖父江友孝がん情報･統計部長は、作業部会の結果をもとに、日本と米国の乳がん死亡率で補正し、1人の乳がん死亡を防ぐのに必要な検診受診舎数を試算した。その結果、39～49歳は2418人、50代は1983人、60代は852人となり、米国に比べ年代別の差は小さかった。米国より死亡率が低いため、人数は多くなった。(朝日新聞)
乳がんで親をなくしたり、闘病中の乳がんの親がいたりする高校生向けに、返済の必要がない奨学金ができた。乳がん患者は年々増えており、就学中の子どもがいる若い人は多いのが特徴だ。高額の医療費のために子どもが中退せざるを得なくなるケースも多く、乳がんの啓発運動をしているNPO法人「J.POSH(日本乳がんピンクリボン運動)」(大阪市)が、「せめてもの支えに」と今年から本格的に始めた。この法人は、姉を乳がんで失った乳腺外科医、田中完児さんが中心になって設立し、2003年に初めてNPOの認証を受けた。検診の呼びかけなどを続けてきたが、多くの患者から「医療費が高く、子どもに勉強を続けさせる余裕がない」という話が寄せられていた。心残りのまま亡くなった母親もいたという。がんや交通事故の遺児向けなど、様々な団体による奨学金はあるものの、「特定の秒にしぼったものは全国初では」と同法人。奨学金は月1万円で、募集人員は30名。親の乳がんにからんだ経済的理由で修学の継続ができない人が対象で、高校卒業まで支給する。(朝日新聞)
乳がん治療で、がん部分のみ摘出する「乳房温存手術」を受けた後は、5週間で25回ほど通院する放射線治療が必要だ。だが通院が負担な人も多く、1回当たりの放射線量を増やし、治療を3日～5日で終える「加速乳房部分照射法(APBL)という方式が広まりつつある。乳がん手術を受ける人のうち、半数以上が温存手術を受けている。だが、がん部分を切除しても、周囲にがん細胞が残り再発する可能性がある。そこで、乳房全体に1日1回、2グレイの放射線を計25回ほど当てる「全乳房照射」が標準治療となっている。摘出したがん部分周辺での再発リスクは3分の1に下がる。だが、摘出部分から離れた部位の再発リスクは、放射線を当てても当てなくても、ほぼ変わらない。それならば乳房全体に放射線を当てずに、摘出した部分に集中して当てればいいのでは、・・・というのがAPBIの考え方だ。公的医療保険がきき、入院費用などを含めると、全乳房照射とほぼ同じ同額の十数万円(3割負担の場合)が自己負担となる。九州中央病院(福岡市)では2007年1月から、同じように乳房に小線源を入れる内部照射を実施している。「マンモサイト」と呼ばれるバルーンを胸に挿入するもにで、1日2回、5日間の通院で済み、これまでに3人に実施した。マンモサイトは米食品医薬品局(FDA)が認可しており、米国では約5万人の患者がすでに利用している。だが日本では未承認のため、この組織内照射法は公的医療保険がきかず、治療費約80万円は全額個人負担となる。(3月8日朝日新聞)
