アフラックの保険のがんの治療関連記事一覧

それでも「治したい」と思う時の注意点は。「まずは、いまの標準治療を「きちんと受け、その上で」と専門家らは口をそろえる。「どんな研究に参加できそうか、最初の治療法を選ぶときから、主治医に相談して情報を集めておくことも大切」と、免疫を担うリンパ球を導く樹状細胞を使った臨床試験を進める千葉大の本橋新一郎准教授（免疫学）は助言する。治験などの比較試験では効果の検証のため、見た目は同じでも薬ではない偽薬（プラセボ）を受ける場合もある。医師が独自の判断で施術しているクリニックもある。「万が一、有害な副作用が出たら24時間で対応してもらえるか、いい体験談だけでなく、研究データを公の場で発表しているかといった点も判断材料にして欲しい」と久留米大の伊東さんはいう。（1月15日　朝日新聞）

2010年以降、免疫の作用を使ってがんを攻撃したりするワクチンが米国で相次いで承認された。日本でも、がん細胞の特定の目印を利用するペプチドワクチンなどが試みられている。国も11年から、がんワクチンの研究開発に新たな予算をつけている。期待が高まる中、現時点での実力はどうか。09年にがんの「ペプチドワクチン外来」を開いた久留米大病院の研究成績では、がんの消失や縮小につながったのは1割程度。がんが、進行した前立腺がんで、標準治療に加えてワクチンを使った28人と標準治療だけの29人を比べたら、ワクチン群が5.7カ月、進行を抑えて長生きした。別の解析では、膵臓がん、肺がん、悪性脳腫瘍、子宮頸がん、膀胱がんなど197人の進行がん患者で標準治療より4～10カ月の延命効果がみられた。伊東恭悟教授（免疫学）は「長生きへの貢献という点で、免疫療法は評価されてきている」という。ただ日本肺癌学会理事長の中西洋一九州大教授は「希望はあるが、現時点ではまだ期待が過剰。臨床で評価できる段階ではない」と慎重な見方をする。「5年以内に、治験や臨床研究のデータがそろう。その検証を待つ必要がある」。（1月15日　朝日新聞）

免疫にかかわる細胞や、それらを刺激する物質を使い、患者の免疫力のバランスを、がん細胞を抑える方向に導く治療法。ワクチン療法、細胞療法、サイトカイン療法などがある。このがん免疫療法に、改めて注目が集まっている。米国では、がんワクチンが相次いで承認され、日本でも研究的な「治療」を受ける機会が増えてきた。「がんが消えた」という個別報告はあるが、効果が確かめられ広く使われる標準治療にはなっていない。現時点でどこまで期待できるのか。（1月15日　朝日新聞）

佐賀県鳥栖市に来春開業する九州国際重粒子線がん治療センター（サガハイマット）の建屋が完成し、15日、治療装置が報道陣に公開された。重粒子線がん治療は、炭素イオンを光速の約7割まで加速し、がん病巣に照射する手法。体を切らず、治療は20分程度で済む。費用は全額自己負担で、300万円程度かかる。JR新鳥栖駅前に完成した建屋は鉄筋コンクリート造り３階建て。直径２０メートルにもなる加速器など施設を稼働させるには、約3メガワットの電力が必要になるという。入院施設はない。佐賀県などが作った財団が運営する。開業初期に必要な約１５０億円の多くを民間からの寄付や出資で賄う計画だが、見込み通りには集まらず、福岡県が今年度、５億９千万円の補助金を出す。少なくと約１１億円足らず、金融機関からの借り入れを最終調整している。試運転を経て来年５月に開設。７月から患者の受け入れを始める予定。（10月17日　朝日新聞）

将来、全てのがん手術は内視鏡になるのか。⇒かなりの部分が内視鏡になると希望しています。先進的な施設では、大腸がん手術の９割が内視鏡です。思ったより速いスピードで広まっています。三次元画像の手術ロボットの普及もあり、他のがんへの広がりも加速されるでしょう。北里大教授・渡辺昌彦さん。副作用のない抗がん剤はできるのか　⇒DNAを解読する技術が急速に進み、我々ががんの個性を知る方法を手にしています。がんの個性に合った治療を選ぶことで副作用を減らせます。10年の間に好転する。希望が持てると考えています。京都大大学院教授・石川冬木さん。免疫治療と抗がん剤を一緒に使うと効果が上がるのか　⇒免疫治療については、単体としてどれだけ力を発揮できるのか。今は科学的な検証をしていく時期です。その上で良い治療を複合的に組み合わせていくのは当然の流れ。抗がん剤と組み合わせて効果が上がる時代が将来、来ると思います。札幌医大教授・佐藤昇志さん。（9月25日　朝日新聞）

しかし、5センチの大きさになったがんに10兆個の細胞があるのに対し、リンパ球は末梢血に100億個。多勢に無勢です。そこで「根っこ」のがん細胞（がん幹細胞）を10年かかって探し出しました。抗がん剤が効きにくいがん細胞です。マウス実験で、がん幹細胞と普通のがん細胞ではがんを作る能力が1万倍違うことがわかった。がん幹細胞を標的にするワクチンを作れば効率がいいのです。自分自身の体の能力でがんを小さくできる。副作用を徹底的に軽くできる。免疫療法は将来、治療の主流になると思います。札幌医大教授・佐藤昇志さん。（9月25日　朝日新聞）

天然痘やポリオなどが制御できるようになったのは、ワクチンの力です。ワクチンは、その人の免疫力に働きかけて病を防ぎます。免疫をつかさどっているリンパ球は、自分の体内で発生したがん細胞を拒絶できるでしょうか。答えは「できる」。進行がんの末期の患者からリンパ球などを採って試験管内で加えると、がん細胞が消えました。がんだけにある特別なたんぱく質の目印（抗原）は、ベルギーの研究者が最初に発見しました。私たちは数年遅れて見つけました。目印のたんぱく分子そのものが、がんを排除するワクチンとなります。札幌医大教授・佐藤昇志さん。（9月25日　朝日新聞）

この「手」に作用し、働きを止めるのがイレッサという分子標的薬です。「手」に異常のある肺がんのみに効くので、どこに異常があるのか、正確に知ってから使うことが大事です。慢性骨髄性白血病にも最近、画期的な治療法ができました。異常のあるたんぱく質の鍵穴を見つけ、鍵をはめこんで全体の機能をなくすグリベックという薬です。経過を追うと、がん細胞は鍵穴の形を変えるので、グリベックが効かなくなりますが、抵抗性のある患者に使える薬も開発されています。がん細胞は「進化」します。治療も進化していて、多くの分子標的薬が開発されています。がんは個性があるので正しく理解して一番効く薬を使うことが大切です。（9月25日　朝日新聞）

抗がん剤は、がん細胞だけでなく、正常な細胞も壊してしまい、副作用が非常に強い。がん細胞だけに効き、正常な細胞には毒のない抗がん剤をつくるのが、研究者たちの課題です。正常な細胞は、外から刺激がないと増えませんが、がん細胞は刺激がなくても増える。肺がん患者の一部では、増殖しなさいという刺激を受け取る「手」に突然変異があって、このがん細胞は刺激がなくても勝手に増殖してしまいます。京都大大学院教授・石川冬木さん。（9月25日　朝日新聞）

1992年に国内で初めて私が大腸がんの患者さんに内視鏡手術をしました。78歳の患者さんは翌日にはお茶を飲み、新聞を読み、5日後には退院。こんなに早く元気になる手術ならば続けようと思いました。大腸がんでは、国内の4割ほどの施設で実施されています。従来の開腹手術と比べて予後が悪くない。胃の早期がん、肝臓がん、前立腺がんにも普及しつつあります。ただ、手術時に全体像の把握が難しく、広がったがんや癒着がある場合には使えない、指導できる医師が、まだ少ないなどの欠点もあります。北里大教授・渡辺昌彦さん。（9月25日　朝日新聞）

外科医の立場から、からだに優しい手術、内視鏡外科について話ます。大腸や胃、肺などにできたがんを治すには、がんを根こそぎとる、リンパ節にがんを残さない、などが求められます。それを可能にする手術法として注目されています。おなかや胸にあけた小さな穴から内視鏡を入れ、ガスで中を膨らませ、映し出される画像を見ながら、がんをとります。傷口が小さく、痛みが少ない。拡大して見ることができるので医師は精密な手術ができ、大事な神経などを傷つけずにすみます。回復は早く、入院期間の短縮や早期の社会復帰にもつながります。北里大教授　渡辺昌彦さん。（9月25日　朝日新聞）

口腔、咽頭、鼻、耳など首から上にある器官を総称して「頭頚部」と言います。あまり聞き慣れない言葉だと思いますが、呼吸や発声、摂食、嚥下など人間が生きる上で、あるいは社会生活を営む上で欠かせない機能に密接に関わっている部分です。「頭頚部がん」と言うのはそれらの器官や臓器にできるがんの総称になります。口腔がんは主に歯肉や舌、頬粘膜にできますが、特に多いのが舌がんです。咽頭がんや喉頭がんは発生した場所によって、さらに上咽頭がん、下咽頭がん、声門がんなどに分けられます。頻度は高くありませんが、上顎や唾液腺、外耳や中耳、口腔底にもがんができます。また、喉ほとけの下にある甲状腺にできる甲状腺がんも頭頚部がんに含まれます。（８月２８日　朝日新聞　広告）

高齢カ社会を迎えるにあたって、これからのがん治療は『優しい治療』『患者さんが納得できる治療』が重要になってきます。外科手術がよいのか、放射線治療がよいのか、QOLに配慮して緩和治療がよいのか、どのような治療を行うかの方針を決めるにも、患者さんの意思を尊重しなければなりません。放射線治療は、低侵襲な治療法ではあるものの、治療中はある程度の副作用を伴います。その大半は、治療が完了して数週間～2カ月ほどで治まりますが、多少の苦痛を我慢してもらわねばなりません。まれに、合併症を引き起こすこともあります。セカンド・オピニオンを含め、主治医に十分なインフォームド・コンセントを求めて、きちんと納得してから治療を開始するのが、より良い治療を受ける上で重要なことと言えます。（４月２０日　朝日新聞　広告特集より）

佐賀県で建設中の「九州国際重粒子線がん治療センター」が話題になっています。　「そうですね。通常の放射線の代わりに陽子線や炭素イオンを照射する『粒子線治療』は、いずれ放射線治療の中心的役割を果たすことになると思われます。前述した定位放射線治療やIMRTは、高精度にがん細胞を狙い撃ちできるものの、放射線が体内を貫通する間に、がんの前後の部位にも放射線の影響がおよぶことになります。その点、粒子線は、少ない線量で体内に入り、一定の深さに達したところで急激にエネルギーを高め、その後は激減する特性を持っています。つまり、がん細胞にだけに強いダメージを与え、その前後の臓器へのダメージを大幅に少なくすることができるのです。そのため、従来の放射線治療や手術では治せなかったがんも、『粒子線治療』では治せる可能性が高いのです。佐賀に開設されるがん治療センターは、陽子の約１２倍の重さを持つ重粒子線（炭素イオン）を照射できる施設で、国内では4番目。新幹線鳥栖駅の最寄で、九州自動車道鳥栖JCTからも近いため、国内全体、さらに韓国や中国からの患者さんも迎え入れる、国際的な治療拠点となるでしょう」。（４月２０日　朝日新聞　広告特集より）

QOLに関わる器官を守りつつ根治を目指すのですから、がんの部位や進行状況、全身状態などを考慮して、個々の患者さんに適した治療計画を立てねばなりません。放射線と抗がん剤治療を組み合わせたり、手術でがん細胞を取り除いた後に、放射線療法と抗がん剤を併用したりする場合もあります。また、小さな放射線源をがんの部位に刺しいれ、内部から放射線を照射する『密封小線源治療』が適しているがんもあります。そのため、放射線を主体とした治療を行う場合は、放射線科の専門医と耳鼻咽喉科医、口腔外科医、形成外科医など複数の診療科の専門医が緻密に連携し、チーム医療を展開する必要があるのです」。（4月20日　朝日新聞　広告特集より）

『QOLを落とさない治療法』ということですか。　「ええ、『頭頚部がん』とは脳の下から鎖骨あたりにまでに発生するがんの総称で、この部位には咀嚼、嚥下、呼吸、発生など生きていく上で重要な機能を担う器官が集中しています。単純に治療成績だけ見ると、手術の方が根治率は高いのですが、がんと周辺組織を切除された患者さんは、摂食や発声などの機能を大きく損なうことがあります。骨まで切除された場合は、顔つきまでが変ってしまうことも少なくありません。そのため放射線治療を希望する患者さんが増えてきているわけです。（4月20日　朝日新聞　広告特集より）

「放射線は危険なもの」と考えている人も多いようですが。　「20年ほど前までは、主にがん細胞を挟み撃ちにする形で放射線を照射していたため、どうしても周辺の正常組織にまで悪影響を及ぼしていました。しかしその後、CTやMRI、PETなど高価な画像技術が実用化されたのに加え、CTで得られたデータをもとに治療装置を制御する『CTシミュレーション技術』など、コンピュータ技術も飛躍的に発展。がん細胞の位置や広がり方を正確に診断した上で、放射線を３次元的に照射することが可能になりました。これをさらに進化させてのが、『定位放射線治療』や『IMRT（強度変調放射線治療）』です。『IMRT』では照射角度ごとに放射線の強弱を変えられるので、前立腺がん治療時の直腸、頭頚部がん治療時の唾液腺など、守りたい臓器を考慮した放射線治療を行えるのです。最新トピックとして、呼吸によって動く臓器のがんを追尾しながら、放射線を照射する技術も開発されました。コンピュータ技術は今後も発展していくでしょうから、それに伴って、放射線治療はますます進歩するはずです」。（4月20日　朝日新聞　広告特集より）

手術や化学療法と並び、がんの主要治療法である「放射線療法」。治療装置や診断機器の進歩により、治療成績は格段に向上している。さらに近年、「粒子」を用いた新たな治療法も確立され、治療困難だったがんにも効果的な治療が行えるようになったという。放射線治療の現状と将来性について、久留米大学医学部放射線医学教室の早渕尚文教授に話を聞いた。「放射線治療」とは、どのような治療法ですか。　「X線やガンマ線などの電磁波をがんに照射して、がん細胞を攻撃する治療法です。"腫瘍を焼き殺す"というイメージをお持ちの方もいるようですが、それは誤りです。がん細胞のDNAを壊すことで増殖できないようにし、徐々にがんを減らしいくのが放射線療法の作用機序です」。（4月20日　朝日新聞　広告特集より）

参加を希望しても、条件に合わないなどの理由で必ずしも参加できるとは限らない。「まず主治医に相談するか、がん診療連携拠点病院などでセカンドオピニオンを求めてみてください」と畠さんは助言する。研究者主導の臨床試験の質はどうすれば分かるのか。勝俣さんは「日本臨床腫瘍研究グループ（ＪＣＯＧ）、西日本がん研究機構（ＷＪＯＧ）、日本成人白血病治療共同研究グループ（ＪＡＬＳＧ）、婦人科悪性腫瘍研究機構（ＪＧＯＧ）といった研究会は比較的、質の高い臨床試験をしている。それ以外は、試験に参加していない病院などで意見を聞くなどして、不利益を被らないかなどを確認を」と勧める。（朝日新聞）

治験や臨床試験ごとに、どんながんの、どんな症状の患者が対象かが細かく決まっている。糖尿病や高血圧などの持病がある場合、血糖値や血圧などが薬などできちんと管理されていることも参加の条件になる。Ｂ型肝炎ウイルスやエイズウイルスの感染者は参加できない場合が多い。どんな治験や臨床試験がどこで実施されているかを知る方法はあるのだろうか。参加者を保護し、質を担保するためにも情報の公開が必要だという世界保健機関（ＷＨＯ）の方針もあり、最近は情報がネット上などで公開されるようになってきた。ＷＨＯが2008年に日本の治験・臨床研究登録機関として認定したＪＰＲＮと呼ばれるウエブサイトなどだ。国立がん研究センター中央病院、同東病院をはじめとする各地のがんセンターやがん診療連携拠点病院などのウエブサイトには、実施中の治験や研究者主導臨床試験の一覧が掲載されていることが多い。（朝日新聞）

参加にはどんなメリットがあるのだろうか。がん研有明病院化学療法科の畠清彦部長は「治験に参加するのは通常、標準的な治療を試みてすべて効果がなかったか、治療法がないがんの患者。効果は不明でも、既存の治療とは別のメカニズムの新薬を試すこと自体に希望を託す患者は少なくありません」と言う。半年でも1年でも生き延びれば、その間に次の新薬が出る可能性もある。治療は薬代だけでなく、検査の一部も製薬企業が費用負担することが多く、医療費が軽減できるというメリットもある。（朝日新聞）

治験などへの参加には、どんなメリットとデメリットがあるのだろうか。大津さんは「安全性や効果を調べるので、参加して有害事象が起きるかどうかも効果が期待できるかどうかも不明、というのが実態です」と言う。最悪の場合、死亡することもある。「従来、治験で効果が期待できるのは参加患者の1割程度と言われてきました」と大津さん。ただし、特定の遺伝子変異を持つ患者に効果がある「分子標的薬」と呼ばれる新しい薬は、そういう患者だけが対象なので、従来より効果が期待できる確率が高いという。第１相では、最初は少量から投与し始めるため、割り当てられる投与量が効果の出る量に達していない可能性もある。第3相では新薬・新治療法と、従来の標準的な薬・治療法のぢちらかが無作為に割り当てられ、自分では選べない。参加者は、決まった間隔で決まった量の投薬を受け、定期的に決められた検査を受けなければいけない、という制約もある。（朝日新聞）

治験（臨床試験）は第１相から第４相までの４段階にわかれている。抗がん剤の第１相試験は、少人数を対象に薬物の安全性と投与量を調べる。まず3人ぐらいに少量投与し、安全性が確認できたら投与量を少し増やして次の3人に、という具合だ。第２相では、第1相を基に投与量を決め、対象となるがんの種類を絞って腫瘍が縮小するかどうかなど治療効果をみる。第３相は、数百人から千人規模の患者を対象に、既存の治療薬や治療法と効果を比べる。新薬の市販後調査が第４相だ。安全性や効果に問題があり、第３相まで進まない薬は多数ある。「第１相を実施した新薬のうち第３相まで進むのは5分の１程度」と国立がん研究センター東病院の大津敦・臨床開発センター長は言う。（朝日新聞）

人を対象に実施する新薬や新治療法の臨床試験には大きく分けて２種類ある。「治験」と「研究者（医師）主導の臨床試験（臨床研究）」だ。治験は、主に製薬企業が国から新薬の製造販売承認を受けるために実施する。薬事法の規制を受け、実施は国への届出が必要だ。一方、研究者主導の臨床試験は、厚生労働省の「臨床研究に関する倫理指針」に沿って実施するよう求められているが、法律による規制は受けない。「法律で規制されている治験の方が、参加する患者の権利が守られ、有害事象（副作用）が起きた場合の補償もきちんと付いているといえます。研究者主導の臨床試験は、治験並みに質の高いものからそうでないものまで様々です」と日本医科大武蔵小杉病院の勝俣範之教授（腫瘍内科）は指摘する。（朝日新聞）

臨床試験は、消化器外科や血管・腫瘍内科などのチームが、標準的な治療法では効果のなかった80歳以下のATLなどのがん患者15人を対象に行う。ワクチンを断続的に接種し、1年ほどかけ効果や安全性を確かめる。症状が軽い患者にも対象を広げていく計画だ。別のがんで実施した治療では、目だった副作用の報告はないという。西川准教授は「従来の治療法では回復が極めて難しいATLに新たな治療法を提供し、さらに発症の不安を抱える感染者の発症予防のためにもこの治療法を提供できるようにしたい」と話す。（朝日新聞）

がん細胞は対外から侵入した異物ではなく、免疫細胞の攻撃を受けにくい。だが、「NY－ESO－１」というたんぱく質があれば免疫細胞が異物として攻撃することが分かっている。大阪大免疫学フロンティア研究センターの坂口志文教授や西川博嘉特任准教授らは名古屋市立大との共同研究で、ワクチンとしてこのたんぱく質を血液に加えてがん細胞を標的とする免疫細胞を増やし、免疫細胞が活性化する薬を加えるとがん化したT細胞を消滅できることを突き止めた。（朝日新聞）

大阪大病院（大阪市吹田市）は今春、成人Ｔ細胞白血病（ＡＴＬ）を「がんワクチン」で治療する国内初の臨床試験を始める。大阪大医学部の倫理委員会が10日、承認した。効果を確認した上で数年以内に一般的な治療法になるようしたいという。患者本人の免疫力を高めてがんを征圧する手法で、新たな治療法として期待される。ＡＴＬは、免疫細胞のＴ細胞がウイルスによってがん化して免疫力が急激に低下する。ほかの感染症で死亡することが多い。国内の患者数は100万～200万人とみられる。母乳などを通じて感染し約50～60年の潜伏期間を経て、毎年約800人が発症する。抗がん剤を使う化学療法などが効きにくく、治療が難しいとされてきた。（朝日新聞）

第四のがん治療法として久留米大学が開発した前立腺がん患者に対する「がんペプチドワクチン」の実用化に向けた研究が24日、独立行政法人科学技術振興機構（JST)の支援事業に採択された。開発を支援してきた県と同大学が発表した。両者によると支援額は最高20億円。5～6年後の医薬品承認を目指した臨床試験が来年度から始まる。ワクチンを開発した久留米大学医学部の伊東恭悟教授によると、治療法はがん細胞の表面にあるたんぱく質の断片（ペプチド）を患者に注射し、がん細胞を攻撃する免疫細胞を増やしてがんの進行を抑える。外科手術、抗がん剤、放射線治療に告ぐ第四のがん治療法で、患者自身の免疫力を活用し、がん細胞のみを攻撃する。副作用が少ないのが特長という。ただ、ワクチンは公的医療保険がきかない未承認薬。これまでに久留米大学の研究者らが出資したベンチャー企業が安全性を確認する臨床試験をしてきた。来年度から進める臨床試験は、医薬品も手がける富士フィルムが実施。全国の施設で数百人の患者にワクチンを注射し、医薬品としての効果を確認するという。（朝日新聞）

「EML4-ALK」は正常細胞にはなく、がん細胞にしかないので、治療薬のターゲットに最適。薬で細胞増殖のスイッチを入れるALKの働きを阻害すれば、がん化が防げる」と、がん遺伝子に詳しい村上善則・東京大医科学研究所教授は言う。がん細胞だけをターゲットにする治療薬は、分子標的薬と呼ばれる。１９９０年代末から開発され始めた。正常な細胞も攻撃する従来の抗がん剤と異なり、副作用が出にくく、必要量を投与できることが多い。（朝日新聞)

内視鏡手術支援ロボット「ダヴィンチS」も、ある程度まで普及すれば、がん手術の地域差をカバーできるようになります。高度医療機関に設置したダヴィンチSのコンソール(操作台)と、遠隔地にある病院に設置したロボット本体とを光ファイバーで結べば、専門医による手術が遠隔地病院でも受けられるようになるのです。佐賀県では、総務省が提唱していたICT連携事業を全国に先駆けて導入し、患者さんの電子カルテを県下９カ所のがん中核病院で共有する取り組みを実施しています。クリティカルパスや電子カルテの運用により、効率的で質の高いがん医療を、すべての患者さんが受けられる環境が整うものと考えています。(朝日新聞)

どこに住んでいても質の高いがん医療を受けられる社会を実現するには、地域内の高度医療機関と診療所、介護ステーションなどが、それぞれの役割分担を明確にしながら密接に連携し合う、「地域がん医療連携体制」を作らねばなりません。そのために重要なのが、「地域連携クリティカルパス」です。これは個々の患者さんの診療情報を、地域内の高度医療施設やかかりつけ医、コメディカルスタッフなどが共有するためのツールで、肺がん、大腸がんなど「５大がん」に対するパスの作成・運用が求められています。（朝日新聞）

旧来の抗がん剤は、無差別攻撃で正常な細胞もろともがん細胞を死滅させる薬だったのに対し、分子標的薬は基本的にはがん細胞だけに照準を定めて攻撃する薬。治療効果が高いだけではなく、正常な細胞にはあまり影響しないので副作用が少ないのです。分子標的薬のおかげで、骨髄移植を行わなければ治癒が難しかった慢性骨髄性白血病の患者さんでも、ほとんどの方が内服薬だけで健康でいられ、一部には完治と思われる方も出てこられるようになりました。現在、さまざまな臨床データの蓄積により、「このタイプの患者さんにはこの分子標的薬がより効果的」といった、オーダーメイド的な治療が研究されています。（朝日新聞）

外科領域のトピックとしては、内視鏡手術支援ロボット「ダヴィンチS」が、我が国でも承認されたことでしょう。従来の開腹手術と比較して、内視鏡手術は患者さんに与える侵襲(肉体的なダメージ)が少なく、入院期間も短くすむというメリットがあります。ただ体に開けた小さな穴からは直線的なアームしか挿入できないため、『指先しか動かせない手』で手術を行うような状態でした。その点ダヴィンチSは多関節アームを自分の手と同じ感覚で動かせるほか、映像も拡大３D表示されるため、患者さんの体の中に入り込んだような感覚で手術を行えます。人間の微細な震えをフィルタリングする機能もあるため、非常に精密ながん手術が可能なのです。（朝日新聞)

バイエル薬品によると、ゼヴァリンは1月20日現在、国内77施設で594人に使われている。辰巳さんは「脱毛や吐き気などの副作用がなく、１回の治療ですむ。いま対象となっている病気以外にも使えるのではないか」と期待する。治療で白血球や血小板が減ることがあるため、定期的な血液検査が必要だ。ほかに「塩化ストロンチウム」(商品名メタストロン注)もある。前立腺がんや乳がんなどが骨に転移したときに起きる痛みの緩和に効果がある。放射線を出すストロンチウム89を使う。骨の成分のカルシウムに似ているため、骨に運ばれて転移したがんの部位に長くとどまって放射線をあてる。（朝日新聞）

 

 

ＲＩ内用療法が有効なのは、病巣が散らばっていたり、画像診断でみつけにくい小さな転移があったりして、手術や放射線の外部照射では治療しきれないケースだ。「外から薬を入れれば自然に病巣にだけ集まって治療してくれる」と近畿大の細野眞教授（放射線医学）。病巣がなくなっても、がん細胞を根絶するための「地固め療法」や、抗がん剤治療や手術と組み合わせる方法も有望だ。「今後、どんどん新薬が出てくるのではないか」。関西医科大滝井病院(大阪府）の宇都宮講師(核医学)は期待する。（朝日新聞）

ガンマ線やベータ線などの放射線を出す放射性同位元素（ＲＩ）を注射や経口薬で体内に入れ、腫瘍などの病巣に放射線を浴びせて破壊する治療法。薬剤が特定の部位だけに集まって治療するため、副作用が軽いのが特徴。西野さんの治療は2009年1月に実施された。ゼヴァリンの投与は静脈に注射するだけ。検査で1週間入院したが、治療の翌日には帰宅できた。がんの勢いを示す検査値（腫瘍マーカー)はほぼ正常値に戻った。いまなお再発はない。西野さんは「体に感じる副作用はなかった」と喜ぶ。（朝日新聞)

ＲＩ内用療法の薬剤「イブリツモマブチウキセタン」（商品名ゼヴァリン)がその年に国内で承認され、発売されたばかりだった。悪性リンパ腫の原因となる細胞の表面には特定のたんぱく質（抗原)がある。それを標的にくっつくたんぱく質（抗体)にＲＩ「イットリウム90」を結合させた薬だ。これで原因の細胞にだけＲＩを運び、放射線を浴びせて破壊する。よく使われるリツキサンも同じような仕組だが、抗がん剤と併用するのが標準的な治療だ。ゼヴァリンは抗がん剤を使わないため副作用が少なく、リツキサンでは効かないがんにも効果がある。（朝日新聞)

悪性リンパ腫が再発した。それも4回目だった。2008年10月、大阪府堺市の主婦西野恭子さん（64)は、陽電子放射断層撮影(ＰＥＴ）を見てがくぜんとした。右耳の下と背骨の周りのリンパ節が黒く写っていた。最初に見つかったのは1994年。両ももの付け根にしこりを感じ、近畿大病院（大阪府大阪狭山市)を受診。「濾胞性リンパ腫」だった。抗がん剤と抗体医薬の「リツキシマブ」（商品名リツキサン)による治療を受けた。髪が全部抜けるなど抗がん剤の副作用に苦しんだ。それなににまた再発。「しんどかったにに」。落ち込む西野さんに、主治医の辰巳陽一近畿大准教授（血液内科)は「朗報があります」とＲＩ(ラジオアイソトープ＝放射性同位元素)内用療法を紹介した。（朝日新聞）

 

抗がん剤治療の目的は、患者さんの病状によって二つに分けられます。一つはがんを完全に治す場合です。もう一つは、進行がんと共存し、できるだけ長生きするための治療です。治療は常に、効果と副作用が起きる危険性とのバランスを考えます。最新の抗がん剤「分子標的薬」はがん細胞増殖にかかわる物質をやっつける薬が中心です。このため副作用が違います。従来の抗がん剤はおしなべて増殖する細胞に作用するので、血液を作る骨髄、髪の毛、胃腸の粘膜などの細胞にも働きます。このため毛髪が抜けたり、吐き気を起こしたりすることがあります。一方、分子標的薬はがん細胞を選んで作用するので、副作用が少ないです。ただ安全かと言えば、頻度は少ないものの特徴的な副作用があり、致死的なものもあります。（朝日新聞）

がんには手術、放射線、抗がん剤の三つの治療があります。手術はがんが発生した場所にとどまっている場合に取り除く治療です。放射線も基本的に同じです。抗がん剤は飲み薬や点滴で体全体に行き渡らせて全身を治療します。がんの進み具合で、治療は変わります。乳がんを例にすれば、片方の乳房にがんがとどまっている、あるいは腋のリンパ節でとどまっていれば手術をします。さらに広がっていれば、手術もしくは放射線治療をします。血液やリンパ液を介して脳や肝臓などに転移していれば、抗がん剤治療になります。再発した場合も、抗がん剤治療が中心になります。さらに、手術後に再発を予防したり、放射線治療の効果を強めたりするための抗がん剤治療も行われています。（朝日新聞）

目に見えるがんは手術で取って、目に見えないがんは抗がん剤で消滅させる、手術と抗がん剤はお互いの弱い部分を補っており、両方の治療を併用することでより多くの進行がんを根治できるようになりました。また手術で治る人が増えるにつれて、体の負担がより少ない手術を行う必要性が出てきました。その代表が腹腔鏡手術です。おなかに小さな穴をいくつかあけ、手の代わりにかん子を、目の代わりにカメラを使ってする手術で、術後の痛みが少なく回復が早いことが知られています。この手術は近年爆発的に増えてきています。(朝日新聞）

人はがんを治すために、手術を発達させてきました。そして多くの困難を乗り越え、最初の本格的ながんの手術は今から約１３０年前の胃がん切除に始まりました。現在までにがんの手術はどのように進歩したかを考えてみます。初期の手術はがんの部分だけを取っていたのですが、再発が多いので周りのリンパ節も一緒に取ると再発が少ないということがわかりました。では、リンパ節だけを取ればいいかというと、ある一定以上はリンパ節を取っても成績は良くならないということが臨床試験により証明され、手術の限界が見えてきました。なぜなら進行しているがんは手術の段階で目に見えない転移が全身にあって、それが手術後に大きくなるからです。「目に見えない全身の転移」というのは恐るべき敵です。これについては抗がん剤が有効であるということが分かってきました。(朝日新聞）

最近の技術として、画像誘導放射線治療があります。治療の時にＣＴ撮影などでがんの位置をその場で確認しながら放射線をあてるので、さらに精度が高くなります。最先端の放射線治療には、陽子線や重粒子線などの粒子線治療があります。放射線が狙ったところまでで止まりそこから先はほとんどあたりません。がんの周りの放射線量を著しく減らすことができ、がんの部分に強力な放射線をあてることが可能です。(朝日新聞）

放射線治療はこの十数年で相当進みました。実際最もよく行われているのは、体の外から放射線を当てる方法です。がんだけに放射線をたくさんあて、がん以外にはなるべくあてないようにする。そのための技術が開発されています。最も一般的なのは、強力なＸ線をあてるリニアックという機械です。Ｘ線のあて方も様々です。前後から、左右から、あるいはいろいろな方向からの定位放射線治療(ピンポイント治療)などです。また、コンピュータを使って放射線を複雑にあてることもできます。特に強度変調放射線治療（IMRT)は、がんや臓器の形に応じて正確にあてることが可能です。（朝日新聞）

臓器の形や働きを残せることが多いのが、放射線治療の最大の特長です。例えば喉頭がんで摘出手術をすれば声が出なくなりますが、放射線治療ではそのようなことはありません。乳がんでは小さな手術の後に放射線治療をします。放射線治療をすることで大きな手術をせずに済み、乳房を残せます。第二の特長は体への負担が少ないこと。高齢者や、心臓や肺が悪くて手術できない人でも治療を受けることができます。(朝日新聞)

放射線治療で切らずに治せるがんが増えてきました。喉頭がんや前立腺がん、子宮がんでは手術にほぼ匹敵する治療成績を上げています。比較的早期のがんを放射線だけと、放射線と抗がん剤で治す例が増えています。一方、やや進行して簡単には治らない段階の肺がんや食道がんなどを放射線と抗がん剤で治療する場合が増えています。（朝日新聞)

粒子線治療を含む放射線治療の費用は？通常の放射線治療は、ほとんど公的医療保険の適用です。しかし、粒子線治療は先進医療のため３００万円くらいかかり、高額療養費制度でも戻ってきません。放射線治療は一度使用すると、同じ場所で使えないのでしょうか。その通りです。１回しかできないというのが大原則です。(朝日新聞）

分子標的治療薬は高価なのでしょうか。年々高くなってきています。ただ、高額療養費制度を利用すれば、払った医療費が返ってくることがあります。おおきさが５ミリ以下のがんは見落としが多いですか。５ミリは難しく、１センチくらいが基準です。自覚症状があるケースなどは最初から精密検査をするので、見つかる場合もあります。ポリープが悪性に進行する可能性は。のどや子宮は炎症のポリープができることがあるが、大腸のポリープは腫瘍のことが多いです。(朝日新聞)

免疫細胞ががん細胞を見極めるためのマーカーを抗原といいます。その抗原が最初に見つかったのが1991年です。それはたんぱく質の断片でした。この20年間で少なくとも100種類以上がその標的になることがわかってきました。この抗原を患者さんに投与して、体の中でがんに刃向かえる免疫細胞を活性化します。活性化された免疫細胞ががん細胞を壊します。（朝日新聞）

がん免疫療法への期待が高まっています。今春米国で前立腺がんのワクチンが承認されました。２００７年にはスイスで脳腫瘍、２００８年にはロシアで腎臓がんのワクチンが承認をされました。免疫療法は患者に苦痛が無く、体にやさしい治療です。さらにがんの再発や転移を防ぎ、進行を遅らせることを期待されています。私たちの体内の免疫細胞は、がん細胞を見つけだして壊すことができることがわかってきました。（朝日新聞)

治療の途中で医療機関が変わることで、治療方針の食い違いなどが発生しないように、地域連携クリティカルパスが必要です。クリティカルパスとは、特定の疾患に対する治療の手順書のようなもので、個々の患者さんの治療に関する情報を、地域内の医療機関や調剤薬局、介護ステーションなどが共有するためのツールです。厚生労働省は肺がん、大腸がんなど、「５大がん」に対する地域クリティカルパスを、２０１２年度末までに作成・運用するよう求めています。(朝日新聞)

「がん医療の均てん化」を実現するため、地域内の医療機関や調剤薬局、介護ステーションなどが高度な連携の下で分業化し、効率的で質の高いがん医療に取り組まねばなりません。早期発見から治療計画の策定、手術と術後の定期通院、化学療法や放射線照射などの治療、緩和ケアまでと、がん治療は長期にわたるケアが必要です。高度医療は各地域のがん診療連携拠点病院で担い、定期検査など日常的な医療はかかりつけ医で、終末期医療は在宅医療や緩和ケア病棟で、と言った具合に、地域における分業体制と連携体制を早急に形作らねばなりません。(朝日新聞）

2007年4月に法律が施行され、同年6月にがん対策推進基本計画が閣議決定されました。この法律は「がんの予防及び早期発見の推進」「がん医療の均てん化の促進」「研究の推進」という基本施策に加え、厚生労働省内に「がん対策推進協議会」を置くという4項目が骨子。法制化の最大の目的は、がん医療を提供する体制を充実させ、日本全国どこに住んでいても、患者さんの意向に沿った高度ながん医療を受けられる環境を整備することです。(朝日新聞）

最大の変化は、我が国の疾病別死因で、がんが最多となったことです。以前は「国民病」と言われていた脳卒中が、最多期の半数近くまで下がったのに対し、がんによる死者数は年々増え続けており、現在では男性の2人に1人、女性3人に1人が、がんで死亡しています。その中でも、日本人に最も多かった胃がんによる死亡が、検査･治療技術の向上によって減少する一方で、肺がん、大腸がんによる死亡が顕著な増加傾向を示しています。(朝日新聞）

最近、がん患者仲間が集まると治療費のことがよく話題に上ります。日帰り内視鏡手術で済むような早期がんならまだしも、進行がんや再発がんで長期にわたって抗がん剤治療を受けるような場合、治療費がとても高くなるからです。「これから子どもに教育費がかかるのに、私の治療費で貯金を取り崩してよいのかって悩むのよね」と中学生の子を持つ再発乳がんの母親が嘆くと、「私なんか、仕事をやめると治療費払えないし、生活もできないし、通院と仕事で毎日ヘトヘト・・・・」と独身の高校教師、大腸がんⅣ期のレイ子さんも目をシパシパさせています。レイ子さんはFOLFOX(フォルフォックス)という３つの行為丸剤を組み合わせた治療に加えて、アバスチンという分子標的薬(がん細胞だけを狙い撃ちし、正常細胞には影響が少ない薬)を使っているのですが、これが良く効いて、がんの進行が抑えられ仕事を辞めずにすんでいます。でも自己負担3割の健康保険でも治療費は月に20万円もかかります。「高額療養費制度」で３カ月後に半額以上は戻るのですが、とにかく毎月２０万円を病院の窓口に支払わなくてはなりません。続く・・・。(西日本新聞・波多江信子の続・楽しい患者ライフより)

中咽頭がんの手術をしたが再発。なぜですか？お気持ちは理解できますが、進行がんでは再発もあり得るので、退院後も定期的に診察をしています。再発した人の6～７割が半年以内、８割が１年以内に再発しています。がん幹細胞に有効な抗がん剤はあるのでしょうか＞現状の抗がん剤や分子標的薬のなかで、どれが有効かは明確ではありません。がん幹細胞のニッチに対する薬は多くのデータが出ていて、数年でニッチに対する治療が臨床試験に上がってくると思います。(朝日新聞)

以前は抗がん剤に対するイメージは良くありませんでした。わずかな延命効果しかなく、副作用は強く、薬は高いというものでした。しかし現状は変わってきています。2000年以降には、分子標的治療薬という新しいタイプの抗がん剤が出てきました。例えば、大腸がんの治療成績ですが、おそらく来年あたりに出るデータでは、転移のある大腸がんでも5年生存率は30%を超えると言われています。これには分子標的治療薬が大きく貢献していると考えられています。副作用についても、吐き気などを効果的に抑えるいい薬ができてきました。一方、精度は低いですが、分子標的薬には、これまでにない副作用が出てきました。対策は今後も日進月歩でやらないといけません。診断方法の開発も重要です。薬が効くかどうかわかれば、無駄な治療をやらなくなり、医療費が節約でき、副作用も回避できます。診断に重要な遺伝子検査が、肺がんや大腸がんなどで出てきて、日常診療で使われています。抗がん剤は決して「百害あって一利なし」ではないのです。(朝日新聞)

頭頸部がんは首から上、つまり口や鼻、のどなどにできるがんの総称です。顔かたちもコミュニケーションの一つ。生活の質(QOL)とのかかわりが深い分野です。たばことお酒に関係が深く、たばこを１日１箱吸う人は吸わない人より12～15倍、お酒をずっと１日３～4合飲む人は飲まない人より11～15倍、がんになりやすいとされています。さらに食道や胃、肺に重複がん、多重がんができやすいことがわかっています。がんを治すとこが一番ですが治療後も食べて話せて、顔かたちも保たれていたほうがいい。そのためには手術、放射線、抗がん剤、緩和ケアも含めたチーム医療をします。それを指揮する頭頸部がん外科医は日本に260人だけですが、治療のガイドラインがあり標準的な治療の手助けになっています。標準治療としてのお勧めは、早期がんなら放射線治療、進行がんなら手術となりますが、個々の状況や治療歴によって柔軟に治療法が選ばれます。(朝日新聞)

がんは不治の病ではなくなってきました。しかし、まだ治療が難しいがんがあり、その原因が「がん幹細胞」であることが分かってきました。がんは同じ性質の細胞の集団と考えられてきました。しかし最近、がんを作る幹細胞が存在し、性質の違う細胞を作るとともに、幹細胞自身のコピーも作ることが分かってきました。さらにがん幹細胞がその性質を保つ「ニッチ」という環境があると考えられています。がん幹細胞は極めてストレスに強い。放射線治療や化学療法で死ぬのは主に子分の非がん幹細胞ばかりで、残ったがん幹細胞からがんが再発する。がん幹細胞を標的にした治療を考えないといけない。私たちは三つの戦略を考えています。一つは増殖が遅いがん幹細胞から、増殖の速い非がん幹細胞に移行するのをブロック。二つ目は、がん幹細胞を直接攻撃。三つ目は、がん幹細胞をニッチから追い出す。あるいはニッチを取り除く。2番目、3番目の治療法によって根治できると考えています。

がん細胞は、増殖する際に多くの栄養を奪うほか、たんぱく質の一種「サイトカイン」という物質を過剰に産生して血液中に放出します。このサイトカインは全身を慢性的に炎症状態とし、低栄養を招いたり、抗がん剤の副作用を増大させたりして、がん治療の続行を困難にします。最近の研究で、魚油に含まれるEPA(エイコサペンタエン酸)という物質が、サイトカインの産生を抑えることが分かってきました。EPAでサイトカインをを抑制しながら、栄養を十分摂取してがん治療を続けていくことが望まれます。(朝日新聞)

嘔気や嘔吐は、がん治療薬の最も代表的でつらい副作用の一つです。女性であればつわりが、男性であれば、ひどい二日酔いが続く状態を想像してもらえば、そのつらさが分かるでしょう。これをうまくコントロールしなければ、がん治療を快適に続けることができません。現在は消化器に作用する薬のほか、嘔気を感じる脳の部分に直接働きかける新型の吐き気止めもあり、ガイドラインに添って正しく使えば効果的に症状を抑えることができます。(朝日新聞)

分子標的治療薬では、副作用として皮膚に発疹や赤みが出たり、手足に湿疹や亀裂が現れたりすることがあります。これは薬が合っていないのではなく、こうした皮膚症状が強く出る人ほど薬ががんにたいしてよく効いているので、治療を続けることで効果を得ることができます。また症状はステロイドやスキンケアで抑えることができますが、それだけに頼らず、日常生活でも皮膚を清潔にし、皮膚障害が出ないような生活習慣を心がけることも大切です。(朝日新聞)

分子標的治療薬は、適切に使用されると大きな治療効果をもたらすため、近年は世界中で盛んに開発が行われています。しかし日本では従来、薬の承認に諸外国より長い時間がかかったため、分子標的治療薬や術後補助化学療法などの効能追加に関しても約４年ほど遅れている状況が続いてきました。薬の開発にかかる時間とコストの両面で効率化を図るには、国際共同治験への参加が欠かせませ。ひとつの国だけでは非常に困難で、無駄も多くなるからです。新薬の登場は、がん治療の歴史の要所で治療を大きく前進させるインパクトを与えてきました。今後も国際共同治験を積極的に活用し、我が国の患者さん本位の創薬に取り組んでいくことが大切だと思います。(朝日新聞)

分子標的治療薬が従来の抗がん剤と違う点は、文字通り標的となる分子を定めて、そこにピンポイントで働きかける薬であることです。がん細胞は自分自身の細胞が変異したもので、いってみれば遺伝子の「けが」のようなものですが、そのけがをした特定の遺伝子やたんぱく質だけを狙って作用するという特長があります。がん細胞そのものを狙い撃ちするタイプと、がん細胞に栄養を与える血管に作用するタイプの二つがあり、いずれのタイプも事前に患者さんの遺伝子検査をすれば、薬が効くか効かないかが正確に予測できる可能性があります。そのため、これからのがん治療の「オーダーメイド化」を進めていく上では、分子標的治療薬がその中心的役割を担うものと期待されています。(朝日新聞)

がんの放射線治療を専門に行う熊本放射線外科(熊本市出水、古後佳生院長）は、新しい治療装置「ノバリスＴＸ」を4月に稼動させる。九州では初の導入となる。広範囲に点在するがん細胞だけに向けて放射線を多方面から集中して照射、併せ持つコンピュータ断層撮影（CT)機能で転移の状況なども早い段階で確認することが期待できるという。古後院長によると、がん治療は手術と放射線、抗がん剤などの化学療法が3本柱。ただ手術や化学療法は患者の体力を低下させ、抗がん剤は脳の腫瘍は期待できないこともある。熊本放射線外科は2005年5月に同装置の前身となる「ノバリス」を導入、約2700の症例を扱ってきた。従来の放射線治療は一定の範囲に均一に照射するが、ノバリスは病変部に集中的に照射する。このため、患部周辺の正常な細胞の被爆を最小限に抑えることができるという。(西日本新聞)

がんの告知についても手当てされる。緩和ケアなどの研修を受けた医師と看護師が治療方針などを話し合い、内容を文書などで患者に同意を得た上で渡すと、1回に限り患者1人につき千円が医療機関に支払われる。「患者が望む告知とは何か、考えるきっかけになってくれれば」と愛知県の女性(57)は話す。3年前、夫が食道がんで他界した。生前、医師から一緒に検査結果を聞いたとき、部屋に入るなり、「早くても半年か1年、長くて5年」と言われた。あっけなさに言葉を失った。「ご主人は自分の病状がよくわかっていない」と言われたことも。もう長くないという現実を受け入れて、という意味に聞こえた。患者や家族は希望と絶望の間で揺れる。簡単に受け入れられないのは当然ではないかと思った。「患者の命に寄り添ってくれるような告知を望みます」　収入に直結しない現在でも、告知のための環境を整え、時間をかけて説明する医師や医療機関はあるが、診療報酬として明確化することが、下支えになりそうだ。(朝日新聞)

がんリハビリは、骨髄移植の前後だけでなく、放射線治療の筋力を回復するリハビリ、肺がんの呼吸にかかわるリハビリなど様々な種類があるが、日本では取り組みが遅れているとされ、医療現場から重要性が指摘されてきた。がんの場合、治療が重視され、脳卒中の患者のリハビリのように明確な診療報酬がなかった。別の収入でやりくりさざるを得なかった。今回の改定で、専門の医師、スタッフのもとで患者ががんのリハビリをすると、20分ごとに2千円が病院に支払われることになるため、力を入れる病院が増える可能性がある。（朝日新聞)

慶応大病院(東京都新宿区)のリハビリ室。患者が体の機能回復のために使う自転車型運動器具や、回転式ベルトの上を歩く器具が並ぶ。リハビリに取り組む女性(42)は「少しづつ体力が戻ってきているのがわかる」と言う。血液のがんである慢性骨髄性白血病で、昨年11月に骨髄移植を受けた。移植の１カ月前にリハビリを始めた。体力を測定しておき、移植前は筋力や持久力を維持するために歩いたり、自転車をこいだり。移植直前に入る無菌室でもベルトの上を歩いた。移植後はベッドサイドで立ったり座ったりを繰り返した。(朝日新聞)

第一に副作用が少なく、患者さんの身体的な負担が小さいことです。第二に、手術ができない方や、抗がん剤が効かない方にも、治療の可能性を開いたということです。がん疾患は、医療技術の進歩や検診による早期発見などによって、以前のような「不治の病」ではなくなっている一方で、抗がん剤や放射線治療が効かず、手術もできない患者さんも増え、「がん難民」という言葉も生まれています。また、転移が広がっている状況で免疫療法と他の療法を併用することで、抗がん剤の効果が上がるといったこともあり、第４の治療法として選択肢を増やしたと言えるでしょう。(西日本新聞）

個人差はありますが、例えば、ある60歳代の男性の場合、膵臓がんが肝臓にも転移し、手術困難で化学療法では腫瘍の拡大を抑えるのが精一杯だったのですが、化学療法と併用して免疫療法を２クール行いました。その結果、膵臓と肝臓の腫瘍が消失しました。また、ある４０歳代男性の膵体部がんは血管を巻き込んでいて手術できなかったのですが、免疫療法によってがんの腫瘍が縮小し、手術で切除できた、といった例もあります。(西日本新聞)

オーダーメイドのように作製したワクチンを、5～７回を１クールとして、２週間に１回の間隔で投与します。入院の必要はありません。特に人工抗原による治療法は、手術が困難で自己がん組織を入手できない患者さんに対しても、免疫療法を実施することが可能です。(西日本新聞)

樹状細胞とは、リンパ球にがん細胞の特長を認識させることができる免疫細胞の一種です。自己がん組織樹状細胞療法では、手術で摘出した患者のがん組織を樹状細胞に取り込ませ、人工抗原樹状細胞療法では、がんの目印として人工的に作製したがん独特のタンパク質(ペプチド)を樹状細胞に取り込ませるなどして、がん細胞を外敵と認識させるワクチンを作ります。その後、ワクチンとして体内に投与された樹状細胞は、リンパ球にがん細胞を攻撃するよう指示を出します。（西日本新聞)

がん治療の新しい分野である「免疫療法」への注目度が高まっている。がん治療はもともと、大きく分けて手術療法、抗がん剤による化学療法、放射線治療があり、単独、または組み合わせて行われてきた。これに加えて近年、「第４の治療法」といわれるようになったのが、人間本来の免疫力に着目した免疫療法だ。免疫療法の研究は著しい技術的進歩を遂げ、がん細胞を直接攻撃するワクチンが開発されたことで、治療の有効性が高く評価され始めている。(西日本新聞)

リンパ節転移をしている人などではピンポイント照射が難しいのですが、抗がん剤と併用すると放射線の効果が高まることがわかっています。両方が合わさることで副作用も高くなってしまう危険もありますが、最近は副作用対策も進歩しています。(朝日新聞）

年齢が高くなるほど、がんになりやすくなります。医療の発展により日本人の平均寿命は著しく延びました。それに伴い、残念なことですが、日本人の30%ががんで死亡し、がんは日本人の死亡原因の1位になりました。痛みの治療が十分でなかったころには、がんが進行した患者のほぼ7割に痛みが起こり、そのうちの3割の方は耐え難い痛みを訴えていました。がんによる痛みを治療するのは医療の基本であり、世界保健機関(WHO)は「がんの痛みからの解放」という治療法を1986年に発表しました。痛みの強さに合わせて3段階で治療をするという考え方で、鎮痛薬(痛み止め)やモルヒネのような麻薬性の鎮痛薬を、注射でなく内服することです。この「がんの痛みからの解放」による治療法で、ほぼ9割の患者は痛みが軽減すると言われています。痛みが軽い「第1段階」では鎮痛薬を服用し、それでも痛みが軽減できないときは「第2段階」として中程度に効果がある麻薬を使います。それでも痛みが軽くならなければ、「第3段階」として、より効き目のある麻薬を服用します。強い痛みに効果がある代表的な麻薬がモルヒネです。(朝日新聞)

久留米大医学部は1日、がん患者個人に適したワクチン療法を行う「がんワクチン外来」を全国で初めて設置し、診察予約に必要な資料請求の受付を始めた。しかし申込みが殺到したため、約1時間半で受付を中断した。同外来は完全予約制で、資料を請求して申し込んだ上、治療の基準審査に適合した患者のみが予約をすることができる。初回の受け入れは60人を予定していた。同大によると、1日午前10時からホームページと電話で資料請求の受付を始めたが、約1時間半でホームページへのアクセスが約1500件、電話が100件に達した。受け入れ可能な患者数を超えることが予想されたため、急きょ受付を中断したという。次回の受付開始時期は未定だが、半年後をめどにホームページと電話(0942-31-7350)で案内するという。

久留米大医学部(福岡県久留米市)は4月から、がん患者それぞれに最適なワクチンを処方する「がんペプチドワクチン外来」を設置する。これまでの治療法に比べ、患者への負担が格段に軽い"第四のがん治療法"と注目される技術で、全国初の取り組みという。ペプチド(タンパク質)はがん細胞の表面に存在。久留米大は、患者やがんの種類によって異なるこのペプチドを識別。30種類のペプチドから、患者と同じペプチドを化学合成して注射することで、免疫細胞にがん細胞を認識させ、攻撃するという治療法だ。これまでの外科手術や抗がん剤、放射線治療に比べて、副作用が少ないのが特徴といい、通院による治療も可能だ。久留米大によると、臨床試験をがん患者500人以上に実施し、安全性を確認。進行性前立腺がんをはじめとするがんに対し、抗がん剤より延命効果が高いなど有効性も確認されたという。また、C型肝炎や肝硬変の患者約30人に投与した結果、新たに肝がんが発生した患者は5年間でゼロだったとしている。外来治療では、公的医療保険は使えないものの、患者が利用しやすいよう治療費は実費相当の数十万円とする。(西日本新聞)

「インフォームドコンセントは、医師による説明と、患者さんの理解と同意という共同作業。患者さん自身が十分に判断して選択できるよう、かみ砕いて情報を提供するのが医師の仕事だ」。2006年夏に始めた勉強会は(九大呼吸器科)120回近くを数える。背景には、他のがんに比べても死亡する割合が高い肺がん治療の厳しい現実もある。苦しい治療に耐えても良くならない。壁に突き当たる・・・。それが医療不信につながれば「がん難民」を生み出すことにもなりかねない。主治医以外の話を聞く機会が広がることで「セカンドオピニオン的な役割にもなる」とも話す。九大以外の患者からの問い合わせも徐々に増え、ＴＶ電話を使った他の医療機関への"配信"や、ＤＶＤをつくる検討も進めているという。(朝日新聞)

肺がん勉強会の後半の30分は、週替わりのテーマを設定している。例えば「臨床試験について」「進歩する放射線治療」など旬の話題や、「健康食品・サプリメント」「肺がんに関する情報の集め方」などすぐに役立つ情報も提供する。(がん保険ｆ)　中でも「免疫療法・がんワクチン」がテーマの日は、普段より出席者が多い。免疫療法は、人間が本来持っている免疫機能を高めてがん細胞を排除しようという試みで、手術、抗がん剤、放射線に続く「第四の選択肢」とも呼ばれる。九大病院も肺がん治療に臨床試験として導入を検討しているが、標準的な治療に比べ有効性は十分に確認されていない、としている。(朝日新聞)

 

入院患者が夕食を終えた午後7時。院内の一室にメモ帳を手に患者たちが集まってきた。看護師や製薬会社の担当者も訪れる。毎回、前半の30分は肺がんの診断や治療法など基礎的な知識の解説から始まる。肺がんの病期(ステージ)は、原発腫瘍、リンパ節への転移、遠隔転移の三つの要素の組み合わせからⅠ～Ⅳ期に分かれる。治療法はがんの種類によっても異なるが、主にⅠ・Ⅱ期の場合は手術療法、Ⅲ期は手術または放射線療法、Ⅳ期は化学療法(抗がん剤)。状態に応じてⅠ～Ⅲ期にも抗がん剤治療が追加・併用される。「おれ、Ⅲ期なんだよ」。隣り合った男性同士が、自分の状態を確認し合いながら耳を傾けていた。抗がん剤の治療を受けている患者が大半を占めることもあり、副作用の説明も詳しい。(朝日新聞)