16年に全国で肺がんと診断された患者は約12万５千人。非小細胞肺がんは約９割を占める。このうち主に薬物治療の対象になるのはがんが最も進行した「ステージ４」の患者で、全体の約３割とされる。非小細胞肺がんの治療薬には、従来の抗がん剤のほか、免疫治療薬、遺伝子変異を標的にした分子標的薬がある。このうち、分子標的薬は、薬が効くかを確認するためには、その遺伝子に変異があるかをあらかじめ調べておく必要がある。現在、国内では四つの遺伝子変異に対する分子標的薬が認められている。日本肺癌学会の診療ガイドラインでは、遺伝子検査で変異が見つかれば、分子標的薬の治療を推奨し、いずれも変異がなければ、免疫治療薬や従来の抗がん剤による治療を挙げている。林さんは「ここ数年で肺がんの薬物治療の選択肢は格段に増えた。適切な治療薬をいかに早く選ぶかが重要になっている」と話す。だが、これまではどの遺伝子に変異があるかを特定するのに複数回の検査を行うことが少なくなかった。今年２月、分子標的薬がある四つの遺伝子変異を同時に調べられる診断システムが薬事承認された。公的医療保険が適用されれば、監査が効率化すると期待されている。一方、別の遺伝子変異が原因の肺がんの分子標的薬の開発も進んでいる。日本肺癌学会や日本癌学会など４学会は昨年４月、数多くの遺伝子変異を同時に調べられる次世代シーケンサーを用いて治療薬の選択ができる診療態勢の確立を厚生労働省に提言した。遺伝子変異を網羅的に調べる「遺伝子パネル検査」は昨年末に薬事承認され、近く保険が適用される見通しだ。当面、標準治療がない患者が臨床試験に参加する機会を得ることなどに活用されるとみられる。国立がん研究センター研究所長の間野博行さんは「将来的には、薬物治療の対象となるがんと診断された段階で遺伝子パネル検査を使い、標準治療も含めた治療薬の選択に役立てることが望ましい」と話す。ただ、「検査の分析性能をさらに高めること、費用が安くなること、検査結果に基づく治療薬の選択や（必要に応じて）家族も含めたカウンセリングを適切に行える態勢を整えることが条件になる」と指摘する。５月１５日　朝日新聞　医療より