治療希望者全員が受けられない点も課題だ。保険適用が決まった19年5月時点で、ノバ社はキムリア治療を受ける人数は多くて年間200人程度と見込んでいた。製造拡大を検討しているというが、現状発注できるのは、製造能力などに合わせ、1病院月1～2人分となっている。病院側の受け入れにも限度がある。一因は、重い副作用への対応だ。サイトカイン放出症候群などが起きれば、1～2週間は集中治療室（ICU）での治療が必要になる。キムリアの患者を増やすと、事故や急病での思い患者を受けるベッド数が減り、救急医療に影響が出る可能性がある。細胞処理施設も、キムリアが増えると、骨髄移植などほかの細胞処理が必要な医療に影響が及ぶ。人数も限られる中、どの患者に受けてもらうかに各病院は頭を悩ます。九大病院には、月に5～10人からキムリアを希望して相談がある。しかし、受けられるのは月1人で、これまでにキムリア治療に向けて細胞を採取されたのは4人だけだ。患者の様々な状況を中立的に検討するため、院内に複数の領域の専門家が集まる「細胞療法委員会」を設け、キムリアの適応を検討している。造血幹細胞移植や臓器移植の場合、公益財団法人や関連学会などにより移植を受けられる患者の選択基準が定められている。「キムリアは移植と違い、どの患者さんに使ってもらうかの決め方に統一基準はなく、病院は試行錯誤している。今後、検討が必要だろう」と加藤さんは話す。1月25日　朝日新聞　がん新時代より