検診の効果や不利益についての研究結果や専門家の意見を元に、推奨年齢に上限を設けている国がある。大腸がんだと英国は７４歳、米国は７５歳などだ。国内でも、独自に年齢の上限を設けている自治体がある。長野県伊那市は、14年度からバリウムによる便秘や腸閉塞などのリスクが高まることから、胃がん検診のX線検査の対象を７９歳までとした。当初は「なぜ受けられないのか」と市民から問い合せも多かったが、年齢とともに偶発症のリスクが高まることなどを説明。「今では問い合わせは年数件ほどで、おおむね受け入れられている」と市の担当者。１８年度からは大腸がん検診にも89歳の上限を設けた。愛知県田原市も他の自治体で検診中に転倒があったことや偶発症のリスクを踏まえ、１６年度から胃がんのX線検査の対象年齢を７９歳までとする。両市とも、８０歳以上でも主治医に認められれば検診を受けることはできる。17年度からの国のがん対策の指針「第３期がん対策推進基本計画」では、がんによる死亡率減少のために取り組むべき施策の一つとして、がん検診の意義とともに、不利益についても理解を得られるよう普及啓発活動を進めるとしている。大阪大の祖父江友孝教授（がん免疫学）は「高齢者は若い人に比べて健康状態などに個人差が大きく、一律に年齢で当てはめるのは難しい」と指摘。そのうえで「高齢になると利益と不利益の差が小さくなる。不利益についても理解してもらうことが大切」と話す。１月１９日　朝日新聞　がん新時代　より