がんと診断される人は年間約100万人。2人に1人が生涯のうちにがんにかかる。医療の進歩で治療は外来が中心になり、通院を続けて長く付き合う病気に変わってきた。厚生労働省の2016年の調査によると、仕事をしながらがん治療する人は約36万5千人に上る。一方、仕事を辞めてしまう人も少なくない。国立がん研究センターなどの15～18年の調査では、「がんの疑い」の説明を受けた時点で33.3％が離職を検討し、5.7％は確定診断を受けるために専門病院を受診するまでに離職していた。理由は「周囲に迷惑かけたくなかった」と、「体力的に続ける自信がなかった」が最も多かった。名古屋市の赤羽乳腺クリニック赤羽和久院長（48）は「がんと診断した医師が、『辞めなくていいんだよ』と患者に伝えるべきだ」と指摘する。赤羽さんは患者に専門病院を紹介する際、最初の受診時に、院内にある相談支援センターにも立ち寄るように助言しているという。センターでは、治療しながら働き続けるために、どんな制度が活用できるか相談できる。厚労省は16年、治療と仕事の両立を支援するため、企業向けのガイドラインをまとめた。3週間おきの抗がん剤治療など、短時間の治療のために定期的な通院が必要となる患者は少なくない。ガイドラインでは、時間単位の有給休暇や、短時間勤務、在宅勤務などの充実を求めている。仕事の配慮をしてもらうためには、治療に関する情報を職場と共有することが重要だ。がん患者の治療計画などを主治医が産業医などと共有し、仕事と治療の両立を支援する取り組みに、18年4月から診療報酬がつくようになった。その意義について、国立がん研究センターがん対策情報センター長の若尾文彦さん（58）は「職場の状況を踏まえたうえで、副作用によって体調が悪くなる日が休日に重なるよう、あらかじめ抗がん剤治療の日を調整するなどの工夫ができる」と指摘。「職場と医療機関が情報共有することで、辞めようかと悩んだり、体力が続かないと困っていたりする人を減らすことにつながる」と話している。2月7日　朝日新聞　患者を生きる　がんと仕事5情報編より