国立がん研究センターの若尾文彦・がん対策情報センター長は、大穂さんのような「がん老介護」の相談を数年前から受けるようになったという。2025年には団塊世代が75歳以上になることで注目されているが、がんの罹患が増える50代に団塊ジュニア世代が突入する時期でもある。若尾さんは「今後、がん治療と親の介護に同時に向き合う人が増えるだろう。まずはニーズを整理し、医療、福祉と就労の支援サービスを適切に組み合わせて、その人に合ったものにすることが重要」と指摘。その上で、当事者に対しては①悩みを抱え込まず、がん拠点病院などに設置しているがん相談支援センターなどに相談するとこと
②企業に勤めている場合は、人事部に相談し活用できる制度を把握。公的制度と社内制度を組み合わせて事情に合った形を見つけること、を助言する。企業側も、時間単位の有給制度など、柔軟な勤務制度や使える社風を育んでいく努力が求められている。大穂さんが使った「定期巡回・随時対応型訪問介護看護」は要介護1～5が対象で、がん治療をしながらの在宅介護を支える選択肢になりうる。だが、19年4月の事業所数は948、利用者約2万５千人にとどまる。定期巡回サービスを提供する事業所などでつくる「２４時間在宅ケア研究会」の担当者は、「このサービスは利用できる地域に偏りがあり、認知度も低いのが課題だ」と話す。2月5日　朝日新聞　がんとともにより