子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV)に感染するのを防ぐための「HPVワクチン」について、厚生労働省が積極的に接種を勧めるのをやめてから6年になる。接種ががんの発症を減らせることを示唆する複数のデータが公表される一方で、重い副反応への心配も消えたとはいえない。東京都の会社員女性（48）は、中学3年の長女（14）へのワクチン接種について悩み続けている。娘が子宮頸がんになるのを防ぎたい。効果はあるのだろうが、娘に思い副反応が起きないか不安だ。夫（51）も娘を説得してでも「接種してほしい」とは言えないでいる。女性は「娘がどう考えているかを聞くことができずに、日々が過ぎていく」と話す。子宮頸がんは性交渉でHPVに感染することで起こる。HPVは感染してもほとんどは自然に消えるが、感染し続けると前がん病変ができ、一部ががんになる。ワクチンは、がんになりやすい特定のタイプのHPVウイルスへの感染を防ぐため、複数回注射する。国内で子宮頸がんになる人は年間約1万人で、約2800人が死亡している。6月12日　朝日新聞　医療より