子宮頸がんの9割以上は、性交渉によるヒトパピローマウイルスの感染が原因とされ、患者数は20代後半から増える。厚生労働省の資料によると、標準的な妊婦検診では、妊娠初期の段階で子宮頸がん検診をする。妊娠中に子宮頸がんが見つかった場合の治療方針は、患者の状況や妊娠週数、がんの大きさなどによって変わる。がんが肉眼では見えないほど初期の段階（1A１期）であれば、子宮頚部の一部を切り取る「円錐切除」という手術で、妊娠したまま、がんをとる。がんの大きさなどを踏まえ、母体を優先してすぐに子宮をとることをすすめられる場合もある。がんがいつ見つかるのかも重要だ。妊娠20週ごろにがんが見つかった場合は、出産しても保育器で赤ちゃんが十分育つ28～30週ごろまで待って出産し、その後に治療することもある。また、胎児に影響が出にくい抗がん剤を使い、おなかの赤ちゃんが大きくなってから、出産する方法もある。ただ、連載で紹介した女性のように、妊娠初期にがんが見つかった場合、おなかの赤ちゃんが大きくなるのを待っていると、その間にがんが進行する可能性がある。この場合でも、がんが2センチを超えないほどの条件に当てはまれば、子宮頚部を広く切る「広汎子宮頚部摘出術」が選択肢に入る可能性はある。ただし、新潟大産婦人科の榎本隆之教授によると、この方法は、妊娠していない人ならば妊娠能力を保つために広く実施されているが、「妊娠中は子宮に流れる血液量が増えるため技術的に難しく、国内の限られた医療機関でしかできない」と話す。国内の統計によると、2012～17年に、妊娠中に子宮頸がんだった人は少なくとも204人いた。がんが初期の段階で円錐切除手術を受けた人は約90人、広汎子宮頚部摘出術を受けた人は約20人いた。東京女子医大産婦人科の田畑務教授は「子宮頸がんの若年化と、分娩年齢の高齢化で、妊娠中に子宮頸がんと診断される人は増える傾向にある。初期の子宮頸がんは症状が出にくく、妊娠を考えている人は妊娠前から必ずがん検診を受けてほしい」と話す。12月3日　朝日新聞　患者を生きる