様々な立場の人が連携することで、きめ細かな支援が可能になる。花王は、病気などのため休職した社員が復職を希望した場合、その社員よ上司、産業医が復職の時期などを検討する会議を開く。昨秋、子宮頸がんの手術をし放射線治療を控える４０代の女性が「すぐ復職したいです」と伝えると、産業医の加藤杏奈さんは「副作用が出るかも。焦らず様子を見て決めては」と助言した。上司も「焦らなくていい」と続いた。女性はその後復職し、通院治療を続けている。「休むのが怖かった時期に、上司も一緒にいる場で適切な助言をもらい、安心して治療を続けられました」。花王では、年に約７０人ががんと診断されている。２００８年の「花王グループ健康宣言」でがん対策を柱に含め、啓発に本腰を入れてきた。検診を充実させ、２次検査の呼びかけも徹底。約５割だった精密検査の受診率も９割までアップした。本社と全国２０の事業所に保健師らが常駐し、本人の承諾が得られれば上司や人事部に保健師がかけ合う。「がんに限らず、病になっても『普通のこ』として各部署が丁寧に対応してくれるとの安心感が社員に生まれている」と人事部に担当者は言う。SONPOホールディングスの損保ジャパン日本興亜は昨年１０月、人事部内に治療や育児・介護などについての悩みや不安を相談できる常設の窓口を開設。使える制度を案内し、個別の要望も聞く。制度に詳しい人が職場にいなくても、会社として支援できる体制をとる。今回の調査で、産業医らの積極的な活用をしていたのは７４社中６０社。一方、管理職向けに治療と仕事の両立への理解を促す研修をしているのは１３社、両立を支援するコーディネーターを育成・活用するのは７社にとどまっていた。NPO法人「がんと暮らしを考える会」理事で特定社会保険労務士の石田周平さんは「がんは部位や進行度によって治療の経過や副作用も違う。患者が求める働き方は千差万別」と話す。「会社に迷惑をかけそう」などと復職を急ぐ相談も多いが、柔軟な勤務ができないと体調を崩して退職してしまう人もいると指摘。「制度に加え、周囲の理解や協力が不可欠。患者本人も配慮してほしい点などを伝えて最適な答えを見つけてほしい」と言う。２月３日　朝日新聞　がんとともに　より