「がんの社員が働き続けられるようにしよう」と動き出した企業の姿が調査から見えた。だが十分とはいえない実態も分かった。さらに対象は主要企業で、紹介したのはかなり進んだ事例だ。取り組みが中小を含めた日本の企業全体に広がってほしい。先進的な企業は「制度も風土も」目指す。患者が望む時間単位の有給休暇などの制度があっても、使いにくい雰囲気では意味がない。負荷が増える他の社員が、「お互い様」と思えることも重要だ。だが、周知や浸透のための研修や社内コミュニケーションの改善などはこれからだ。私もがんで休職した経験がある。当時、同僚にもっと状況を伝えればよかったと反省している。過剰な反応が嫌だったし、うまく話す自信もなかった。がんも職場も多様なのでひとくくりにはできないが、それでも、上司や同僚に可能な範囲で自らのことを伝える勇気と努力が必要と感じる。うつ病への誤解や偏見が改まり、メンタルヘルス対策が浸透したのと同様、がんへの理解が深まることを期待している。がん以外の病気、育児や介護など、仕事に専念しにくい状況は、誰にでも訪れる。また、非正規や派遣社員への対応は遅れている。誰もが働きやすく生きやすい社会に向け、「がんへの対応」がきっかけになってほしいと思う。（上野創）２月３日　朝日新聞　視点より