＜国立がん研究センターがん対策情報センター　がんサバイバーシップ支援部長　高橋都さん＞　がん患者の就労に関する実態調査では、診断時に働いていた人の３分の１から４分の１が離職している。やめる時期で多いのが診断直後から治療が始まるまで。「びっくり離職」とも言われ約４割を占める。もう一つは復職した後。頑張って復職したが、様々なハードルがあり、続かなかったという場合だ。働く場面では、多くのプレーヤーが本人や家族を取り巻いている。会社では経営者、人事労務、職場の上司や同僚。一定規模の会社であれば、産業医や看護職もいる。医療機関にも主治医、看護師、相談支援スタッフもいる。地域資源や行政も重要だ。治療と仕事の両立支援を考えるときには、こうした人たちが連携する必要がある。乗り越えるべき壁は三つ。「気づく」「取り組む」「続ける」だと思う。まずがんと診断されても働けるという気づき。本人と職場のコミュニケーションのためには、普段からの信頼関係が何より重要であるという気づき。さらに、働きやすい職場づくりは社員の士気や会社の評判にもつながるという気づきだ。「取り組む」には、経営トップから支援への明確なメッセージがあると効果的だ。人事労務や職場の関係者はがんと診断された本人の心情に寄り添いつつ、「慌てず、決め付けず、本人の意向をしっかり聞く」ことが大切。支援制度や環境づくりはそこからだと思う。「続ける」は、他社が持つノウハウを情報交換したり、経験値を蓄積したりすること。がん体験を持つ社員の声を仕組みづくりに生かす会社も多い。病気はダイバーシティ（多様性）の一つ。命を直視する体験は人間に変化をもたらす。がん体験が社会人としての強みになることもある。多様な社員がいる会社は強いはずだ。２月２７日　朝日新聞　ネクストリボン　より