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若いドクターがいきなり告知して、患者さんがパニックになってしまうことがあります。個々人が自分の死生観を持って、どういう生き方をして、どう死にたいかを考えていないから、突然がんと宣告されるとびっくりしてしまうわけです。それをどうやって慰め、あるいは力づけるかというのが緩和ケアの仕事です。昔は痛み止めを使うだけで、緩和ケアに入ったら終末期という感じでしたが、今はもっと早い時期からやりましょうというのが新しい考え方です。日本はまだ緩和ケアの専門家が少ないですが、臨床心理士などが手伝ってくれます。患者さんは不安に思っていることを全部吐露すれば気が楽になることがあるのですが、そうするための時間と人が必要なのです。米国にあるがん専門のＭＤアンダーソン病院では、治癒したキャンサーサバイバーがボランティアで同じ病気にかかった人の相談にのっています。それも非常に良い方法だと思います。(１２月２４日　朝日新聞　広告）

臨床の医師はみんな経験していると思いますが、がんにかかった患者さんが来ると「どうして私ががんにかかるのだ」ということから始まります。これだけ多くの人ががんになっていることを知りながら、自分だけは別だと思っている。次の段階になると、がんになってしまったことは仕方ないが何とか助かろうと、急いで知識を身につけようとする。正しく理解が進めばいいのですが、ほとんどの場合、物事を正しく判断できません。治療法が自分の願望と違うとヤブ医者扱いになったり、高額な民間療法に走ったりすることもあります。あなたにはなにができて、どういうことをやれば自分にとってプラスの医療になるのか、もう少し落ち着いてじっくり考える必要があります。ところがそれがなかなかできない。健康なときからがんについて考えてもらうことが必要なのです。（１２月２４日　朝日新聞　広告）

死亡率の減少で、がんは治る病気になってきたのでしょうか。あくまでも早く見つけての話です。早期発見が可能な臓器のがんと、それが非常に難しいがんとはっきり分かれます。早期発見が有効なのは、検診が推奨されている胃がん、大腸がん、乳がん、子宮頸がん、肺がんです。これらのがんは早く見つければほとんど治ります。特に大腸がんはほぼ100％治ります。ですから検診を受けることが非常に重要です。女性の死亡率は大腸がんが１位ですが、結局、検診をきちんと受けていないのだと思います。自分の命は自分で守る、そのためには検診しかないということを子どもの時から教育する必要があると思います。(１２月２４日　朝日新聞　広告）

基本計画ができる前の２００６年に「がん対策基本法」が成立しました。がんの診断や治療が進歩し、治る人治らない人がでてきて、２０００年頃から患者さんたちの間で治療における地域格差が問題にされるようになりました。そうした動きを受けて、２００６年に基本法が成立しました。がん対策推進基本計画は、がん対策基本法に基づき、政府が策定したものです。５年前は「どこでも同じように治療が受けられれるようにすべきだ」という「均てん化」に主眼がおかれ、全体目標も、がん死亡者数の減少と、患者とその家族の苦痛を減らす緩和ケアの二つが入っていました。今回は三つ目の全体目標として「がんになっても安心して暮らせる社会の構築」が加わりました。がんが治る人が増えてくると、就労の問題などもっと幅広い対策が必要になってきたからです。(１２月２４日　朝日新聞　広告）

今はがんにかかる人も、がんで亡くなる人も、高齢化に伴ってすごい勢いで増えています。でも、高齢社会で高齢者が増えているという要素を差し引くと、死亡率は1996年頃からすでに低下傾向になります。5年前の議論でも、今のままでも自然に10％くらい下がるのではないかという計算があり、残り10％は検診を含めて努力するといことで、死亡率20％減少という目標を立てたわけです。（12月24日　朝日新聞）

がんと診断されると、「なぜ私ががんになるのか」と医師に疑問を投げかける人が多いそうです。ほとんどの人は「自分だけはがんにならない」と思い込んでいるようなのです。いまは、国民の2人に1人ががんになり、3人に1人はがんで亡くなる時代です。にもかかわらす、がんを「自分のこと」として考えている人はまだ少ないというのが現状です。2007年度に「がん対策推進基本計画」が策定され、それから5年たった今年、新たな基本計画が打ち出されました。その中で「死亡率２０％減少」という目標が掲げられています。（12月24日　朝日新聞　広告）

ただ、症状がある人が検診に行っていることも問題です。「これがしこりじゃないか」って、検診と病院受診は違います。検診は何も症状がないことを前提にやっています。腫れる、しこりがある、血が出てくるなどの症状がある人は病院の乳腺外科に行ってください。国の指針は40歳以上での隔年検診ですが、もし自主的に受けるなら、30歳過ぎから毎年やりましょう。超音波（エコー）も併用してです。税金でやる検診だと経費の問題などから、ここまではできません。もちろん、検診を受けると余計な心配をするといった問題もあります。でも早期の発見・治療が必要なのです。がんのサイズ別の生存曲線を見ると、多きくなるほど下がるのがわかります。早期だと乳房を温存できるチャンスが大きくなり、リンパ節を取らない治療もできます。こんなメリットがたくさんあるのです。がん研有明病院乳腺センター長　岩瀬拓士さん。（11月19日　朝日新聞）

乳がんで苦しまないために考えることの一つは予防。たばこは肺がんの原因になりますが、乳がんの原因にもなります。詳しくはわかっていませんが、欧米の食事は乳がんや大腸がんになりやすいようです。二つ目は早期発見です。早く見つければ、よく治るということを知っていただきたい。日本の乳がん死亡者数は増えっぱなし。2010年で1万2千人以上が命を落としています。女性のがんでは一番多い。日本の乳がんが減っていないのは、検診に無関心だからです。国民生活基礎調査を見ると、1年以内に検診を受けた人は2010年で24％。米国は過去2年以内に7割ぐらいが検診を受けています。ずいぶん違います。がん研有明病院乳腺センター長　岩瀬拓士さん。（11月19日　朝日新聞）

厚労省は今秋、新たな改正案を出した。月額では上限に達しない人でも何カ月分も積み重なると負担は高額になる。こうした人たちの負担を減らすため、年間の総額にも上限を設けることをまずは優先することにした。しかし、規模は約100億円にとどまり、その財源の見通しも立たないまま、解散を迎えた。難病の医療費助成拡大も、財源がかぎを握る。予算を安定して確保できる制度にするには新たな法律が必要だが、衆院解散で見通しは不透明になった。解散後の11月24日、都内で難病の患者ら約450人が集まった集会では、一日も早い制度の改善を求める声が相次いだ。日本難病・疾病団体協議会の水谷幸司事務局長は「どの政党にも制度改善の動きを後戻りさせないで欲しい」と話す。（12月4日　朝日新聞）

長期の治療の負担軽減は、政権交代で期待が高まった。民主党は高額療養費制度の負担軽減を２００９年のマニュフェストに明記していた。だが、改革の規模はしぼむばかりで抜本的な見直しには至っていない。財源を巡る議論がまとまらず、迷走したのが原因だ。２０１１年６月。政権は「税と社会保障の一体改革」の原案をまとめた。高額療養費制度について、長期の治療や低所得者の負担軽減の見直しに１３００億円程度必要と試算。病院を受診した人に幅広く１００円の負担を求めることで財源を捻出しようとした。しかし、反発を受け断念。消費増税と抱き合わせの改革でありながら、新たに別の負担を求めるやり方だったからだ。「荒唐無稽なやり方だった。党内でもまともに議論していなかった」。民主党の厚労関係議員は振り返る。(１２月４日　朝日新聞）

田村さんが代表を務める患者会「いずみの会」の調査では、３１１人のうち93％が高額な新薬を使っており、１回の受診料は平均１６万円だった。家庭生活で感じる困難をたずねると74％が医療費を挙げ、他項目を引き離した。治療が長期にわたる患者にとって毎月の負担は大きい。線維筋痛症友の会理事長の橋本裕子さん（58）も「職に就けない患者も多く月１万、２万円の治療代でも非常に苦しい」と訴える。全身が激しく痛む病気で根本的な治療はなく医療費がかかり続ける。新しい治療薬「リリカ」が保険適用になったが、すべての患者に使えるわけではなく、負担は小さくない。一方で厚生労働省は現在56の病気に限っている難病の医療費助成の対象を広げる方針。ただし拡大後も患者数の少ない病気が条件で線維筋痛症は対象外のままの見通し。橋本さんは「誰でも使える高額療養費制度の充実にまずは力を注いで欲しい」と話す。（１２月４日　朝日新聞）

４錠１万１千円。神奈川県の自営業田村英人さん（62）は慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）の症状を抑えるため、毎日この薬を飲み続けている。５３歳で発症し、薬は承認されたばかりだった。「薬局で処方箋を渡したら代金が十数万円。最初は耳を疑いました」。ＣＭＬは一部の白血球が異常に増殖する血液のがんの一種だ。患者は推定で１０万人に1、2人。新薬の登場で、骨髄移植をしなくても多くの人が日常生活を送れるようになった。「症状が安定すれば仕事も問題ない」と田村さん。田村さんの暮らしを支えているのが高額療養費制度。所得や年齢に応じて1カ月の上限額が決まっており、超えた分が戻ってくる。1カ月で約１０万円の自己負担は実質４万44００円になる。それでも薬は生涯飲み続けなければならず、「負担は決して軽くない」。(１２月４日　朝日新聞）

がんや難病など長期間、治療が続く人にとって、毎月支払い続ける医療費は切実な問題になる。負担軽減を求める声は根強いが、国の検討は足踏みを続けたまま、衆議院解散を迎えた。取り残された課題に、政治は目を向けてくれるのか。高額療養費制度は、月初めから月末までの１カ月間に医療機関や薬局で支払った自己負担額が上限額を超えた場合、超過分が戻ってくる制度。暦の月をまたぐ自己負担額を足し合わせることはできない。上限額は年齢や所得、医療費の総額で決まり、過去１年に３回以上利用していれば、４回目から上限額が下がる。支給総額は過去１０年で倍増しており、２０１０年度は１兆９７８９億円。(１２月４日　朝日新聞）

大腸がん以外でも、卵巣がんや乳がん、胃がんで肝臓以外に目に見える転移がない場合は生存期間を延ばすために、肝転移を手術することもある。手術では、抗がん剤治療は短期間に集中的に行うなど、最初から手術を想定した治療計画が必要だ。抗がん剤治療を長期間続けると肝臓の働きが悪くなり、切除できる肝臓の量が限定される恐れもあるからだ。かかっている病院に肝臓外科医がいなければ、別の病院でセカンドオピニオン（別の医師の意見）を聞くのもいい。日本肝胆膵外科学会が指定する修練施設には、肝臓手術に詳しい医師がいる。学会のサイト(http://www.jshbps.jp/retrieval.html)で検索できる。（12月11日　朝日新聞）

手術の増加や手術成績の向上、新しい抗がん剤の登場により、生存率も高くなっている。国土典宏東京大教授（肝胆膵外科）によると、15年前に比べて、肝臓に転移した大腸がん患者の5年生存率が15ポイント近く上がったという。手術成績の向上は、手術方法の改良が一因だ。がんのある側にいく血管を縛って血流を止め、切る側の肝臓を縮めてから切除する方法や、一部切除した後、肝臓の再生を待って再度切除する「多段階切除法」もそのひとつだ。がんのある部分だけをくりぬく切除法もある。穴のあいたチーズにちなんで「スイスチーズ」と呼ばれる。抗がん剤も進歩している。10年ほど前には、抗がん剤でがんが縮小する患者が2割程度だったが、最近は5割以上に達する。抗がん剤で転移がんを縮小させ、手術が可能になることもある。(12月11日　朝日新聞）

横浜市立大病院の田中邦哉准教授（消化器外科）は「大腸がんの肝転移なら、手術で根治する可能性もあるし、根治しなくても生存期間を長くする効果も期待できます」と話す。ただし、大腸がんの肝転移が全て、手術できるわけではない。肝臓以外の転移がなく、開腹手術に耐えられる体力が必要だ。肝臓は再生するとはいえ、必要な量を残さないと生命に危険が及ぶため、転移がんの大きさやできた場所、個数によっても手術できない場合がある。(12月11日　朝日新聞）

がんは、肝臓や骨、腹膜などに転移しやすい。肝臓への転移は、膵臓がんの7割、卵巣がんは6割、大腸・肺がんは4割に起こるとのデータがある。大腸がんが肝臓に転移する人は年約2万人に上る。がん細胞は血流に乗って全身に広がり、転移が起こる。このため一般的には、一つの臓器の転移だけ切除しても、他の臓器にもがん細胞のある可能性が高く、転移がんは治りにくい。大腸がんの肝転移は例外だ。大腸から直接、がん細胞が肝臓に流れていると考えられ、他の臓器に転移のある可能性が低いからだ。(12月11日　朝日新聞）

千葉県の小原大輔さん（34）は3年前、腰の激痛がきっかけで大腸がんが見つかった。Ｓ字結腸や周辺のリンパ節を手術で切除したが、肝臓にも５センチ超の転移がんが12個あった。医師からは「転移がこんなにあったら、肝臓の手術は無理です。抗がん剤で進行を抑えましょう」と言われた。約1年後、横浜私立大病院で別の抗がん剤治療を受けた後、肝臓に転移したがんを手術で切除することができた。手術から２カ月後、職場に復帰した。昨年6月、肝臓に転移がんが再発したが、再度、手術で切り、また職場に復帰した。「5年生存率が5割と聞いているけれど、だからって、へこみたくない」と小原さんは言う。(12月11日　朝日新聞）

がんが、最初にできた臓器から別の臓器に広がる「転移」。手術が難しく、治りにくいというイメージが強い。しかし、大腸がんなどが肝臓に転移した場合は、手術ができ、根治できる例も増えている。手術方法の改良や新しい抗がん剤の登場で、治療成績も上がっている。（12月11日　朝日新聞）

泌尿器科学の分野において最も歴史ある国際会議「第32回国際泌尿器科学会総会」の開催地となった福岡県福岡市。前立腺がんへの関心が高まる学会期間中に、同市内で啓発資料を配布しました。その場所となった西鉄福岡（天神）駅構内は、週末というこもあり、列車到着ごとにたくさんの人が改札を抜け、ブース前を横切ります。そんな中でも、特に前立腺がんのリスクが高まる50歳以上の男性をはじめ、その周囲の女性や子どもたちに向けて、キャンペーンスタッフがＰＳＡ検査の受診や、現在の日本で急増する前立腺がんの実態を知ってもらおうと、キャンペーンの小冊子ほか情報ツールを手渡しました。（11月25日　朝日新聞　広告）

多くの自治体が、前立腺がんの早期発見に有効なＰＳＡ検査を取り入れているものの、日本人男性の受診率は10％前後と低い数字にとどまっています。ブルークローバー・キャンペーンは、そんな状況を打破しようと、9月17日～24日を「前立腺がん啓発週間」と設定。複数の医療機関と協力し、無料ＰＳＡ検査実施のほか、前立腺がんの基本的知識を広く発信しました。昨年、昭和大学で実験的に始まった働きかけですが、今年は着実にその協力施設が増えているのは何よりも心強いこと。ＰＳＡ検査受診率の伸び悩みに一石を投じようと、草の根レベルからの動きが始まっています。（11月25日　朝日新聞　広告）

6月30日～7月2日に大阪市堺市で開催された「第11回全国シニア（50歳以上）サッカー大会（主催・公益財団法人日本サッカー協会）」の場において、前立腺がんの情報を提供。前立腺がんやＰＳＡ検査について紹介した冊子やピンバッジを全選手に配布し、50歳以上からそのリスクが高まる前立腺がんの早期発見、適切治療の大切さを訴えました。(11月25日　朝日新聞　広告）

ゴルフ愛好者とその周囲の方々に、前立腺がんの実態とPSA検査について知ってもらい、末永く健康でゴルフを楽しんでもらいたい。そんな願いのもと、ブルークローバー・キャンペーンは２００９年からゴルフトーナメント「BLUE CLOVER JOYX OPEN」に協力しています。２０１２年の今年も、キャンペーンカラーの青ベースで統一されたブースから、たくさんの来場者にメッセージを発信しました。（１１月２５日　朝日新聞　広告」

当初の僕のように、前立腺がんという言葉さえ知らない人もいるでしょう。しかしブルークローバー・キャンペーンがますます広がれば、助かる患者さんや周りの人もたくさんいると思います。どんどん浸透させてほしいし、僕も応援します。ゴルフは高齢になっても楽しめるスポーツですから、心配事は早めに取り除いて、いつまでも元気いっぱいにプレーしてほしいですね。親父が亡くなってからは、残してくれた教えをかみしめながらいつもラウンドしています。今以上に活躍して、ブルークローバー・キャンペーンへのサポートもアピールできればいいですね。プロゴルファー杉原敏一さん。（１１月２５日　朝日新聞　広告）

親父が前立腺がんになったとき、僕は書籍を読むなどして理解を深めました。それまではどんながんかも知りませんでしたが、今ではPSA検査によって早期発見できると治療の選択肢が増え、根治可能ながんだと認識しています。大切な人の元気がなくなっていくのは、何よりもつらいですよね。親父の闘病生活で実感したことですが、大切な人を支えるには、やはり家族がつながっていることが大事。そうすれば、精神的にもきっと和らぐでしょうから。親父は口には出しませんでしたが、きっとそう思っていたと信じています。プロゴルファー杉原敏一さん。（１１月２５日　朝日新聞　広告）

前立腺がんの闘病経験を公表したのも、私と同じような"病院嫌い"の男性に、少しは"自分ごと"のように感じていただければとの思いから。「自分は健康だから、前立腺がんにはかからないよ」と思う人も多いでしょう。私もそうでした。でもそれは大変な間違いかも知れません。がんが判明してあわてるよりも、前もって検査すべきです。早期発見できれば十分に助かることは、私が身をもって証明しました。血液検査だけでがんの可能性がわかるんですから。PSA検査、私はおすすめします。タレント　稲川淳二さん　（11月25日　朝日新聞　広告）

病院嫌いだった私ですが、周囲の心配や強い勧めもあって、しぶしぶ病院へ精密検査に行ったんです。実施した血液検査項目の中に、前立腺がんの早期発見につながるPSA検査もたまたま含まれており、偶然にも前立腺がんが見つかりましてね。発見されたがんは幸いにも早期のもの。早期発見の場合は、様々な治療の選択肢がありますから、私も医師から複数の治療法を提示されました。そこで選択したのが、今話題の手術支援ロボットによる前立腺全摘出。術後の回復も順調で、入院中は夜な夜なナースステーションまで歩いていき、看護師さんに怪談話を披露するくらいでした（笑）。タレント　稲川淳二さん。（11月25日　朝日新聞　広告）

前立腺がんの早期発見・適切治療の大切さを伝えるブルークローバー・キャンペーン。「がん・統計白書2012」の中で、年間の前立腺がん死亡者数は1万１６００人（2010年）、2025年には1万5千人を超えると予想されています。前立腺がんで命を落とす人を一人でも少なくしていきたい。そのためにも早期発見につながるPSA検査を受けてほしい。「50歳になったら年に一度はPSA検査を」を合言葉に活動を続けています。そんな思いを込めた活動の芽は、少しずつ、しかし着実に。わが国に根づき始めています。（11月25日　朝日新聞　広告）

学校でがんの授業を実施しませんか。授業を希望する学校を募集します。「がんになる最大の原因は？」という問いに、授業前では正解の「たばこ」と答えた生徒は半分以下で、「遺伝」や「お酒」などの誤答が目立ちました。それが授業後には全員が正解に。2時間ほどの授業の前後で生徒のがんに関する知識は大きく変化します。2人に1人ががんになり、3人に1人ががんで亡くなる国なのに、日本人はがんについてほとんど知りません。学校で教えられた記憶もないでしょう。そのまま大人になるので、がんの予防や検診についての正しい知識に乏しく、死亡率は上がり続けています。日本対がん協会と朝日新聞社は、医師が学校を訪ねがんについて授業する「ドクタービジット」を実施しています。（11月14日　朝日新聞）

・がん情報を集める。　・自分にどういう援助ができるか考える。　・患者の要望をよく聞く。　・家族も自分の生活を大切にする。　＊国立がんセンターがん情報サービス「家族ががんになったとき」から抜粋。

治験の期間、患者との付き合い方はある意味、看護師として病棟にいたときよりも濃密だ。診察には必ず同席。わずかでも体調に変化はないか、検査や薬の服用は計画通りできているか、聞き取り、メモにして医師に渡す。要点をうまく整理できない患者と、限られた時間に要点を把握したい医師をつなぐのが、役割だ。予約の時間に患者の姿が見えないと、電話を入れる。治験が終わる頃、「寂しくなる」と、何人もの患者から言われた。膨大な書類作成や、院内調整にも忙しい。集めたデータは、計画通りにやらないと無駄になる。特別な検査のため臨床検査技師に研修を受けてもらったり、薬剤師に薬の間隔を調節してもらったり・・・・。患者と触れ合う時間は、ごく一部だからこそ、大切にしている。「治験のスケジュールを終えた患者さんに『よくなったよ』と言われた時や、関わった薬が世に出た時が、やっぱりうれしいです」。治験コーディネーター鈴木克子さん。（11月14日　朝日新聞）