アフラックの保険のがん予防と検診関連記事一覧

マンモではやわらかい脂肪は黒く、硬い乳腺は白く写る。腫瘍のしこりも白く写るため、中村清吾・昭和大教授（乳腺外科）は「乳腺が発達しているほど画像が白く見え、乳腺の白い影に隠れてがんを見つけにくい」と話す。そこで検診の新たな選択肢として、マンモとエコーの併用が期待されている。エコーでは腫瘍が黒く、乳腺が白く写る。40代の日本女性７万６千人が対象の大規模調査で、両方を併用した場合、マンモだけより乳がん発見率が1.5倍になった。研究リーダーの大内憲明・東北大教授（乳腺・内分泌外科）は「併用でエコーがマンモの弱点を補う可能性が指摘された。ただ死亡率を減らせるかどうかの検証はこれから」と話す。がんが見つかっても結果的に治療が不要だったり、精密検査でがんでないとわかったりすることがある。今のところ、国はエコーを推奨しておらず、一部自治体を除き、希望者は基本的に全額自己負担だ。(３月８日　朝日新聞）

子宮頸がんの検診率は欧米諸国が70～80％超なのに対し、日本はＯＥＣＤ加盟22カ国中最下位の20％台。特に若い世代の受診率が低く、今後は婦人科がんに対する認識を高めるとともに、産婦人科の"敷居を低くする"努力も必要だと思います。また子宮頸がんはＨＰＶが原因と解明されえことがワクチン開発につながりました。ワクチン接種をすれば子宮頸がんの7割が予防できますが、残念ながら重篤な障害が起きたことで接種を控える動きが出ました。ただワクチンの予防効果は認められており、副作用やリスクに関する情報を正しく理解した上で選択すべきだと思います。ただしワクチン接種をしても子宮頸がんが完全に予防できるわけではないので、やはり定期検診は｣大切なのです。（11月8日　朝日新聞　広告）

経済協力開発機構（OECD)のデータによると、欧米での子宮頸がん検診受診率は70～80％だが、日本では20％台にとどまる。国は2009年度から一定の年齢の女性に無料クーポン券を配布して受診を勧めているが、欧米との差はまだかなりある。2008年に、医師らでつくる研究会が約1千人の女性にアンケートしたところ、検診を受けない理由で最も多かったのは「時間がない、面倒」だった。調査を担当した産業医の荒木葉子さんは、誰が検診を受けたかどうか、自治体で登録データを整備すべきだと指摘する。「『検診を受けろ』と言うだけでなく、ネットでの情報提供や教育を通じて、自分の健康は自分で守ることが重要。クーポン券も『無料』より『×千円分のお得』などメリットをわかりやすく伝える手段にしてはどうか」と話す。(5月13日　朝日新聞）

胃がんや子宮頸がんは、菌やウイルスなど感染症が主な原因だ。ここ数年、除菌やウイルス接種など、がん予防が期待される医療が受けられるようになった。しかし完全に予防できるわけではなく、今後も検診は欠かせない。「除菌しても胃がんが見つかることがある。定期的な検診は必要です」。仙台市の宮城県対がん協会がん検診センター。慢性胃炎と分かり、４月にピロリ菌の除菌治療を始めた市内の主婦（４０）に加藤勝章医師はそう説明した。「先生に詳しく聞いて、除菌後もがんになる可能性があると初めて知った。検診は毎年受けるようにします」と話す。(５月１３日　朝日新聞）

がんのリスクを高める配列の違いはこれまでも見つかっているが、がんが多い特定の家系に特有のものなどが多い。今回見つかった配列の違いは、生まれつきの比較的ありふれたもので、１カ所だけ見ると高まるリスクは数％程度。しかし、複数が組み合わさるとリスクは最高で4.7倍まで増加していた。欧米人の結果をまとめた研究だが、アジア人でも、乳がんでは、そのうちの半分ほどは同様の配列の違いが確認されているという。これらの配列の違いは血液検査で調べられ、費用は大幅に下がっている。将来、健康診断の一部に導入すれば、がんリスクの高い人を見つけて、がん検診の受診や生活習慣の改善を勧めたりできる。（３月２８日　朝日新聞）

英ケンブリッジ大などの国際チームは、ヒトの設計図に当たる全遺伝情報（ゲノム）から、乳房、卵巣、前立腺のがんになるリスクを予測できる遺伝子配列のわずかな違い（ＳＮＰ）を特定した。「リスクが高い」とわかった人には、頻繁にがん検診を勧めるなど、早期発見や予防に生かす狙いだ。２７日付米科学誌ネイチャージェネティクス（電子版）に発表された論文によると、欧州を中心とする34カ国のチームは、がん患者と健康な人１０万人づつのゲノムを調べ、乳がんでは41カ所、卵巣がんでは8カ所、前立腺がんでは26カ所、がんになるリスクを高める配列の違いが起きる場所があることを確かめた。（３月２８日　朝日新聞）

東日本大震災の影響で、がん検診の受診者数は落ち込みました。日本対がん協会は全国の支部が実施した２０１１年度のがん検診の状況をまとめました。受診者総数は前年よりやや減り１１３７万人。ただ、今回の大震災被災地、岩手、宮城、福島の３県で１０万５千人減と大幅な落ち込みを示しました。やむを得ない事情もありますが、検診の空白期間が後年、問題になりそうです。全体を検診の部位別に見ると、肺が大きく落ちて17ポイント減、次いで子宮頸部６ポイント、乳房４ポイント、胃３ポイントと減りましたが、大腸が逆に5ポイントの増となりました。この増加は明らかに昨年度から実施された国と市区町村による検診無料クーポン券発行の効果です。同様に実施した支部調査で、クーポン対象年齢（40～６０歳の５年ごと）の受診者数の前年比較では男性は1.8倍、女性1.6倍に伸びています。これに比べ３年前からクーポンが導入されている乳房、子宮頸部の受診者数が伸び悩んでいるのは、自治体やマスコミによる大がかりなPRが低調になったこと、個人への受診勧奨が広がらないことなどが理由と思われます。日本対がん協会より。（１月１５日　朝日新聞）

がんになる前に何とかできないかということで開発されたのが予防ワクチンです。ウイルスの一番外側を形成しているたんぱく質だけで構成されたＤＮＡが入っていない、そのために感染する心配の全くないウイルスに似た粒子です。大きく二つの特徴があります。１つは、16型のたんぱく質でつくったワクチンは16型の感染にしか効果がない。18型とか31型の感染には無効だということ。２つめは、すでに感染している場合は効果がないということ。感染が起こる前にワクチンを接種しなくてはいけません。（８月２９日　朝日新聞　広告）

医療法人社団高邦会高木病院の第２回健康講座（高木病院、国際医療福祉大学主催、大川市後援）「子宮頸がんは予防できる」と、国際医療福祉大学の特別講演会（同大学主催、大川市後援）「血液検査の項目と数値の見方～治療医学から予防医学へ～」が4日、福岡県大川市の同大学大川キャンパスで開かれた。子宮頸がんは国際医療福祉大学教授で高木病院長の岩坂剛氏が、血液検査については同じく同大学教授で三田病院検査部長の渡辺清明氏がそれぞれ講演。当日は大学のオープンキャンパスも開催されており、多くの高校生や市民らが聴講した。（8月29日　朝日新聞　広告）

2006年秋からスタートした、「リレー・フォー・ライフ」。がんと闘う患者や家族、支援者を称え、地域社会全体でがんと闘うための絆を育む啓発キャンペーンだ。福岡県では今年、9月15日・16日の2日間、海の中道海浜公園「光と風の広場」を会場に、24時間リレーウオークやがんの早期発見・治療に関する啓発イベント等が開催される。（8月31日　朝日新聞　広告）

41の道府県支部でがん検診を実施している日本対がん協会。ただ、受診率は20％台に止まっているのが現状であり、これを50％台まで引き上げれば、がん死亡率が4％近く低下すると見られている。「がん対策基本法」成立から5年目となる現在、同協会は自治体や医療従事者と一体となり、がん検診受診の」呼びかけを積極化している。（8月31日　朝日新聞　広告）

【胃がん】胃部X線検査や胃内視鏡検査で早期発見・治療すれば、根治可能ながん。　【肺がん】国内では死亡者数トップのがん。肺X線検査及び喀痰細胞診などで早期発見・治療すれば、約8割が治るようになった。　【乳がん】視触診やマンモグラフィで早期発見できる可能性が高く、早期治療すれば、経過も良好。　【子宮頸がん】増殖が比較的穏やかなので、細胞診や内診などを定期受診すればがん化する前に発見可能。　【大腸がん】食生活の欧米化などを背景に、死亡者数が増加中のがん。便潜血検査で早期発見・治療すれば、ほぼ治癒が可能。（8月31日　朝日新聞　広告）

日本人の3人に1人ががんで死亡している昨今。ただ、検診精度の向上や治療法の進歩に伴い、「死亡率」は減少に転じており、予防対策と同時に早期発見の重要性が指摘されている。特に、胃がんなど５種類のがんは検診で早期発見できることが判っており、日本対がん協会も積極的に受診を呼びかけている。（8月31日　朝日新聞　広告）

1981年以降連続して、我が国における死亡原因のトップである「がん」。がん死亡者数の減少を目指し、公益財団法人日本対がん協会は毎年9月を「がん征圧月間」に定め、様々な取り組みを推進している。（8月31日　朝日新聞　広告）

胃がんの原因としては、ヘリコバクター、ピロリ菌や喫煙などが知られていますが、食塩も胃がんの危険因子であることがわかっています。食塩そのものは、発がん物質ではないのですが、塩分を摂り過ぎると胃の粘膜の細胞に傷がつき、そこに発がん物質が取り込まれて、がん化しやすくなるのです。和食には醤油や味噌がつきものですし、保存食として漬物や塩魚、塩辛なども昔から日本人はよく食べてきました。こうした塩分過多の食生活が、脳卒中や胃がんの多かった理由の一つと言えるでしょう。（２０１１年９月２８日　朝日新聞　広告）

受診率は、平均所得が低くなる医療保険に加入しているほど低く、「組合健保」では38％、「協会けんぽ」では27％、「市町村国保」では19％、生活保護受給者や無保険者らでは13％だった。この傾向は他の検診でも同じだった。共済組合には国家公務員・地方公務員が、組合健保には大企業の社員が、協会けんぽには中小企業の社員が、市町村国保にはパート従業員や自衛業者らが加入している。（大阪府立成人病センターがん予防センターの）中山さんは「中小企業社員やパート従業員、自衛業者らは検診のために仕事を休みにくい、検診の自己負担分の費用を払うのが難しいなどの理由で受診率が低いと推測できる」と言う。国や自治体が実施する受診率向上策は、医療保険の種類とは関係なく、検診の対象者全員に無料クーポンを配布したり受診を呼びかけたりしている。田淵さんは「経済格差が健康づくりにも格差をもたらしており、今の対策は格差を拡大しかねない。市町村国保加入者や生活保護受給者など受診率が低い人への対策を重点的に実施すべきだ」と話す。（8月14日　朝日新聞）

がん検診の受診率は、職業や所得によって3倍以上の差があることが、職業別に分かれている公的医療保険の種類と検診受診率の分析からわかった。経済格差が健康づくりに影響していることを示すと考えられ、低所得者に重点的に受診を勧めるなど、より効率的な対策づくりの手がかりになりそうだ。分析したのは大阪府立成人病センターがん予防情報センターの田淵貴大主査や中山富雄課長ら。厚生労働省が全国の世帯を対象に健康や医療、介護などについて調べる国民生活基礎調査（2010年）の結果から、加入する医療保険の種類と、大腸と胃、肺、乳、子宮の５種類のがんの検診受診を調べた。その結果、加入者1人あたりの平均所得が最も多い「共済組合」に加入している人の受診率が最も高く、大腸がん検診の男性では48％だった。（8月14日　朝日新聞）

塩分の摂り過ぎも、がんと深い関係があると言われています。塩分といえば、すぐ高血圧を連想しがちですが、意外と知られていないのが、胃がんの原因の一つであること。最近こそ減ってきたとはいえ、それでも胃がんは、今でも年間約10万人が発症する日本人の代表的ながんですよね。やはり、塩分の取り過ぎが影響しているのでしょうか。伝統的な日本食は、バランスのとれた長寿食として世界的にも注目されていますが、唯一の泣き所が塩分の多い点。日本人の1人あたりの塩分摂取量も、1日平均で約11ｇですが、これをＷＨＯ（世界保健機関）が目標とする６ｇくらいに減らせれば、高血圧も胃がんも大幅に減ると、聞いたことがあります。（2011年9月28日　朝日新聞　広告）

山田：肉類などの動物性脂肪を摂り過ぎると、がんに罹りやすくなると、よく言われていますが、本当でしょうか。渡邊：がんのリスクを高める可能性は否定できませんね。例えば、大腸がんの場合、動物性脂肪を大量に摂ると、それを分解するために胆のうから胆汁がたくさん分泌されますが、胆汁に含まれる胆汁酸の中には、発がん性のある物質もあり、これが大腸内に長くとどまると大腸がんが発生しやすくなるのです。だから、便通をよくする食物繊維を豊富に含む野菜や穀類、豆類、海藻などをたくさん食べることが、大腸がん予防につながると胃ってよいでしょう。最近、若い人を中心に肉類、乳製品などを摂る人が増え、食の欧米化が進んでいますが、これに伴って欧米に多い乳がん、前立腺がんなども日本人に増えてきました。（2011年　9月28日　朝日新聞　広告）

山田：国立がんセンターが提唱する「がん予防12か条」には、「バランスのとれた栄養を摂る」「食べ過ぎを避け、脂肪を控える」など、全12か条のうち8か条が食生活や食習慣に関連したものであり、いかにがんと食べ物との関係が深いかを物語っているようです。特に食生活の影響が大きいのは、どこにできるがんですか。　渡邊：胃がんや大腸がんなど消化器のがんは、以前から食べ物との関連性が指摘されていましたが、最近は、乳がんや子宮体がん、前立腺がんなども食事と関係のあることがわかってきました。（2011年9月28日　朝日新聞　広告）

山田：がんも、生活習慣病の一つとして考えれば、健康的なライフスタイルを確立し、がんを寄せ付けない体を作っていくことも、立派ながんの予防法でしょう。そのカギとなるのが、日頃からの食生活といってもよいのでしょうか。渡邊：その通りです。前にも、お話しましたが、がんの原因の35％は食生活、30％は喫煙であることがわかっています。つまり、がんの65％は、食生活と喫煙が原因であり、この原因を取り除いた生活を送っていれば、3分の２以上のがんは防げることになりますね。でも食べ物の予防効果を考えたら、それ以上になるのではないでしょうか。私は、禁煙をしっかり守り、賢い食品選びや健全な食習慣を続ければ、大半のがんを予防できるのではないかと思っています。それほど食べ物には、強力な予防効果があるのです。（2011年9月28日　朝日新聞　広告）

がんは、約半数が治るようになったとはいえ、依然として生命を脅かす怖い病気であることに変わりはありません。近年になって、がんにならないための予防法が、少しづつわかってきました。がんの原因になりやすい喫煙をやめるとともに、過剰な塩分や肉食はできるだけ避け、野菜や果物を十分に摂る。お酒もほどほどに、適度な運動で肥満を防ぐ。そんな予防法こそ個人にできる最良のがん対策といってよいでしょう。元国立がんセンター研究所疫学部長で、（社）生命科学振興会理事長の医師、渡邊昌さん（70）と、がんと食習慣との関連などに関心を持つ山田英生が、がん予防のための食生活などについて語り合いました。（2011年9月28日　朝日新聞　広告）

自分のため、大切な人のために、子宮頸がんのことを知って欲しい。若い女性に増えている子宮頸がんについて、学生が同世代に語り、予防啓発をしている「女子大生リボンムーブメント」。大学入学後に参加を決めた時、まさか自分の一番身近な人がその病に襲われるとは、思ってもいなかった。長野市で暮らす母に、卵巣腫瘍があると分かったのは昨年夏。「早く手術を受けて」と、学生生活をおくる横浜市から何度電話をしても、「妹の高校受験が終わるまで入院はできない」と言うばかり。「『体を大切に』と、人には伝えているのに、自分は大切な人を守ることもできないのか」。活動を続ける意味があるのか悩んでいたとき、幼い娘がいる、一人の女性がん患者に出会った。「この子がそばにいたから、自分は生きなきゃと思った」と言う言葉に、「自分だから伝えられることがあるはずだ」と気づいた。今年2月、母校の長野県長野高校で出張授業を企画した。「子宮頸がんを知っていますか」との問いに、手を挙げたのは数人。「ワクチンをいま接種すれば予防できるんだよ」と伝えると、ある男子生徒は「僕も彼女にワクチンを受けさせます」と照れながら話した。母は今春、卵巣腫瘍に加えて、初期の子宮頸がんもあることが分かった。子宮の全摘手術を受け、いまは仕事にも復帰している。常に不安はあるが、もし仲間の支えや病気の知識がなければ、自分はパニックになっていたと思う。女子大生ら2100人に昨年夏アンケートしたところ、子宮頸がんを知っていたのは65％。実際に検診を受けた学生はわずか5％だった。「予防できるのだから、この病気で悲しい思いをする人をなくしたい」。（朝日新聞）

がんと確定診断され、治療を受けた人の再発や転移の有無を調べる際の腫瘍マーカー検査や、薬の効果を調べる検査は、公的医療保険で実施できるものも少なくない。中面さんらが、国立がん研究センター東病院で肝臓がんの手術を受けた患者約160人の術前と術後の腫瘍マーカーＡＦＰの量を調べたところ、術前にＡＦＰの値が高かった約80人のうち約60人が再発した。そのうち8割は、術後もＡＦＰの値が高いままだった。一方、再発しなかった約20人のうち8割は、ＡＦＰの値が十分に下がっていた。術前にＡＦＰ値が低かった約80人のうち約50人も再発した。多くは再発時もＡＦＰが低いままで、もともとＡＦＰ値が低いとＡＦＰで術後の再発の有無が予測できないこともわかった。中面さんは「患者さんを集団でみると腫瘍マーカーの値は、がんの再発などで上昇することが多い。個人の検査値を継続的に観察するのは治療効果や再発の有無を調べる上で有用です」と言う。（朝日新聞）

ただし、「腫瘍マーカーは、がんがある程度大きくならないと血液や尿から検出できる量にならないため、がんの早期発見には向いていません」と今井さんは言う。また、腫瘍マーカーの種類にもよるが、複数のがんで作られる物質があるため、「がんが体内にある可能性が高いことは分かるものの、どこにあるのか特定できないことも少なくありません」と国立がん研究センター東病院臨床開発センター機能再生室の中面哲也室長は話す。がんがあっても主要マーカーが増えない人もおり、腫瘍マーカーだけでがんがない、とも言い切れない。一方、がん以外の疾患でも量が増える腫瘍マーカーも少なくない。肝臓がんの腫瘍マーカー「ＡＦＰ（αフェトプロティン）」や前立腺がんの「ＰＳＡ（前立腺特異抗原）」は、他の臓器のがんでは殆ど増えないが、肝硬変や前立腺肥大などでも増える。中面さんは「現状では、腫瘍マーカーだけではがんの確定診断はできません。最終的には画像診断や病理診断による確認が必要です」と言う。（朝日新聞）

腫瘍マーカーは、がん細胞の目印となる物質だ。原則として正常細胞では作られず、主にがん細胞で作られる、たんぱく質や糖鎖などを指す。最近は、がん細胞に特有の遺伝子の変異も含めて「腫瘍マーカー」と呼ぶことが多い。「腫瘍マーカー検査には、大まかに分けて３種類の目的があります」と東京大医科学研究所付属病院の今井浩三院長は説明する。▽がんの有無を調べる「存在診断」。▽手術や抗がん剤などの治療を受ける前後で継続的に量を検査し、治療効果や再発、転移の有無を見る。▽がん細胞の特定の遺伝子の変化を調べ、抗がん剤が効くかどうかをみる、という３種類だ。人間ドックなどで実施されているのはがんの存在診断だ。がん細胞から体内の血液や尿の中に流れ出したたんぱく質や糖鎖などの量を調べ、多ければがんができている可能性が高い。採血か採尿だけで済むため、検査を受ける人の肉体的負担は軽い。事前に下剤を大量に飲む大腸の内視鏡検査より楽だし、Ｘ線やＣＴコンピュータ断層撮影）、ＰＥＴ（陽電子放射断層撮影）のような被曝もない。（朝日新聞）」

がん死亡者数が34万人を超え、男性2人に1人、女性3人に1人の確率でがんに罹っている現状を踏まえ、厚生労働省主導の「がん対策基本法」が施行されました。がんによる死亡者数を20％減少すること、そのためにがん検診受診率を50％まで引き上げることなどが主な目的ですが、実際のがん検診受診率は、全国平均25％以下。かなり高いハードルです。(朝日新聞)

私の父は現在がん治療中で、家系にもがんで亡くなった人が多いんです。がんは遺伝する病気ですか。一部のがんには遺伝性がありますが、大半は後天的なものです。家族の状況にかかわらず誰でもがんになる可能性があることを常に意識し、早期発見に努めてください。(朝日新聞）

検診では、どんながんでも見つかりますか。子宮頸がんについては検診の有効性が確認されていますが、同じ婦人科のがんでも卵巣がんや子宮体がんの場合はあまり検診には適さないと言われています。乳がん、胃がん、大腸がんなどは検診で発見されることの多いがんです。検診についての情報はどこで知ることができますか。市町村の保健所に聞けば実施日や内容について教えてくれます。費用の補助についても問い合わせてみてください。(朝日新聞）

これまで私は、人にはいつもがん検診をすすめていたんですが、自分自身は今回初めて子宮頸がんと乳がんの検診を受けました。きちんと検診を受けていればがんは防げますか。定期的に受診していれば、仮にがんになっても早期で見つかる可能性が高くなります。子宮頸がんも初期の「前がん状態」であれば子宮を温存できることが多いので、定期受診は大切です。子宮を温存できれば将来の妊娠の可能性がありますね。現在、子宮頸検診を受ける人は増えていますか。細菌は検診費用の助成制度を設けている自治体もあるので、受診者は若い人を中心にかなり増えているようです。（朝日新聞)

九州７県の県都と北九州市で、無料検診事業の2009年度の利用率は、子宮頸がんの最高が熊本市で約２６％で、最低が鹿児島市の約１２％だった。利用率が約１７％と約１５％だった福岡市は「勤め先の健康保険組合による検診を利用してクーポン券を使用しなかった人もいるかもしれないが、それにしても低い。日本では3人に1人ががんで命を落としている。がんを人ごとと思わないで」と訴えている。(西日本新聞)

国内で、乳がんは40代後半を中心に年間４万人が発症、子宮頸がんは20~30代に急増しており年間1万5千人が発症しているとされる。この二つのがん検診は従来、自治体が有料で実施するなどしていたが、国は受診率が低いｋとを問題視。2009年度、経済危機対策の一環で、希望する市町村を事業主体にして無料検診事業をスタートさせた。費用は2009年度は国が全額負担し、本年度は国と市町村が折半。対象者は子宮頸がん検診が20,25,30,35,40歳。乳がん検診は40,45,50,55,60歳。市町村が対象者全員に検診費用が無料となるクーポン券を送付して、年度内に受診してもらう仕組だ。(西日本新聞)

国の補助金を受けて、大半の市町村が２００９年度から、特定年齢の女性を対象に実施している子宮頸がんと乳がんの無料検診事業で、九州の主な自治体の２００９年度の利用率が10～20%台だったことが、西日本新聞のまとめでわかった。厚生労働省は、どちらについても50%を目標としていたが、大幅に下回った。国と各自治体は本年度も事業を継続しており「完治につながる可能性が高い早期発見のために、ぜひ利用を」と呼びかけている。（西日本新聞)

日本対がん協会は昨年、全国すべての中学3年生にがんの教材（ＤＶＤ)を無償配布する計画を打ち出した。製作中のＤＶＤは、東大病院の中川恵一准教授が監修。食生活の欧米化や喫煙などが原因で、患者が増えている実態をアニメ動画でわかりやすく解説する。事務局は「がんを正しく理解する次の世代を増やし、日本人全体の意識を変えたい」と、がん検診率の向上や早期発見、予防につなげたい考えだ。制作費は1部100円。総額1億2千万円を寄付で賄う予定だが、現時点では数百万円にとどまる。(朝日新聞)

がん患者を招いた「いのちの授業」を開く小学校はあるが、がんの専門家と教師が連携した授業は始めての試み。鹿児島県内の小学校でも同様の授業が始まり、熊本大学の研究者からは「参考にしたい」という要請があった。年間、がんで亡くなる人は交通事故犠牲者の何十倍もいるのに、交通安全教室はあっても、がんの授業はない。小学生のうちから食事や生活習慣に気を配り、がんに関して学んでも早すぎることはない。(朝日新聞)

「肉や魚の焦げを食べたらがんになる。〇か×か」　子どもたちは「マルー」と大きな声。でも答えは「×」。東京都荒川区立汐入小学校の6年生を対象に、10月15日に開かれたがんに関する公開授業。博士役に扮した国立がん研究センターの片野田耕太研究員が解説する。「ネジミならがんになるけど、人間ならトラック何台分もいる。ふだん食べている分には、気にしなくて大丈夫」　クイズを交えた寸劇には「脂っこいもの大好きなお父さん」「たばこをやめられないお母さん」「野菜が嫌いな男の子」「好き嫌いのない女の子」の4人家族が登場。演じたのは地元の荒川区がん予防・健康づくりセンターの放射線技師や看護師、医師たちだ。(朝日新聞)

がんの研究者と教育現場が手を携えて、若い世代向けにがん教育に取り組む試みが始まった。3人に1人ががんで死亡する時代を迎え、早い時期からの予防に繋げる狙い。触発された子どもに諭されて親の生活習慣も改まる、といった波及効果も期待されている。（朝日新聞)

検診はどこでも受けられると思っていたら、自治体検診は自分の住んでいるところだけだし、受けられる医療機関も決まっている。「何だ、今日行く気だったのに、行けないのか」と思ったら、先送りになっちゃう。ここはやはり問題だと思いますね。受診率を上げるには、長期的には学校での教育でしょう。数学は教えても、がんについては教えないのが学校の教育なんです。子供たちががんで命を落とさないためにはどうすれないいかということを学べば、結局がん検診の受診率は上がるんです。(朝日新聞)

がんは死因の第一位であり年間30万人以上が亡くなっている。増加するがんの死亡率を減少するため2007年4月「がん対策基本法」が成立した。がんの予防と早期発見、がん医療の均てん化を2本柱とし、個別目標として10年間にがん死亡率を20%減少することが明示された。具体的には、現状の喫煙率(男性38％、女性12％）を半減すること、検診受診率を現状（20~30%)から50%に上げること、全国どこででも理想的な5年生存率が得られること、これに年間1%のがん発生減が加われば目標を達成できると言われている。予防と早期発見こそ「がん撲滅」への第一歩である。（朝日新聞)

がん検診技術は年々高度化しており、早期がんの発見率は飛躍的に伸びている。ところが我が国のがん検診受診率は、30%未満に止まっており、受診率の低さが、がん死者数の増加の一因とする見方もある。がんは「治せる病」に変わってきた。特に、胃がん、肺がん、乳がん、子宮頸がん、大腸がんは、早期発見して治療を行えば、死亡率が低下することが科学的に証明されている。住民検診や職域検診などの「対策型検診」を推進中の日本対がん協会は、今後も最新技術導入による検診の充実や受診者数増加を図り、「がん征圧運動」を推進する構えだ。(朝日新聞)

肺がんと喫煙との関連は言うまでもなく、我が国で最も罹患者数が多い胃がん、罹患者数が顕著に増えている大腸がん、乳がん、前立腺がんなども、食生活との密接な関連が指摘されている。喫煙の習慣は、肺がんばかりでなく咽頭がんや食道がんの危険因子でもあり、「がんを招く原因の30%は喫煙」とする説もあるほど。それら生活習慣を改善し、がんの一次予防を図るため、日本対がん協会は生活習慣の改善やがん検診の重要性を、講演会や啓発ビデオを通じて訴え続けている。(朝日新聞)

思春期の女児にワクチンを接種すれば、子宮頸がんの発生も死亡も7割ほど減らせるというデータがあります。ワクチンと検診を組み合わせれば、理論的には子宮頸がんをゼロにすることも可能なのです。がんは、私たちの体の中に分からないうちに発生し、進展します。初期のうちは無症状です。症状が出たときには、運が悪いと進行がんだったりします。国立がん研究センター中央病院では、年間約400人近くが死亡退院します。その7割ががん発見時には進行がんであり、その多くの方が検診を一度も受けていなかったという事実があります。がんで死ぬ人を減らす上で検診は非常に有効です。しかし日本は、先進国のなかでも検診受診率が非常に低いのが残念です。がん検診の受診率の目標を50%とした上で、検診の精度を高めていくことが大事だと考えます。(朝日新聞）

日本では、胃がんと子宮がんは減少していますが、肺がんや大腸がん、乳がんが増加しています。これは、高齢者の増加や食事などの生活習慣によるものと考えられています。がんの主な原因としては、「たばこ」「食事」「感染症」などがあげられます。その発生には、生活習慣や生活環境がが非常に深く関わっています。そこで我々医師が、がん予防のためにみなさんにお願いしているのは、「たばこは吸わない、吸っていたらやめる」「アルコールは控えめに」「運動をして肥満を防ぐ」「塩分を控えて、野菜や果物を多く食べる」といったことです。また原因を除けばがんが防げるといった意味で、感染症対策は国の取り組みとして非常に重要です。例えば、早期胃がん患者の内視鏡切除手術後にヘリコバクターピロリ菌を除菌することで、二次胃がんの発生を3分の1にできたとの報告があります。胃がん患者へのヘリコバクターピロリ菌の除菌は、保険診療の対象にすべきだと考えます。(朝日新聞)

1981(昭和56)年から、「がん」が日本人の死亡原因の1位になりました。現在、日本人は男性で2人に1人、女性で3人に1人ががんになっています。そして年間30万人を超す人ががんで亡くなっています。がんはどなたにとっても無縁な病気ではありません。さらに世界保健機関（WHO)の統計でもがんになる人、がんで亡くなる人、がんを経験した人の数は毎年増え続けており、がんは世界的な課題でもあります。がんは遺伝子の異常によって発生し、進展する細胞の病気です。細胞核ｎ中にあるDNA上には約2～3万個の遺伝子が乗っていますが、その中のがん遺伝子が活性化したり、がん抑制遺伝子が壊れることで、正常細胞ががん細胞に変わると考えられtいます。長い時間をかけて発がん物質や発がん促進物質にさらされることで遺伝子の異常が積み重なり、発生・進展していく慢性の病気です。（朝日新聞)

食べ物にがんを抑える効果があるかどうかを科学的に調べようという試みも進められている。厚生労働省の研究班は、キノコ類の健康食品にがんを抑制する力があるか調べた臨床試験の結果をまとめた。四国がんセンターや北海道大、京都大学病院など７施設で実施。早期の前立腺がんで、すぐ治療を始める必要がない患者74人(平均年齢73.5歳)に1日4.5グラム、６カ月間、キノコの抽出物から作った食品「AHCC」を食べ続けてもらった。がんの進行度の指標となる前立腺特異抗原（PSA)でみると薬と同様の効果があったのは74人のうち1人だけ。４カ月後にPSAが54%下がったという。研究班は「ＡＨＣＣに抗がん剤のような効果はないことが分かった。ただ病気の進行が緩やかになる可能性は示唆されるので、さらなる検討が必要だ」と話す。（朝日新聞)

これからの季節は、紫外線も気になる。世界保健機関（WHO)の国際がん研究機関は発がんリクスが特に高いものとして、たばこやアスベスト、X線、太陽光などを挙げる。昨夏には日焼けマシン(タンニングマシン)を追加した。皮膚がんや眼球の色素細胞にできるがんのリスクが高まるとしている。ただ、日本セーフティ・タンニング協会は「日本人のような黄色人種に、紫外線への耐性が低い白色人種のデータがあてはまるとは言い難い」と反論。「長時間使えばやけどなどのリスクが上がるのは当然。長くても30分程度、次は1日以上おいて、という使い方を利用者も知ってほしい」と話す。がん予防の効果をうたう健康食品などを使ってみたい。そんなときは、「情報をうのみにしない心がけが必要」と埼玉医科大の大野講師は指摘する。例えば、使った人の体験談や専門家のコメントだけで効果をアピールしているものは信頼性に欠ける。実験データを提示していても、マウスや細胞での実験だけでは科学的根拠としては不十分だ。(朝日新聞）

国立健康・栄養研究所のウエブサイト　http://hfnet.nih.go.jp/

飲酒もがん発症のリスクを高める。大腸がんや食道がん、乳がんなど。飲酒量が増えるに従ってリスクは増加していく。しかし一定量を超えなければ心筋梗塞や脳梗塞など、ほかの病気のリスクを下げる効果があるという。飲む場合、1日あたり日本酒1合、ビール大瓶1本、焼酎は1合の3分の2、ワインはボトルの3分の1ほどに。がん予防のために気をつけることとして、国立がん研究センターは6項目を挙げている。①喫煙　②飲酒　③食事　④身体活動　⑤体形　⑥感染　(朝日新聞)

厚生労働省研究班は昨年10月、生活習慣とがん予防法について研究成果をまとめた。日本人を対象にした数万から十数万人規模の疫学調査だ。「まずたばこをやめること」と国立がん研究センターの津金がん予防・検診研究センター部長はいう。喫煙は肺がん、胃がん、食道がんの発症リスクを確実に上昇させ、肝がんや膵臓がんでもほぼ確実。喫煙者の発がんリスクは、吸わない人に比べて男性で1.6倍、女性で1.3倍高まる。特に肺がんへのリスクは高く、男性で4.4倍、女性で2.8倍に上昇する。がんで死亡した日本人の20～30%は喫煙が原因とされる。(朝日新聞)

「この食品は、がん予防に効くんでしょうか」　こんな質問を、埼玉県を中心に活動する「がん患者会シャローム」代表の植村めぐみさんは患者や家族らから何度も受ける。その度に同じ質問を返す。「科学的根拠はあるものなんですか？」　がん予防をうたうさまざまなサプリメント(補助食品）がある。通常のがん治療以外の健康食品や民間療法は、補完代替療法といわれる。植村さんは10年前にがんの治療を受け、現在も再発を防ぐために薬を飲み続けている。以前はがんの再発防止に効果があると聞き、アガリクスや漢方薬などを毎月4万～5万円ほど買っていた。「患者自身も何かをしなければいけないという気持ちになる」と植村さんは振りかえる。そんな気持ちを主治医が抑えてくれた。「がんの進行を抑えたり、再発を防いだりという効果が科学的に証明された健康食品はないんです」(朝日新聞)

全国の受診率を表すのに使われるのは、各市区町村が地域保健・健康増進事業報告の一環としてまとめる住民検診受診率と、国民生活基礎調査で3年に1度実施する質問への回答から推計した受診率。どちらも問題がある。住民検診の受診率には、職場で実施される検診や個人で受診する人間ドックなどは含まれていない。国民生活基礎調査の場合には、回答者が検診と、治療のための検査を区別して答えているかが不明だ。がん検診に詳しい久道茂宮城県対がん協会長は「きちんとした統計なしに、対策の効果は検証できない。全国統一基準での受診率の調査と、がん患者発生数、死亡数の正確な把握をすべきです」と指摘する。(朝日新聞)

厚生労働省は昨年7月「がん検診50%推進本部」を設置。昨秋には比較的若い年齢で問題になっている乳がんと子宮頸がんについて、特定の年齢の人に無料クーポン券と検診手帳を配布する事業を始めた。さらに企業や団体が従業員を対象にする「職域検診」で、受診率の向上に取り組む「がん検診企業アクション」を実施。がん検診をめぐる最新情報や検診率を上げる助言を提供するとして、参加企業を募集している。日本対がん協会が全国46都道府県の支部を対象に調べたところ、平均で乳がん検診受診率は1月末時点で前年比15%、子宮頸がんは9%上がっていた。無料クーポン券配布の効果だとみられるという。(朝日新聞）

「検診、受けてくださいね」富山県高岡市の市保健センターで、市ヘルスボランティア協議会の会長高橋幹子さん(56)が訪れた男性に折り紙で作った小さな傘を手渡した。傘には「忘れないで！がん検診」とのメッセージ。同協議会は昨春、地域の体操教室などでコースターやしおりなどを配り、検診参加を呼びかけ始めた。「近くにいた人のすら、検診の大切さを伝えきれていなかった」。きっかけは高橋さん自身の体験が大きい。地区でともに健康づくりに取り組んでいた仲間が約2年前、突然体調を崩した。末期の胃がんだった。検診は一度も受けていなかったという。富山県によると、2007年の高岡市の胃がんや子宮がんなどの検診受診率が県内平均より低かった。協議会の活動はこうした状況の打開策として期待がかかる。協議会の活動を支えるのは高岡市内全28区にある婦人会メンバーで地域での草の根の広がりも期待できる。(朝日新聞)

子宮頸がんの20代での発症率は高まっている。国立がんセンターのまとめでは、１９８０年に１１５人だった２０代の罹患者は2004年には３２４人に増加。島根県立中央病院母性小児診療部長の岩成治医師は、女性の性交経験率の低年齢化が背景にあるとして、「年齢的にも11、12歳が特に抗体が多くできやすく、接種に適している時期」と話した。ただ今回発売されたワクチンは、がんの原因の７割を占めるといわれる16型と18型の2種類に対するものだ。HPVには10種類以上あり、この2種類以外のウイルスには予防効果はない。原因の3割はほかの型のウイルスなので、岩成医師は「ワクチンと検診の療法が欠かせない」と指摘した。また、「無料接種できる国では、がんやワクチンを教える授業もあり、性交渉にはリスクがあることも学ぶようになる」と、性教育の面からのメリットも強調した。(朝日新聞）

朝日新聞の取材に対し、19都道府県の35市区町村が新年度から助成を実施すると答えた。また、産婦人科や小児科医らで作る「子宮頸がん征圧をめざす専門家会議」が2月に実施した全国1778自治体へのアンケートでも、回答のあった691自治体のうち、51自治体(7%)が「助成を決定」または、「公費助成を検討している」と回答している。ただ、負担の割合や対象年齢は自治体によってバラバラ。また、多くが地方の自治体で、都心部ではほとんど実施されない模様だ。大阪市は助成しない理由を「ワクチンの副作用のデータがまだ不明な上、人口が多すぎて予算的な措置が難しいから」と説明。神戸市も「子宮頸がんワクチンは任意接種。他にも任意ワクチンはあり、これだけを特別扱いできない」という。(朝日新聞)

子宮頸がんは女性のがん。ほとんどがヒト・パピローマ・ウイルス(HPV)というウイルスによって起こる。ウイルスは性交渉によって感染するため、性交渉を経験する前の10代前半にワクチンを接種すれば、7割以上が予防できるとされる。日本ではワクチンは昨年末に発売されたが、保険がきかず全額自己負担。計4万～6万円と高額な費用が普及のネックになっていると言われる。だが、がん患者となればかかったはずの医療費や失われたはずの労働力を計算すると、がん予防にかかるコストの方が小さいとの試算もあり、ワクチン接種に公費助成し接種率を高めよう、という自治体が出てきた。(朝日新聞)

海外では最近、検診により不必要な精密検査が行われ心理的不安が増すなど、「検診の不利益」が注目されている。放射線被曝の問題もある。国はいまのところ、胃がん検診も肺がん検診も、不利益より利益のほうが上回るという考え方だが、新たな胃がん検診法の開発や肺がんの米国でのRCTの結果次第では、方針が変わるかもしれない。ただ結論が出るまでには時間がかかりそうだ。国立がんセンターの斉藤博検診研究部長は「RCTの評価が原則だが、多数の質の高い症例対照研究が同じ結果を示せば一定の科学的根拠となる。ピロリ菌除菌で胃がん死が減る証拠はなく不利益も懸念される。内視鏡が検診に使えるかも研究段階だ」と指摘する。(朝日新聞)

研究の信頼度には、その研究の手法によってレベルがある。最も高いのは「ランダム化比較試験(RCT)」。研究対象になる人をくじ引きのように無作為（ランダム)に二つの集団に分け、病気になる率や死亡率を比較する。これに次ぐのがコホート(集団)研究」。特定の条件で選んだ集団を追跡して調べる。肺がん検診は米やチェコで行われたRCTで有効性が否定されたほか、世界の優れた研究を再検証する「コクラン共同計画」や米政府の予防医学作業部会も、このRCTに基づき有効性を示す根拠は不十分とした。日本肺癌学会の2005年版指針も同じ内容だ。胃がん検診も、米国立がん研究所が「米国では推奨しない」としている。世界でも胃がん検診が日本や韓国ぐらいなのは患者が多いという事情がある。胃がんの原因となるピロリ菌感染者が多く、塩分の摂取量も多いためだ。(朝日新聞）

胃がん、肺がんは日本人が最もなりやすいがんで、国も検診を勧めている。しかし国際的には、この二つのがん検診を実施している国はほとんどなく、検診の有効性を示すデータは、日本発のものしかない。新潟大教授で予防医療学を教える岡田正彦さん(63)は過去に一度も、胃がんや肺がん検診に行ったことがない。「年一回、職場に検診車が訪れ胃や胸部のX線撮影が行われるが、あえて受けていない」という。「がん検診の大罪」という著書もある。国は、胃、肺、大腸、乳、子宮頸がんの五つの検診の指針を作り自治体に実施を求めている。大腸、乳、子宮頸がん検診は国際的にも有効性が確認され、各国が導入している。しかし、胃がんは韓国、肺がんはハンガリーぐらいだ。岡田さんの主張はこうだ。胃がんも肺がんも、国際的に「検診による死亡率減少」を示すデータがないのに、科学的根拠のレベルが低い日本の研究をもって、推奨するのはおかしいではないかーー。

「40代女性に、乳がんのマンモグラフィー検診は推奨しない」。米政府の予防医学作業部会が出した勧告が、日本でも波紋を呼んでいる。40代は偽陽性と出る割合が高く、検診の「利益」より「不利益」のほうが大きいというのが理由だ。しかし、40代で乳がんになる率が高い日本は米国と事情が異なる。昨年11月に米政府の作業部会が出した勧告は、乳がんのマンモグラフィー(乳房Ｘ線撮影)検診を従来の「40歳以上に1～2年に1回実施」から、「50歳～74歳に1回実施」に改めた。40代に検診を勧めない理由として、検診で「がんの疑いがある」とされたが、その後の精密検査でがんでないとわかる偽陽性の割合が高いことを挙げた。不必要な検査による精神的苦痛は「不利益」で、検診で死亡を防げる「利益」を上回るという考え方だ。（朝日新聞)

体への負担が少ない治療法を選ぶには、早期でみつかるかどうかが問題。だが早期発見の手立てとなる子宮頸がん検診の受診率は低い。＜アサヒ・コム＞欧米の大半が6割を超えているのに、日本は23.7%だ。(2007年経済協力開発機構調べ)　自治医大の鈴木教授は「予防への関心が薄い国民性のほか、がん検診を受けたら保険料が安くなるといった欧米のような推進策がない」と指摘。自治体の検診も年間の可能人数が限られるなど欠点がある、という。また、いまの日本の検診では頚部の細胞を取って調べる「細胞診」。ただ、2割ほど見落としがある方法といい、欧米ではウイルス感染の有無を調べる「HPV検査」もするよう学会が推奨している。(朝日新聞)

日本のがん罹患数は年間約58.9万人*1、がんによる死亡者数は年間32.9万人*2　を超えています。しかし、診断と治療の進歩により、一部のがんでは早期発見・早期治療が可能となってきました。がんに罹患する前に、発がんリスクやがん予防について正しく理解して、日常生活の中である程度予防していくこと、また万が一がんに罹った場合でも早期発見・早期治療ができるよう定期的ながん検診を受けることが大切です。

*1　国立がんセンターがん対策情報センター　地域がん登録全国推計値2002年(延べ人数/単位を独自に改変)　

*2　人口動態統計2006年(厚生労働省)

 がん検診による有効性とは、がん検診を受診する集団全体のがん死亡率の低下が科学的に示されていることにより評価されます。厚生労働省研究班によるガイドラインでは、がん検診の有効性について下記のように示しています。

◆がん検診の有効性

＜死亡率減少効果の十分な根拠がある＞

◎子宮がん(頚部)の細胞診　

◎乳がんの視触診とマンモグラフィの併用(50歳以上)　

◎大腸がんの便鮮血検査　

＜死亡率減少効果の相応な根拠がある＞

◎胃がんのX線検査

◎乳がんの視触診とマンモグラフィの併用(40歳以上)

◎肺がんのX線検査と喀痰細胞診の併用

◎肝がんの肝炎ウイルスキャリア検査

 2004年4月に開設された国立がんセンターがん予防・検診研究センターでは、胃・肺・乳房・大腸・子宮のほか、食道・すい臓・卵巣･前立腺なども含めた「総合がん検診」を実施しています。検査方法は従来のエックス線撮影などに加え、内視鏡やCT、MRI(磁気共鳴画像)、超音波、腫瘍マーカーなどと多岐にわたり、PET検査と組み合わせたコースも設けています。同センターで検診を受けた40歳以上の男女の検診結果を調べたところ、約5%にがんが見つかり、そのうち9割が早期がんでした。「自覚症状がなく、自分は健康だと思っている人でも、詳しく調べてみると20人に1人はがんにかかっているわけです」と、同センター。「がんの9割は時間の経過とともに症状が悪化しますから、進行が遅い前立腺がんや甲状腺がんの一部、逆に進行の早いすい臓がんを除くと、殆どのがんは"検診による早期発見"が完治できるかどうかの鍵になります」

1981年から日本人の死因第一位を占め続けているがん。2006年は約33万人ががんで亡くなり、生涯にがんにかかる人は男性の2人に1人、女性の3人に1人にのぼります。国民病ともいえるがんを克服するには、検診による早期発見・治療が不可欠です。あなたはがん検診を受けていますか？

◇検診費用  

 総合検診　男性・99,750円　女性・136,500円

総合検診＋PET検査　男性・189,000円　女性・225,750円 

単独検診　肺がん⇒男性・34,650円　女性・34,650円　

消化器がん⇒男性・52,500円　女性・52,500円　　　

乳がん⇒女性・21,000円

 

乳がん検診(主に40歳以上・2年に１回) 

医師が乳房を観察したり手で触れてしこりの有無を調べる「視触診」と、乳房をプラシチック板ではさんで扁平にしてエックス線撮影する「マンモグラフィ検査」を併用します。マンモグラフィで白い影が見られると、がんが疑われます。

子宮がん検診(主に20歳以上・2年に１回) 

子宮頚部に綿棒をこすりつけて細胞を採取し、顕微鏡でがん細胞の有無を調べる「細胞診」を行います。

前立腺がん検診(主に50歳以上・年１回) 

血液中に前立腺がんの目印となる物質(前立腺特異抗原＝PSA)が増えているかどうかを調べる「腫瘍マーカー検査」を行います。検診センターや民間医療機関による人間ドック型検診では、上記の検診を含めた総合検診の他に、全身のがんの一度にチェックできるPET検査(陽電子放射断層撮影)なども行われています。

胃がん検診(主に40歳以上・年1回)

発泡剤とバリウムを飲んで検査台に乗り、エックス線で撮影します。胃粘膜に隆起や陥没があれば、がんが疑われます。

＊胃内視鏡検査、ペプシノゲン法、ヘリコバクターピロリ抗体検査など。

大腸がん検診(主に40歳以上・年1回)

大腸からの出血の有無を調べる「便潜血検査」を行います。

＊全大腸内視鏡検査、注腸エックス線検査など。

肺がん検診(主に40歳以上・年1回)

「胸部エックス線検査」が一般的で、がんが疑われる部分は、白く影のように映ります。さらに痰を採取してがん細胞の有無を調べる「喀痰検査」を行う場合もあります。

＊ＣＴ検査(コンピュータ断層撮影)

 

遺伝＜家族性のがんもある＞

乳がん、結腸がん、卵巣がん、子宮がんなど、欧米で大変多く発症する種類のがんの多くは、一部の家族の間で世代ごとに繰り返されており、これを家族性のがんと呼んでいます。但し、こうして特定の家族に繰り返されるからといって、そのがんが遺伝によるものとは限りません。わが国ではいまのところ、遺伝子異常による乳がんや卵巣がんは、それらにかかった人の１％以下とされています。

ウイルス＜子宮頸がん・胃がん・肝がん・白血病の危険因子＞

ウイルスは細胞を侵し、遺伝に関わる物質を変化させる性質を持っているため、いくつかのがんは、ウイルス感染に関係しています。

• ヒト乳頭腫ウイルスと子宮頸がん
• 肝炎ウイルスと肝がん
• ヒトＴ細胞白血病ウイルスと白血病

たばこ＜気道のがんに大きく影響＞

たばこを吸う習慣は、世界のどの国においても、肺がんの主な原因になっています。そればかりか、自分はたばこを吸わないのに、喫煙者の周囲にいて煙を吸う人(受動喫煙者)にも、発がんの危険性を高めます。たばこを吸う人は吸わない人の４倍以上も肺がんになりやすく、そのリスクは、１日に吸う本数と、喫煙年数に比例して大きくなります。

食生活＜影響が大きいと考えられている＞

がんの発生に最も大きいと考えられているのは栄養、つまり食生活です。国立がんセンターの「がんを防ぐ12カ条」でも、そのうちの８カ条が、飲食物に関連しているほどです。胃がんや大腸がんなどの消化器のがんはもちろん、乳がんや肺がん、子宮体がん、卵巣がんにも食生活の影響が大きいことが分かってきました。

 

 

• バランスのとれた栄養をとる＜いろどり豊かな食卓にして＞
• 毎日、変化のある食生活を＜ワンパターンではありませんか＞
• 食べすぎをさけ、脂肪はひかえめに＜おいしいものも適量に＞
• お酒はほどほどに＜健康的に楽しみましょう＞
• たばこは吸わないように＜特に、新しく吸いはじめない＞
• 食べ物から適量のビタミンと繊維質のものを多くとる＜緑黄色野菜をたっぷりと＞
• 塩辛いものは少な目に、あまり熱いものはさましてから＜胃や食道をいたわって＞
• 焦げた部分はさける＜突然変異を引き起こします＞
• かびの生えたものに注意＜食べる前にチェックして＞
• 日光に当たり過ぎない＜太陽はいたずら者です＞
• 適度にスポーツをする＜いい汗、流しましょう＞
• 体を清潔に＜さわやかな気分で＞

＊出典：(財)がん研究振興財団パンフレット「がんを防ぐための12カ条」より転載