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乳がん患者で手術後のホルモン療法を1年半～3年で一時中断して妊娠・出産に取り組むことの安全性などを確かめる国際共同治験が2014年から始まり、日本も参加している。国立がん研究センター中央病院の清水佳子医師（乳腺・腫瘍内科）は「妊娠・出産に取り組む選択にデータを示せるようにしたい」。一方で、リスクや生殖医療の難しさを知り、「取り組まない選択をする人も、自然に任せる人もいる。納得して患者自身が決められる環境作りが必要」と話す。地方では都道府県レベルで診療科と産婦人科などが連携する仕組みが整備されつつある。2013年に発足した「岐阜県がん・生殖医療ネットワーク」には岐阜大病院を中心に２４施設が参加。今年9月までに女性103人（15～49歳）、男性45人（15～40歳）から相談を受けた。治療と妊娠・出産までの流れを説明し、実際に卵子や精子の保存をしたのは男性8割、女性3割程度という。（10月21日　朝日新聞　がんと暮らしより）