医療の進歩によって、がんは「治る病気」になってきた。治癒の一つの目安になる5年生存率は、全てのがん平均で６５％（２０１０～１１）に上る。さらに職場の定年延長と、男性に比べて若い世代でのがん発症が多い女性の社会進出で、仕事をしながらがん治療をする人が増えそうだ。東京大学病院放射線治療部門長の中川恵一医師（５９）は、企業の人事担当者向けセミナーなどで、職場でのがん検診の受診率アップや、がんになっても働き続けられる職場環境作りを訴える。「がんには『運』の要素もあり、気をつけていてもかかる。がんの治療を通じてものごとを深く見るようになる人多く、よりよく会社を引っ張っていける」。若い世代では性別を問わず、がん治療後に、妊娠・出産するための力ね（妊孕性）を残すことも重要だ。抗がん剤や放射線治療の影響を受け、将来子どもを持ちにくくなる可能性があるからだ。日本癌治療学会は17年、40歳未満のがん患者が、精子の凍結保存などをする際の指針を示した。指針作りに関わった滋賀医科大学の木村文則准教授（５１）によれば、患者はがんが分かった後、将来の妊娠についても短時間で難しい選択を迫られることになる。「がん治療を優先させて後に不妊となった場合、保存しておけばよかったと思うかもしれない。保存し、後に再発した場合、何のために保存したのかと思うかもしれない」。医師や、臨床心理士ら医療機関の相談員などによる精神的な支えが欠かせないと指摘する。がん発覚後、すぐ治療を始めなければいけない場合でも、いったん治療を始めた後、卵子や卵巣組織を保存することもある。主治医とよく相談することが大切だ。がん治療に伴う卵子などの凍結保存ができる医療機関は、日本産婦人科学会のホームページ「医学的適応による未授精卵子、胚および卵巣組織の凍結・保存に関する登録施設」で確認できる。若いがん患者は経済的に余裕がないことも多く、卵子凍結であれば35万円ほど、精子凍結でも5万円ほどになる費用も課題だ。補助制度を持つ自治体もあるため、確認するとよい。12月20日　朝日新聞　患者を生きる　卵子凍結保存５情報編より