HPVワクチンの効果の研究は、国内外で相次いで発表されている。大阪大などのグループは4月、松山市での20歳女性への子宮頸がん検診の分析結果を報告した。1991～98年度に生まれ、ワクチンを受けていない7872人のうち、前がん病変で最も進んだ「CIN3（高度異形成と上皮内がん）」が7人（0.09％）いた。一方ワクチンが導入されて79％が接種を受けた94～96年度生まれの7389人ではゼロだった。CIN3を防げれば、がんを減らせる可能性は高いと考えられている。大阪大の上田豊講師は「さらに調査し、効果を確かめたい」と話す。英エジンバラ大などのグループも4月に同様の結果を発表。男児も接種する豪州では昨秋、ワクチン接種と検診で、子宮頸がんになる人の割合を「現在の10万人あたり7人から、2028年には4人未満に減らせる」とし、子宮頸がんは遠くないうちに「撲滅」できるとの見解が示された。日本での同様の割合は10万人あたり約14人（15年）で、患者は若い世代を中心に増加傾向にある。世界の研究者が協力して信頼性の高い医療情報の提供を目指す「コクラン」という組織は昨春、これまでの研究結果から「ワクチンの予防効果は確実性が高く、重い有害事象のリスクは高まらない」とする論文を発表した。だが、一部メンバーが「ワクチンの関連企業から資金提供を受けていた研究者が、研究の評価に加わっている」と指摘、論文内容を批判した。コクランジャパン前代表の森臨太郎さんは「結果的に内容が変わらなかったとしても、ワクチン関連企業とかかわりのない研究者だけで評価をまとめるべきだった」と振り返る。6月12日　朝日新聞　医療より