日本生命保険に勤める４０代の男性は３年前の冬、血液がんが再発。入院や、免疫低下に伴う感染を防ぐための自宅療養をして計７カ月ほど、仕事を休んだ。副作用の強い治療を受ける中、「生きがいだった仕事に早く戻りたいという思いが生きる希望になった」という。復帰直後は、主治医と産業医から「残業は控えるように」と言われ、１カ月間慣らし勤務をした。退院から半年間は月に１度、その後は２～４カ月おきに通院する。午前９時から正午まで３時間勤務し、午後に半日休暇を取る。男性は「細かい規定がないから使いやすい。制度があるから、安心して治療に向き合えた」と振り返る。同社は半日休暇のほかに、時間単位の年次有給休暇制度も導入する。治療以外でも使え、理由などに申請は必要ない。母親の抗がん剤治療に付き添うため、出社後に昼の２時間を有給として病院に行き、終わり次第仕事に戻る社員もいる。人事企画部の担当者は「様々なケースに対応できるよう柔軟な制度にしている」と話す。野村證券は、昨年１０月から時間単位の年次有給休暇を導入した。抗がん剤治療をしている社員からも問い合わせがあるという。「フルで働けないと戦力ではなくなるのでは、という不安を取り除く環境を整えることが大切」と人事部の担当者は話す。ローソンは２０１８年度、時短勤務に加えて、期間限定で勤務時間を短縮し、勤務地を限定する「フレキシブル正社員」という仕組みを導入した。育児や介護のほか、がん治療のためにも使える。仕事の合間に治療ができる柔軟な働き方を望む声は多いが、今回の朝日新聞社の調査では、「時間単位の年次有給休暇」や「所定労働時間の短縮」導入は、いずれも回答社の４割ほどにとどまっていた。２月３日　朝日新聞　がんとともに　より