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  • 2019年6月9日 (日)

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    病状の伝え方にガイドライン

    治療がうまくいくときばかりではない。効果が望めないようになった時、治療医らは患者にどう伝えるべきか。「伝え方」が、患者を不安にさせてしまうこともある。国は07年度からの第1期がん対策推進基本計画に、告知など重要な情報を伝える際に特段の配慮が必要とし、医師のコミュニケーション技術の向上に努めると明記。対応を求めている。日本サオコオンコロジー学会は、医師や看護師ら向けのガイドラインを作成している。根治が難しい場合や、効果よりも副作用のほうが大きく治療を中止したほうがよい時に、どんなツールを使うといいかをまとめ、実際にどんな言葉で伝えているか具体的な例を集めてノウハウも紹介すという。ガイドラインの作成委員長を務める都立駒込病院の秋月伸哉さん(精神腫瘍科)は、「治すことができないことを伝えるのは、医師もつらい」と話す。ただ、医師らからきちんと病状を伝えられていれば、ホスピスや在宅という治療以外の選択肢も考えられるようになる。秋月さんは「コミュニケーションは患者さんの意思決定を支えるもの。患者さんの不安に寄り添いながら、どんな生活をしたいのか価値観を話し合えるようになることが重要」と話す。5月25日 朝日新聞 がん新時代より

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