日本ではこの３０年ずっと、病気による死亡要因の第一位はがんのままです。国ががんの予防、早期発見、がん医療の発展と普及などを盛り込んだ「がん対策基本法」を２００７年４月に施行。厚生労働省の推計では、男性の２人に１人、女性の３人に１人ががんにかかる可能性があり、日本国民にとってがんは身近な病気です。人口動態統計「悪性新生物別・都道府県別年齢調整死亡率」(２００５年)によると、「がんによる死亡率が高い上位10県」では、第一位・青森(男性)・大阪(女性)、第二位・大阪(男性）・佐賀(女性)、第三位・長崎(男性)・福岡(女性)、第四位・佐賀(男性)・北海道(女性)、第五位・福岡(男性）・東京(女性）、第六位・秋田(男性)・和歌山(女性)、第七位・山口(男性）・兵庫(女性）、第八位・北海道(男性)・埼玉(女性)、第九位・和歌山(男性)・青森(女性)、第十位・兵庫(男性)・長崎(女性)となっており、悪性新生物による死亡が全体の約3割を占めています。これらを受け、厚生労働省は「がん対策推進基本計画」を策定し、放射線療法と化学療法の推進や専門医の育成などを重点課題としています。①「免疫細胞」で良好な結果 ②放射線治療も格段の進歩 ③通院治療で生活の質向上など、先端医療を身近な医療に定着させることが課題とされています。
