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「数字だけで病院を選ばないで」。昨秋、がん専門病院などで作る全国がん(成人病)センター協議会(全がん協)が病院ごとの「5年生存率」を公表した記者会見。データを解析した猿木群馬県立がんセンター副院長は何度も念を押した。公表されたのは「一部加盟施設での胃がん、乳がんなど5つの部位ごとの患者の生存率。全がん協は、生存率の算定基準が統一されておらず、精度管理もされていないため、患者が混乱する恐れがあるとして、公表モデルを示すために研究した。同じ生存率でも単純に比べられない。例えば、進行度を示す「病期」が早期の1期の患者が多い施設は、進行した4期の患者が多い施設より生存率は高くなる。「1期/4期比」も見る必要がある。病院が独自に公表する場合、手術した症例だけで計算することも多いが、進行して手術が難しいがんも含めた全症例で計算すれば、生存率は下がることもある。調査の精度も影響を与える。症例数が少ない、病期の診断が間違っている、生存を確認する予後調査が不十分で追跡率が低い、などの場合はデータが不正確になる。(朝日新聞)