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退院から１週間後、勤務先を訪れた。「立ち仕事と、重い荷物を持つ仕事は難しくなりました。でも、リハビリしながら事務職として働き続けられないでしょうか」。しかし会社側からは以前と同じ職場で同じくらい働いて欲しいと伝えられた。何度も交渉したが、「このまま働き続けるのは難しい」と自ら会社を去ることにした。手術で15キロやせ、気力も体力もなかった。妻がパートで働き始め、蓄えを崩しながらの療養生活が始まった。家にこもり泣く日々が続いた。このままではいけない。そう思えるようになった昨春、職業訓練施設でパソコンのスキルを上げ、事務職として再就職を目指した。最初はなじみのある食品業界に絞り、数十社を受けた。しかし前職の経歴は全く考慮されず全滅した。「ゴールが見えないのがつらかった」。職種を広げ、出会ったのが医療関連の会社。今年１月から正社員として採用された。「まったく新しい分野の仕事ですが、とてもやりがいがある」。同僚は体調管理など何かと気を使ってくれるという。(朝日新聞)

がん患者の４人に１人は、20～50代の働き盛りだ。一方で、がんをきっかけに仕事を辞めた人が3割を超えるというデータもある。治療法の進歩で生存率が上がり、がんと共に生きる人は年々増えている。だが患者の就労をめぐる国の支援態勢は手付かずのまま。一部の民間企業が、少しづつ動き出した。東京都内に住む40代男性は30年近く、飲食業界で働いてきた。専業主婦の妻と娘2人にも恵まれ、ローンでマンションも購入。残業や休日出勤もいとわず働いた。2008年の夏、仕事中に突然、肛門から大量出血した。少し前の健康診断で、便に血が混じっていることを指摘されたが、忙しさにかまけて精密検査を受けていなかった。近くの病院に行くと「早期の大腸がんです」。即、入院し、手術を受けた。がんができた場所が悪く、早期がんだったが開腹手術の対象となり、１カ月ほど入院。８月に退院した。続く・・・。(朝日新聞)

がん患者とその家族で作る福岡市の市民グループ「青葉の会」(松尾倶子会長)が11日、ＮＰＯ法人化のための設立総会を開いた。夏ごろに県の承認を得る計画だ。青葉の会は、胃がんを克服した松尾さん(64)らの呼びかけで、2004年4月に発足した。現在約170人の会員がおり、1人年3千円の会費で運営しているが、事務所の家賃に充てる資金が不足し、交流行事や季刊誌の発行もギリギリの状況が続いていた。安定した活動を続けていくため、NPO法人化を目指すことにしたという。会は「1人で悩まず、楽しみながらがんを克服しよう」と、がん医療の勉強会、食生活を見直す研究会など４つのグループに分かれて活動してきた。会員は50～60代が中心だが、近年、乳がんや子宮頸がんを患った若い会員が増えてきたため、この春に40代以下の会員のグループを新設した。(朝日新聞｣)

全国の受診率を表すのに使われるのは、各市区町村が地域保健・健康増進事業報告の一環としてまとめる住民検診受診率と、国民生活基礎調査で3年に1度実施する質問への回答から推計した受診率。どちらも問題がある。住民検診の受診率には、職場で実施される検診や個人で受診する人間ドックなどは含まれていない。国民生活基礎調査の場合には、回答者が検診と、治療のための検査を区別して答えているかが不明だ。がん検診に詳しい久道茂宮城県対がん協会長は「きちんとした統計なしに、対策の効果は検証できない。全国統一基準での受診率の調査と、がん患者発生数、死亡数の正確な把握をすべきです」と指摘する。(朝日新聞)

厚生労働省は昨年7月「がん検診50%推進本部」を設置。昨秋には比較的若い年齢で問題になっている乳がんと子宮頸がんについて、特定の年齢の人に無料クーポン券と検診手帳を配布する事業を始めた。さらに企業や団体が従業員を対象にする「職域検診」で、受診率の向上に取り組む「がん検診企業アクション」を実施。がん検診をめぐる最新情報や検診率を上げる助言を提供するとして、参加企業を募集している。日本対がん協会が全国46都道府県の支部を対象に調べたところ、平均で乳がん検診受診率は1月末時点で前年比15%、子宮頸がんは9%上がっていた。無料クーポン券配布の効果だとみられるという。(朝日新聞）

「検診、受けてくださいね」富山県高岡市の市保健センターで、市ヘルスボランティア協議会の会長高橋幹子さん(56)が訪れた男性に折り紙で作った小さな傘を手渡した。傘には「忘れないで！がん検診」とのメッセージ。同協議会は昨春、地域の体操教室などでコースターやしおりなどを配り、検診参加を呼びかけ始めた。「近くにいた人のすら、検診の大切さを伝えきれていなかった」。きっかけは高橋さん自身の体験が大きい。地区でともに健康づくりに取り組んでいた仲間が約2年前、突然体調を崩した。末期の胃がんだった。検診は一度も受けていなかったという。富山県によると、2007年の高岡市の胃がんや子宮がんなどの検診受診率が県内平均より低かった。協議会の活動はこうした状況の打開策として期待がかかる。協議会の活動を支えるのは高岡市内全28区にある婦人会メンバーで地域での草の根の広がりも期待できる。(朝日新聞)

子宮頸がんの20代での発症率は高まっている。国立がんセンターのまとめでは、１９８０年に１１５人だった２０代の罹患者は2004年には３２４人に増加。島根県立中央病院母性小児診療部長の岩成治医師は、女性の性交経験率の低年齢化が背景にあるとして、「年齢的にも11、12歳が特に抗体が多くできやすく、接種に適している時期」と話した。ただ今回発売されたワクチンは、がんの原因の７割を占めるといわれる16型と18型の2種類に対するものだ。HPVには10種類以上あり、この2種類以外のウイルスには予防効果はない。原因の3割はほかの型のウイルスなので、岩成医師は「ワクチンと検診の療法が欠かせない」と指摘した。また、「無料接種できる国では、がんやワクチンを教える授業もあり、性交渉にはリスクがあることも学ぶようになる」と、性教育の面からのメリットも強調した。(朝日新聞）

朝日新聞の取材に対し、19都道府県の35市区町村が新年度から助成を実施すると答えた。また、産婦人科や小児科医らで作る「子宮頸がん征圧をめざす専門家会議」が2月に実施した全国1778自治体へのアンケートでも、回答のあった691自治体のうち、51自治体(7%)が「助成を決定」または、「公費助成を検討している」と回答している。ただ、負担の割合や対象年齢は自治体によってバラバラ。また、多くが地方の自治体で、都心部ではほとんど実施されない模様だ。大阪市は助成しない理由を「ワクチンの副作用のデータがまだ不明な上、人口が多すぎて予算的な措置が難しいから」と説明。神戸市も「子宮頸がんワクチンは任意接種。他にも任意ワクチンはあり、これだけを特別扱いできない」という。(朝日新聞)

子宮頸がんは女性のがん。ほとんどがヒト・パピローマ・ウイルス(HPV)というウイルスによって起こる。ウイルスは性交渉によって感染するため、性交渉を経験する前の10代前半にワクチンを接種すれば、7割以上が予防できるとされる。日本ではワクチンは昨年末に発売されたが、保険がきかず全額自己負担。計4万～6万円と高額な費用が普及のネックになっていると言われる。だが、がん患者となればかかったはずの医療費や失われたはずの労働力を計算すると、がん予防にかかるコストの方が小さいとの試算もあり、ワクチン接種に公費助成し接種率を高めよう、という自治体が出てきた。(朝日新聞)

海外では最近、検診により不必要な精密検査が行われ心理的不安が増すなど、「検診の不利益」が注目されている。放射線被曝の問題もある。国はいまのところ、胃がん検診も肺がん検診も、不利益より利益のほうが上回るという考え方だが、新たな胃がん検診法の開発や肺がんの米国でのRCTの結果次第では、方針が変わるかもしれない。ただ結論が出るまでには時間がかかりそうだ。国立がんセンターの斉藤博検診研究部長は「RCTの評価が原則だが、多数の質の高い症例対照研究が同じ結果を示せば一定の科学的根拠となる。ピロリ菌除菌で胃がん死が減る証拠はなく不利益も懸念される。内視鏡が検診に使えるかも研究段階だ」と指摘する。(朝日新聞)

研究の信頼度には、その研究の手法によってレベルがある。最も高いのは「ランダム化比較試験(RCT)」。研究対象になる人をくじ引きのように無作為（ランダム)に二つの集団に分け、病気になる率や死亡率を比較する。これに次ぐのがコホート(集団)研究」。特定の条件で選んだ集団を追跡して調べる。肺がん検診は米やチェコで行われたRCTで有効性が否定されたほか、世界の優れた研究を再検証する「コクラン共同計画」や米政府の予防医学作業部会も、このRCTに基づき有効性を示す根拠は不十分とした。日本肺癌学会の2005年版指針も同じ内容だ。胃がん検診も、米国立がん研究所が「米国では推奨しない」としている。世界でも胃がん検診が日本や韓国ぐらいなのは患者が多いという事情がある。胃がんの原因となるピロリ菌感染者が多く、塩分の摂取量も多いためだ。(朝日新聞）

胃がん、肺がんは日本人が最もなりやすいがんで、国も検診を勧めている。しかし国際的には、この二つのがん検診を実施している国はほとんどなく、検診の有効性を示すデータは、日本発のものしかない。新潟大教授で予防医療学を教える岡田正彦さん(63)は過去に一度も、胃がんや肺がん検診に行ったことがない。「年一回、職場に検診車が訪れ胃や胸部のX線撮影が行われるが、あえて受けていない」という。「がん検診の大罪」という著書もある。国は、胃、肺、大腸、乳、子宮頸がんの五つの検診の指針を作り自治体に実施を求めている。大腸、乳、子宮頸がん検診は国際的にも有効性が確認され、各国が導入している。しかし、胃がんは韓国、肺がんはハンガリーぐらいだ。岡田さんの主張はこうだ。胃がんも肺がんも、国際的に「検診による死亡率減少」を示すデータがないのに、科学的根拠のレベルが低い日本の研究をもって、推奨するのはおかしいではないかーー。

がんの放射線治療を専門に行う熊本放射線外科(熊本市出水、古後佳生院長）は、新しい治療装置「ノバリスＴＸ」を4月に稼動させる。九州では初の導入となる。広範囲に点在するがん細胞だけに向けて放射線を多方面から集中して照射、併せ持つコンピュータ断層撮影（CT)機能で転移の状況なども早い段階で確認することが期待できるという。古後院長によると、がん治療は手術と放射線、抗がん剤などの化学療法が3本柱。ただ手術や化学療法は患者の体力を低下させ、抗がん剤は脳の腫瘍は期待できないこともある。熊本放射線外科は2005年5月に同装置の前身となる「ノバリス」を導入、約2700の症例を扱ってきた。従来の放射線治療は一定の範囲に均一に照射するが、ノバリスは病変部に集中的に照射する。このため、患部周辺の正常な細胞の被爆を最小限に抑えることができるという。(西日本新聞)

手術で腫瘍の周辺のリンパ節も切除した手術後、排液を外に出すドレーンという管を付けていた。ところが、1～2週間で止まるはずのリンパ液が、なぜか止まらない。熱まで出てきて、病室の外に出て歩くのもしんどくなった。27日、リンパ液もほぼ止まり、ドレーンを抜去。29日にようやく退院の運びとなったが、この「最後のひと山」は、いきなり無理をしてはならないとの警告だったのかもしれない。濱口医師にも「再発の恐れはある。しっかり経過観察をしないといけません」と念を押された。濱口医師は私の治療を振り返り、「抗がん剤がよく効くと分かっていても、治療してみないと分からない。(がん細胞が死滅したのは)ラッキーと言えばラッキーだった」と話してくれた。11月16日。つに私はまる10カ月ぶりに、懐かしい職場に再び足を踏み入れた。(朝日新聞・おじさん記者のがん闘病記より)

手術は午前9時から始まった。手術時間は4時間57分。全身麻酔が効いていたため、手術中の私の記憶はほとんどない。終了後、主治医の濱口医師(40)は、400CCの輸血をしたことなどを妻に説明したという。手術後、硬膜外麻酔で痛みがないはずだったのに、全身麻酔から覚め、意識が戻るにつれて、猛烈な痛みが襲ってきた。ベッドの上でのたうち回った。「手術のほうがいい」と言った妻を、この時ばかりは心底恨めしく思った。だが、妻の言葉は正しかった。2日もすると、確かに痛みはだいぶ和らぎ、少し歩けるようになった。入院12日目の10月13日。手術の抜糸を終えベッドで横になっていた夕方、濱口医師が、息せききって病室にやってきた。病理検査の結果が出たのだ。「残存腫瘍は全部壊死していました。今後は経過観察になります」　自分を取り巻く風景が一気に変わった。空の色さえ違って見えた。「ありがとうございます」。何度も濱口医師に頭を下げた。(朝日新聞・おじさん記者のがん闘病記より)

抗がん剤治療に苦しんだ私は「手術で一発でケリを付けたほうが楽だ」と思っていた。だが、実は私は看護師さんらの間でも有名な「痛がり」だった。点滴や注射でさえ痛がる私が手術の痛みに耐えられるのか不安だったが、ほぼ１年前に子宮筋腫の手術を受けた妻(44）は「手術の痛みは２日くらいでなくなるよ。３日目くらいには普通になるし」。ともかく、それを信じた。手術を前に、麻酔医が病室に来て、麻酔の内容を説明してくれた。手術は全身麻酔と硬膜外麻酔(腰椎から鎮痛目的で細いチューブを入れる麻酔)を併用。硬膜外麻酔は術後の痛みのコントロールにも使えるという。なるほど、これなら痛みも軽そうだ。(朝日新聞・おじさん記者のがん闘病記より)

昨年1月から約９カ月にわたった精巣がんの治療も、いよいよ最終段階に入った。後腹膜に残った腫瘍とその周囲のリンパ節を取り除く手術を受けるのだ。済生会福岡総合病院に緊急入院して以来、入院も６度目を数えていた。原発の精巣がんを取り、転移した後腹膜の腫瘍を抗がん剤でかなり縮小させることができたことは、検査ですでに分かっていた。手術の結果、①切除した腫瘍の細胞が死んでいる　②周囲のリンパ節にがん細胞がない　の二つが確かめられれば、今後は定期的にCT(コンピュータ断層撮影)検査を受けるなどの経過観察に移り、治療はひとまず終了する。逆に、がん細胞がまだ生きていたら、新たに別の抗がん剤を使った治療を受けなければならない。１０月２日に入院。手術は６日と決まった。（朝日新聞・おじさん記者のがん闘病記より)

厚生労働省の外郭団体「労働者健康福祉機構」は、今年度から5年の予定でがん患者の就労支援の研究に取り組む。その背景には自殺者が年間3万人を超える社会情勢がある。健康や経済の問題で悩む人も多い。雇用の形態が崩れ「がんのことを言ったら正社員でいられなくなる」「お金がなくて治療が受けられない」という声もあがる。2人に1人はがんになると言われる時代。病気を抱えて働く高齢者も珍しくない。がん患者が安心して働ける社会を目指し、医療関係者や研究機関、患者らが3月18日、初会合を開き意見を交換する。(朝日新聞)

関東地方にある公立高校の教師A男さん(61)は、肺がんの治療をしながら働いてきた。定年後も非常勤として活躍する。2008年秋の人間ドックをきっかけに、肺がんが見つかった。年末に手術を受け、その後約１年間、抗がん剤で治療した。校長や一部の同僚には、がんだと正直に話した。医師に説明された下痢や口内炎などの副作用がいつ起きるか、常に不安はあった。でも時間がかかる点滴の抗がん剤ではなく飲むタイプだったため仕事を休まずにすんだ。授業のカバーなど同僚にも支えられた。「がんに限らず、病気で休んだら助け合うのが当たり前の職場なので、プレッシャーがなかった。普通の会社だったらそうはいかないのかもしれません」　昨春から非常勤になり、職場も変わった。通勤時間は増えたが、受持ちの授業や残業は減り、ほどよいペースで働く。(朝日新聞)

退院から15日目の9月10日。抗がん剤治療の成果をみるため、外来で後腹膜のCT検査をした。そして14日、泌尿器科外来を訪ねた。今までにも増して、結果が気になった。正直、聞くのが怖い思いがあった。医師は私たちに「腫瘍の大きさは4センチ×３センチ。第3クールが終わった時とほぼ変わっていません」と説明。そしてこう付け加えた。「肺の影は消失していますね。炎症性変化で、一時的に影が出ていた可能性が高いです」。　やった。妻と顔を見合わせて喜んだ。ホッとした。血液検査の結果、がんがあるかどうかの指標になる腫瘍マーカーの値も以前は高値だったのだが、正常に戻っていることが判明。がんは死滅しているのかも知れない。いよいよ最後の治療、残った腫瘍を切除する手術が決まった。(朝日新聞・おじさん記者のがん闘病記より)

だが肝心の病状は芳しくなかった。肺炎の症状が消え、ようやく抗がん剤の投与が始まったのは、入院20日目の8月3日。のちに政権交代が実現する歴史的な衆院選が目前に迫っていた。今回の抗がん剤治療は、投与を始めた時から吐き気がきつく、何度もトイレに行き、しゃがみ込んで便器につかまるような日々が続いた。食事がのどを通らず、体重は入院時から8ｷﾛも減った。飲み物も飲めず、いかに水分を取るかで苦労した。白血球の数値が下がって免疫力が落ちる骨髄抑制も再び起こった。約1週間だるさにさいなまれたが、ようやく正常域に戻り、何とか元気を取り戻したのは21日。衆院選投票日の3日前の27日に退院し、福岡の来て初めての国政選挙で、どうにか自分の足で投票することができた。だが、私の心はなお晴れていなかった。「肺に小さな影」と言われたことが引っかかっていた。　続く・・・。(朝日新聞・おじさん記者のがん闘病記より)

肺に小さな影がある。抗がん剤治療の第４クールを受けるため、済生会福岡総合病院に5度目の入院をした昨年7月15日。主治医の濱口森光医師(40)から聞かされたCT(コンピュータ断層撮影)の検査結果に、私はがくぜんとした。「影」という言葉は「転移の可能性」を予感させた。内心「これが最後」と思っていた入院生活に一転して暗い影が差した。「最後の治療」と思っていたため、私は今回の入院で初めて個室を選んだ。これまでは費用の負担などを考え4人部屋を選んできたが、前回の入院の際、副作用の影響で免疫力が低下した時のことが頭にあった。吐き気を感じてトイレにこもるにも同じ病室の人の視線を意識し、苦しさは倍増。多少無理をしても、プライバシーが欲しかった。11階の個室は、窓からアクロス福岡や天神中央公園の緑色の芝生が見え、心がなごんだ。続く・・。(朝日新聞・おじさん記者のがん闘病記より)

がんの告知についても手当てされる。緩和ケアなどの研修を受けた医師と看護師が治療方針などを話し合い、内容を文書などで患者に同意を得た上で渡すと、1回に限り患者1人につき千円が医療機関に支払われる。「患者が望む告知とは何か、考えるきっかけになってくれれば」と愛知県の女性(57)は話す。3年前、夫が食道がんで他界した。生前、医師から一緒に検査結果を聞いたとき、部屋に入るなり、「早くても半年か1年、長くて5年」と言われた。あっけなさに言葉を失った。「ご主人は自分の病状がよくわかっていない」と言われたことも。もう長くないという現実を受け入れて、という意味に聞こえた。患者や家族は希望と絶望の間で揺れる。簡単に受け入れられないのは当然ではないかと思った。「患者の命に寄り添ってくれるような告知を望みます」　収入に直結しない現在でも、告知のための環境を整え、時間をかけて説明する医師や医療機関はあるが、診療報酬として明確化することが、下支えになりそうだ。(朝日新聞)

がんリハビリは、骨髄移植の前後だけでなく、放射線治療の筋力を回復するリハビリ、肺がんの呼吸にかかわるリハビリなど様々な種類があるが、日本では取り組みが遅れているとされ、医療現場から重要性が指摘されてきた。がんの場合、治療が重視され、脳卒中の患者のリハビリのように明確な診療報酬がなかった。別の収入でやりくりさざるを得なかった。今回の改定で、専門の医師、スタッフのもとで患者ががんのリハビリをすると、20分ごとに2千円が病院に支払われることになるため、力を入れる病院が増える可能性がある。（朝日新聞)

慶応大病院(東京都新宿区)のリハビリ室。患者が体の機能回復のために使う自転車型運動器具や、回転式ベルトの上を歩く器具が並ぶ。リハビリに取り組む女性(42)は「少しづつ体力が戻ってきているのがわかる」と言う。血液のがんである慢性骨髄性白血病で、昨年11月に骨髄移植を受けた。移植の１カ月前にリハビリを始めた。体力を測定しておき、移植前は筋力や持久力を維持するために歩いたり、自転車をこいだり。移植直前に入る無菌室でもベルトの上を歩いた。移植後はベッドサイドで立ったり座ったりを繰り返した。(朝日新聞)

乳がんは早期発見・治療につながれば９割以上が助かるとされる。しかし検診受診率が７割を超える欧米では、約20年前から乳がんによる死亡率は下がっているのに対し日本の死亡率は上がる一方だ。日本では2004年度から、マンモグラフィー検診の対象年齢が50代以上から40代以上になった。しかし乳がんの検診受診率は20%前後で、国は2011年度までに50%以上に引き上げることを目指している。今年度は40ｊ～60歳を対象に、5歳刻みで検診無料クーポン券を配布。新年度も引き続き配る方針だ。(朝日新聞)

幼子を残して逝った乳がんの女性を取り上げた、2月7日付の天声人語を読んで号泣してしまった。もう、10年たっているのに。2000年5月、がん検診で子宮がんが見つかった。自覚症状はなく、検査ミスだろと高をくくっていた。しかし入院してみると、子宮の全摘に加え両足のリンパも切除する、8時間に及ぶ手術。その後、放射線治療と経口抗がん剤の服用が１カ月以上続いた。当時、１人息子は３歳だった。入院中は「息子さんのために頑張ばらないと」という励ましを、同じ病気の方々からいただいた。私は心の中で「息子のためでなく、自分のために頑張っている。何が何でも息子と一緒に過ごしたい」と節に願った。幸いこれまで生きてこられた。とはいえ、手術と放射線治療の影響で、腸閉塞を何度も繰り返し、１０回近く緊急入院した。でも私は生きている。「生きている」、ありがたいことだ。ともすれば当然と思いがちだが、家族と回りに人に、そして何より自分自身の体に感謝し、日々を丁寧に過ごしていこう。(朝日新聞)

高齢になるにつれ乳がんになる割合が上がっていく米国とは異なり、日本では40代後半が最も乳がんになりやすい。国立がんセンターの祖父江友孝がん情報･統計部長は、作業部会の結果をもとに、日本と米国の乳がん死亡率で補正し、1人の乳がん死亡を防ぐのに必要な検診受診舎数を試算した。その結果、39～49歳は2418人、50代は1983人、60代は852人となり、米国に比べ年代別の差は小さかった。米国より死亡率が低いため、人数は多くなった。(朝日新聞)

「40代女性に、乳がんのマンモグラフィー検診は推奨しない」。米政府の予防医学作業部会が出した勧告が、日本でも波紋を呼んでいる。40代は偽陽性と出る割合が高く、検診の「利益」より「不利益」のほうが大きいというのが理由だ。しかし、40代で乳がんになる率が高い日本は米国と事情が異なる。昨年11月に米政府の作業部会が出した勧告は、乳がんのマンモグラフィー(乳房Ｘ線撮影)検診を従来の「40歳以上に1～2年に1回実施」から、「50歳～74歳に1回実施」に改めた。40代に検診を勧めない理由として、検診で「がんの疑いがある」とされたが、その後の精密検査でがんでないとわかる偽陽性の割合が高いことを挙げた。不必要な検査による精神的苦痛は「不利益」で、検診で死亡を防げる「利益」を上回るという考え方だ。（朝日新聞)

近年、がん治療の前後に歯科衛生士が口腔ケアをする病院が増えている。千葉県市川市の東京歯科大学市川総合病院歯科・口腔外科で、歯科衛生士として働く奥井沙織さん(27)は、昨年から食道がんチーム医療のメンバーになった。２年半余り、口腔がん(舌がん、歯肉がん、頬粘膜がんなど)を担当した経験を買われた。患者は治療方針が決まると、まず、歯科医師から虫歯や歯周病の治療を受ける。次に奥井さんが歯石除去や歯面研磨などの口腔清掃をする。手術や抗がん剤、放射線の治療を受けると、口の中の細菌による術後感染症や誤嚥性肺炎などが発症しやすくなるためだ。そのリスクを減らす。(朝日新聞)