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厚生労働省研究班の2003年の調査では、診断時に働いていた人の31％が依願退職、4％が解雇された。2011年の民間のネット調査でも転職や休職など就労状況が変わった人は多く、小規模なほど勤務先が変った割合が高かった。休職中でも、前年の所得に応じて会社側と個人が半分づつ支払う社会保険料は、免除されない。企業の規模が小さいほど、休職者分の負担は重くのしかかる。がん患者の就労を支援するCSR（Cancer Survivors Recruiting)プロジェクト（東京）は月1回、対面相談会を開く。「時給が下がった」「ひまな部署に異動になった」などの訴えに社会保険労務士らが「転職はいつでもできる。今の職場を大事にして」などと助言。人事に病状をどう伝えるべきかも示す。桜井なおみ代表理事は「長く休むと職場に戻りにくくなり不安も増す。1日単位でとれる休暇制度などを設け、働き続けられる職場が増えてほしい」と話す。（5月24日　朝日新聞）

脱毛する抗がん剤を使う前は、抜ける時期や量、再び生える時期を説明し、ウイッグの店も紹介する。しびれも軽視できない副作用。字が書きにくくなるなど身体的な症状を説明する。活動は院外にも広がる。年数回開くNPO法人の一般向け講座には、寄せられる40以上の質問への回答を医師や看護師らと練り、すべてに答える。「『担当の先生に聞いてください』とは言わず、逃げずに答える」と決めている。「専門家として医療者の教育も大事な使命」。調剤薬局の薬剤師との勉強会も始めた。最新の薬の知識も共有し、無駄な薬を出すなどで患者の負担を増やすことがないようにしたい。最初に薬を出す時だけ患者に接するのではなく、体調の変化を繰り返し尋ね、深く関わりたいと思っている。患者と向き合う時、ひざをつくのがくせだ。「目標を低くすると、話を受け止めてもらいやすいんです」。（がん専門薬剤師　宮本康敬さん（38）　5月24日　朝日新聞）

「食べたい物を食べ、行きたいところに行き、したいことをしてください。ただ、無理のない程度にね」。外来で抗がん剤治療を受ける患者には、そう伝えている。生ものを食べてはだめ、外出もだめ、乳がんなら白いものも食べてはだめ・・・・。根拠の乏しい情報を信じたり、やってはいけないことばかりになると思い込んだりする人が少なくない。過剰に制限しては、その人らしい生活が送れない。だから、「情報は、事前に、正確に伝える」が信条だ。「やってもいいこともしっかり伝えます。わからないことは気兼ねなく聞き、頼ってほしい」。（がん専門薬剤師　宮本　康敬さん（38）・5月24日　朝日新聞）

そんな中、就職の際に有利になるよう、5月にファイナンシャルプランナー、12月に証券外務員の試験を受け資格を取った。副作用が落ち着いた11月、就職活動を始めた。今後も検査のために平日に休まざるをえない。「迷惑をかけたくない」と、健康状態の質問があると「がんの治療中」と伝えていた。不動産や金融、保険、証券、葬儀会社・・・・。計63社に応募し、10社は面接試験を受けた。だが決まらない。「手応えがあったのに不採用だと、病気のせいかと弱気になりました」。知人の紹介でこの春、コールセンターの職を得た。「私はラッキーだった。でも多くの会社は、がんについての知識がなさすぎる。患者も仕事はできる。働く世代が多くがんになる時代だからこそ知ってほしい」。（5月24日　朝日新聞）

千葉県船橋市の男性（４３）は金融機関のマネージャー職だった一昨年11月、肺がんがわかった。年明けに、東京都の病院に入院して抗がん剤治療を開始した。勤務先は折りしもその春、別の銀行に継承されることに。多くの行員が継承先で働きたいと応募し、男性と同じ職場の同僚は皆残れたのに、男性には4月上旬、不採用通知が届いた。妻（４３）はパートで働くが、小学生の娘2人を育てるのにかかる費用や2千万円ほど残るマンションのローンは、自分の収入にかかっていた。抗がん剤の副作用のため、足の裏に水泡ができ歩けない。体重は約１０キロ減った。（5月24日　朝日新聞）

上司は「しんどかったら無理しんときや」と、一定の給与がもらえる休職制度を紹介してくれた。同僚は営業所の掃除を代わってくれた。通院や副作用で休む時は、外勤の上司が営業所に残り、事務仕事を手伝ってくれた。気遣いが心に染みた。「恵まれている」と感じた。でも迷惑をかけていると思うと申し訳なく、つらかった。次第に「このまま仕事を続けてええんやろか」と迷うようになった。転移などを抑えるための治療は、今後も年単位で続く。少なくとも週1回の通院が必要だ。仕事は生きがいで、職場はとても大切な場所と感じてきた。「健康が自分の売り」と思い、仕事に穴をあけないように、子どもの体調管理にも細心の注意を払ってきた。「だからこそ、自分が休むなんて許せなかった」。長女（11）と長男（9）は育ち盛り。生活費と、将来の蓄えも必要だ。正社員を条件に仕事を探した。知人のつてを頼りに、時間の融通がきき、同僚に代わりを頼まずにすむ、大手の営業の仕事を見つけた。会社には病気について事前に説明し、通院しやすいよう担当地域などを考慮してもらうことになった。「『その分めちゃめちゃ頑張ります』と伝えました。安心して治療できることが大切です」と話す。（5月24日　朝日新聞）

昨年10月に乳がんの手術を受けた京都市の佐々木忍さん（39）は今年3月末、勤めていた会社を辞めた。2人の子がいるシングルマザー。2年前、「自宅から徒歩10分弱で給与も良い」という会社に転職したばかりだ。周囲は治療に協力的だったが、11人の職場に内勤は自分だけ。休めば代わりが必要で、迷惑をかけると、退職を選んだ。がんがわかったのは、退職する1年前の3月だった。翌月から抗がん剤治療を受け、3週間に1度の通院を半年間続けた。午前中だけ休み、午後は出社。だが回を重ねると、強い吐き気に襲われた。10月の手術では、転移していたリンパ節も切除。左腕が上がらず、机の上にのせるのもつらくなった。（5月24日　朝日新聞）

今や不治の病とは言えなくなったがん。働く世代への対策も重要になってきています。副作用などに悩む中、仕事と治療を両立させるのは大変です。理解が乏しい周囲に、どう説明すれば良いのでしょうか。国もようやく、難しい問題の解決に取り組もうとしています。
【主な相談窓口】　●「総合労働相談コｰﾅｰ」をキーワードにしてネット検索をすると、相談にのってくれる全国の窓口の住所や連絡先がわかる。　●全国社会保険労務士会連合会の仕事応援ダイヤル（0120-07-4864）は平日午後5時～8時、土曜午前10時～午後6時。　●CSRプロジェクトは毎月第2火曜にラウンジ、月に2回は予約制の無料電話相談をする。詳細は（http://workingsurvivors.org/)へ。（5月24日　朝日新聞）

最近、西洋医学に基づかない代替医療への関心が高まっている、と言われています。治療の柱にはならないものの、通常の医療をカバーする「補完代替医療」のことですが、とりわけ、がんの患者さんの間ではよく使われているようです。代替医療には漢方やヨガ、鍼・灸、健康食品などいろいろありますが、厚生労働省研究班の調査では、がん患者の45％が代替医療を経験したことがあると答え、そのうちの96％が健康食品を挙げた、と新聞に載っていました。医師から「治療法がない」などと、言われた患者さんたちが、ワラにもすがる思いで、利用しているのでしょうか。そうでしょうね。がんの中でも進行がんや再発・転移したがんは治療が難しくなります。こうした人たちが何とか「がんを治したい」「再発・転移を防ぎたい」との思いで利用されているのでしょう。がんも早期に発見し、早期に治療をすれば、9割以上が治るようになりました。かつてのように極度に恐れる病気ではなくなったとはいえ、依然怖い病気であることには変わりはなく、がんにならないように予防することが一番です。幸いにも、がんを予防できる生き方が分かってきましたので、例えばタバコを止め、賢い食品選びをするなど予防のための生活習慣が何よりも大切です。（2011年10月27日　朝日新聞　広告特集より）

そうかも知れませんが、例えば、先進医療の重粒子線治療がもし保険適用になり、1人の患者さんがその治療を受けた場合、国などの医療費支出も増え、その結果、多くのおじいちゃん、おばあちゃんたちが風邪薬さえもらえなくなる事態だってないとは言えません。ましてや、糖尿病や高血圧などの生活習慣病の人に影響が出るとしたら、公平性や社会正義の観点からいっても問題になるでしょう。実に難しい問題ですね。治療に費用がかかり過ぎれば、医療費を稼ぐためにも働かなければなりません。しかし、現実はがんに罹ったために解雇されたり、減収に追い込まれるケースもあると聞きました。働くことが好きで、仕事が生きがいの人も多いでしょう。がんは、その人の持っている個性の一つと考えることもできるのではないでしょうか。（2011年10月27日　朝日新聞　広告特集より）

医療保険に入っていなければ、難しいでしょうね。それと、治療費や入院費以外の、例えば差額ベッド代や通院のための交通費、宿泊代などの治療費外出費もばかになりません。このため、途中で治療の中断に追い込まれる人も珍しくない、と聞きました。さらに、がん細胞だけを狙い打ちにする重粒子線治療や分子標的薬などの先進医療を受けるとなると、保険は適用されませんから、びっくりするような金額を請求されるようです。がんになって心身とも辛い思いをしているのに、治療費の問題で悩むのは、本当にお気の毒です。（2011年10月27日　朝日新聞　広告特集より）

入院して治療するか、通院しながら外来で治すかは、人によって意見の分かれるところですが、私は、働き過ぎだった人には、１～２週間の入院期間は体を休める格好の機会であり、仕事や人間関係などの煩わしさなどを忘れて、しばらくの間、入院しながらじっくり治療に努めるのもよいと思いますよ。がんになる人が増える一方で、治癒する人の確率が上がれば、ふつうの日常生活を送りながら、がんを抱えて生きる人も増えることになります。治療を続けるうえで、やっかいな問題が、お金と働くこと。ある団体の調査によれば、がんになった場合、「心配なこと」として、「治療費」を挙げた人が72％と最も多かったという記事が新聞に出ていました。がんになれば、がんの種類、進行度、治療方法にもよりますが、手術、入院費だけでも数十万円かかり、高額療養費制度があるにしても治療が長引けば、抗がん剤などを含め相当の額になってしまいます。（2011年　10月27日　朝日新聞　広告特集より）

がんも早期に発見し、治療を開始すれば、治る確率もかなり上がってきました。治療も、かつてのように手術の後遺症や副作用が強い抗がん剤などの影響で長期入院を余儀なくされるケースが減り、内視鏡や腹腔鏡を使った新しい治療法で体への負担も軽くなって、社会復帰も早まったと聞きました。今、がんは入院して治療する時代から、通院して治す時代に移りつつある、とも言われています。確かに、手術でも、縮小手術や内視鏡、腹腔鏡手術が一般化し、かつてのように病変部とその周りのリンパ節などを広範囲に切除するケースが減りました。放射線治療でも患部を狙い撃ちにして周囲の正常な細胞を傷つけない治療法が浸透しつつあります。抗がん剤も分子標的薬などの登場で、以前のような嘔吐や脱毛などの副作用が少なくなり、働きながら通院して治療することも可能になったでしょう。（2011年　10月27日　朝日新聞　広告特集より）

検査方法には、食生活と関係が深い胃、大腸、肺、食道、肝臓、子宮、乳房などは、X線撮影や内視鏡検査、超音波検査のほか、病変部の細胞を採取して顕微鏡で調べる細胞診検査などが一般的でしょう。大腸がんでは更に混じる血液を試薬を使って調べる便鮮血検査もよく行われています。最近ではX線を使って身体の断面を撮影するCT（コンピューター断層撮影）検査や小さながんまで発見できるPET（陽電子放射断層撮影）検査のほか、内視鏡検査では、従来のようにチューブを鼻や口から挿入する方法に代わって、カプセルを飲むだけで胃がんの検査ができる「カプセル内視鏡」も実用化されています。がんは年齢の倍数の4乗に比例して発症すると言われています。男性は40歳頃から増え始め、60歳を境に罹患率が急上昇します。だから、検診にかかるコストや医療費も考えて男性は50,55,60,65,70歳、女性の場合はホルモンの影響で乳がんや子宮がん、卵巣がんは40代から50代にかけて発症しやすいので、30,35,40,45,50・・・という具合に70歳まで5年ごとに検診を受け、70歳以降は自然に任せるのがよいのではないでしょうか。（2011年10月27日　朝日新聞）

早期がんは、治療の難しい進行がんに比べ、早めに発見し治療すれば治る確率は、非常に高いでしょう。その意味からいっても検診は、とても重要です。がん検診には、市区町村や企業の健康保険組合が実施する集団検診と、人間ドックなど個人が医療機関で受ける個別検診があります。集団検診で受けられるのは、原則として胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮がんの５つですが、最近は、PSA（前立腺特異抗原）検査による前立腺がんなどの検査を追加する市区町村も出てきました。集団検診の場合は、無料か一部の自己負担で受けられますが、人間ドックは、費用が割高です。でも自治体の検査と違い、５つのがん以外にも前立腺がんや食道がん、肝臓がんなどの検査を行っている所が多いようです。（２０１１年　１０月２７日　朝日新聞　広告特集より）

がんに罹る人が増える一方で、早期がんなら90％以上治るとも言われています。これまでのように、治療のために長期入院しなければならないケースが減り、通院しながら治す時代へと移りつつあるようです。がんは、もはや特別の疾患ではなく、高血圧や糖尿病などと同様に長期間付き合っていく、慢性疾患と指摘する人もいます。がんは罹らないのが一番ですが、不運にも罹ってしまった場合には早期発見、早期治療で治療を目指すのがなによりも重要でしょう。元国立がんセンター研究所疫学部長で、（社）生命科学振興会理事長の医師、渡邊昌さん（70）と山田英生・山田養蜂場代表（54）が、早期発見につながる検診や、がんとの上手な付き合い方などについて語り合いました。（２０１１年　朝日新聞　広告特集より）

●ニキビのような皮疹や爪に異常が出やすい分子標的薬
一般名（商品名）
エルロチニブ（タリセバ）⇒肺がん、すい臓がん　セツキシマブ（アービタックス）⇒大腸がん　パニツムマブ（ベクティビックス）⇒大腸がん　ゲフィチニブ（イレッサ）⇒肺がん　ラパチニブ（タイケルブ）⇒乳がん
●自分でできる皮膚の主なケア
①清潔に保ち、細菌感染を予防する。　②洗う時は、こすらずやさしく。　③日焼け止めを塗るなど紫外線から守る。（山崎直也さんによる）　（５月８日　朝日新聞）

また分子標的薬による皮膚症状への主な治療薬を聞くと、開業医では、ニキビ治第の第一選択である抗菌薬が最も多く、副作用治療に使うステロイドの塗り薬を上回っていた。日本皮膚科学会理事でもある川島さんは「通常のニキビと、副作用のニキビに似た皮膚障害では治療法が違うことが十分に伝わっていない。皮膚科医への啓発やがん治療医への連携をもっと進めたい」と話す。日本皮膚科学会中部支部学術大会は昨年、適切な対処法を広めようと、「分子標的薬皮膚障害対策マニュアル」を5千部つくった。大会長だった水谷仁・三重大教授（皮膚科）は「テーピングの仕方などセルフケアにも役立つので参考にしてほしい」と言う。同学会中部支部学術大会のホームページ（http://www/.jdac2011jp/d1.html)からダウンロードできる。(５月８日　朝日新聞）

通常のニキビは、主に毛穴の中のニキビ菌によって炎症が起きる。薬の副作用では、毛穴に皮脂が詰まり炎症を起こして、ニキビそっくりの状態になる。副作用による無菌性の皮疹には保湿剤のほか、炎症を抑えるステロイド、細菌感染を防ぐ抗生物質が有効だ。殺菌効果のあるニキビ向け抗菌薬は、細菌感染を起こした場合に使われる。国立がん研究センター東病院の吉野孝之消化管内科医長は「保湿剤とステロイドの塗り薬、抗炎症作用のある飲み薬の3種をセットで処方する。それでも眠れないほどかゆいなど、生活に支障が出れば、皮膚科医が診る」と話す。だが、がん治療医と皮膚科医との連携がうまくいかないことも多い。川島眞東京女子医大教授（皮膚科）は2011年12月、全国の皮膚科医を対象にしたインターネット調査をした。勤務医の場合、分子標的薬が原因の皮膚障害のある患者の87％は、がん治療医からの紹介だった。一方、開業医では68％が患者の自発的な受診で、がん治療医からの紹介は多くなかった。（5月8日　朝日新聞）

なぜ、皮膚に異常が出るのか。分子標的薬は、がん細胞を増やす役割の分子、上皮成長因子受容体を標的にして、がん細胞を攻撃する。ただ、毛穴などにも、この標的と同じものがあり、皮膚がダメージを受けてしまう。国立がん研究センター中央病院の山崎直也・皮膚腫瘍科長によると、個人差はあるが、薬を始めて約2週間でニキビのような皮疹が出るという。3週間～１カ月で乾燥とかゆみ、6週間で爪の周りがはれて肉が盛り上がるなど「爪囲炎」の症状がでることが多い。一方で、皮膚の副作用がひどいほど、がんの治療効果が高いという報告も出ている。米国臨床腫瘍学会で発表された研究では、パニツマブを使って重い皮膚障害が出た大腸がん患者の生存期間の中央の値は27.7カ月で、軽かった患者の2.4倍だったという。山崎さんは「セルフケアや適切な治療で、皮膚の副作用を軽くし、がんを治すことが目標だ。早めに担当医に伝えてほしい」と話す。（5月8日　朝日新聞）

昨年８月中旬、千葉県柏市の男性（62）は、大腸癌の手術を受けた。腫瘍は取りきれず、退院後にさらに大きくなった。今年１月、紹介先の国立がん研究センター東病院で、分子標的薬、セツキシマブの点滴による治療を始めた。２月に、ほおにニキビのようなぶつぶつができ始めた。手の指先は乾燥し、爪の周りがはれ、ひび割れた。ぶつぶつや乾燥は首や胸、背中へも広がった。３月、足の指も炎症を起こし、靴がはけずにサンダル履きの日々が続いた。炎症を抑える薬ミノサイクリンを飲み、寝る前には軟膏や保湿ローションを手足に塗る。脚の指にテーピングをすると楽になるという。腫瘍の大きさは半分になった。「想像以上の痛みですが、治療効果が出ていると聞き、うれしい。なんとか続けたい」と男性は言う。
（５月８日　朝日新聞）

がん細胞をねらって攻撃する新しいタイプの抗がん剤「分子標的薬」。従来の抗がん剤より副作用が少ないと考えられてきたが、ニキビのような発疹や乾燥、爪の周りが炎症を起こすなどの皮膚障害が出やすいことが分かってきた。がんの効果的な治療をするためには、副作用のコントロールが課題になっている。（５月８日　朝日新聞）

約15ミリシーベルト・・・。この値は、全身のがんを一度に調べられる検査として、人間ドックで導入が進む「PET/CT検査」を受けた場合、男性が被曝する平均線量だという。集団検診の胃のX線検査と比べると２５倍の被曝量に当たるが、がんが心配ならこの検査を受けるべきだろうか。PET検査は、放射性物質を含んだ薬剤を注射し、そこから出る放射線を装置で検出して、がんの有無を判定する。X線を照射するCTと組み合わせることで、がんの形もわかる。国立国際医療研究センターなどは、PET/CT検査を受けた場合に、がんが早期発見されて平均余命が伸びる利益と、放射線被曝による発がんの不利益を比較した。検査を受けるメリットがあると考えられるのは、男性は５０代以上、女性が50～60代以上との結果が出た。同センターの窪田和雄放射線科核医学医長は「とても効果のある検査だが、がんは中高年からリスクが高くなるので、若い人にとっては不利益のほうが大きいと考えられる。利益と不利益を理解した上で検査を受けることが必要」と話している。（５月８日　朝日新聞　１分で知る豆医学　より）

「参加者の数、寄付の金額とも日本一を目指しましょう。楽しさも一番で」。リレー・フォー・ライフ横浜（9月15～16日、山下公園）の実行委員長に就任した歌手のアグネス・チャンさん（日本対がん協会ほほえみ大使）は委員会で力強く呼びかけました。リレー・フォー・ライフとは、がん患者や家族、支援者らがリレー方式で24時間歩き語らいながら、がん征圧のための寄付を集めるイベント（日本対がん協会、各地実行委主催）です。7年目の今年は、全国40カ所近い会場で開催予定です。昨年までに集められた寄付総額は8千万円を超え、がん検診や無料がん相談、若手専門医の育成などに使わせていただきました。今年からは新たに、がん医療の優れた研究に助成する「プロジェクト未来」企画をスタートさせます。今年の初参加は一関、長野、松本、栃木、貝塚、但馬、延岡、鹿児島など10カ所以上。どなてでも参加でき、新たな開催も可能です。詳しくは日本対がん協会リレー・フォー・ライフ担当（03-52318-4771）、またはhttp://relayforlife/jp へ。日本対がん協会。（4月24日　朝日新聞）

「いつでもこここに寄ってください」と送り出し、継続して相談にのる。仕事との両立、再発・転移が分かったときのショック・・・・。自宅で終末期を過ごす場合の手続きや、緩和ケア病棟などへの転院まで内容は様々だ。自身も患者。年２００３年に乳がんがわかり、「同年代の人がみんな元気に見え、孤独でした」。患者会に顔を出すと、仲間ができたようで心強かった。２００７年、がん専門のMSWになり、２００８年から院内で乳がん患者向けのサロンを開いている。院内に限らず、がんと診断された親を持つ子どもをサポートする活動も始めた。ポイントは三つ。がんという病名、だれのせいでもないこと、うつる病気ではないときちんと伝えることという。「本人も家族も、現実を受け止めて向き合っていく力を持っている。その力を引き出していきたい。一人で抱え込まないで」。医療ソーシャルワーカー　大沢かおり　さん（４５）　（４月２４日　朝日新聞）

「びっくりしますよね。でもずっと今のような気持ちが続くわけじゃないですから」。がんと診断され、間もなくの患者さんとの面談ではまず、こう声をかける。患者の様々な相談ににる医療ソーシャルワーカー（MSW）。病院１０階の相談室には、年に約500人が訪れる。治療の流れや起こりうる副作用、どんな準備がいるのかを相談者が理解できるように説明する。信頼できる本やインターネットのサイトなども教える。相談室に備えたウイッグや下着は、試着もできる。抗がん剤の副作用や手術後に必要になるグッズは「現物を見て触って、参考にしてほしいから」。医療ソーシャルワーカー　大沢かおり　さん（４５）
（４月２４日　朝日新聞）

「診断された時から緩和ケアが提供されると共に、在宅医療など様々な場面で切れ目なく実施される」。今年度からのがん対策推進基本計画の厚生労働省案にこう盛り込まれた。２００７年にできた第１期の基本計画の目標は「早期から」。がん診療に関わる医師全員が基本知識を習得することを目指した。この５年で約３万人の医師が基本教育プログラム（PEACE)の研修を終えた。だがいまだに「治療中だから緩和ケアは不要」という医師らがいる。診断時から緩和ケアをする余裕はないという声も上がる。厚労省委託の事業で１０年度、緩和ケアについて患者らに聞くと「終末期の患者だけが対象と思っていた」人が39％。「ケアに満足」としたのは13％だけだった。PEACEプロジェクトリーダー、木澤義之筑波大講師は、緩和ケアを３つに大別。「アプローチは全ての医療従事者が提供すべきだ。理想は、緩和ケアを受けていると時間せずに患者が受けること」と言う。日本緩和医療学会理事長の恒藤暁・大阪大教授は「治療に並行して緩和ケアを提供する体制づくりが課題。治療医が両方を担うのが理想だが、医療ソーシャルワーカーやカウンセラーらの活動も重要」と話す。（４月２４日　朝日新聞）

退院後、日赤の医師の紹介で訪問看護も受け始めた。看護師は、いつでも相談にのってくれる。男性は「年とってがんになったら、よう付き合うていけばええ。痛みだけとってもらったら、生きてる間は好きなことをやりたい」。図書館で好きな本を読み、町内会の作業に顔を出して友だちに会う。いざという時のため、納屋の物を友人にあげ、税金の納め方を妻に教えた。看護師の岡藤美智子さんは「早い時間から関わると生活の変化が見え、家族の悩みもわかる」と話す。緩和ケアを担当する山口日赤の末永和之副院長は初診の時に、患者や家族に訪問看護や緩和ケア病棟を紹介。どのように療養したいかも尋ね、選んでもらっている。「できることは全てしながら、揺らぐ気持ちをくみとり、伴走するのが緩和ケアだ」と言う。（４月２４日　朝日新聞）

緩和ケア外来や在宅医療を活用すれば、病気の進行度に関わらず、家で自分らしく暮らすことができる。山口市の男性（８４）は、２００９年の暮れに耳下腺がんの手術を受けた。抗がん剤治療の副作用で、食欲が落ち、だるさをおぼえた。抗がん剤治療をやめ、昨年７月から山口赤十字病院の緩和ケア外来に通い始めた。せき止めや鎮痛剤をもらい、持病の高血圧を診るかかりつけ医にも通う。今年１月に体調を崩し、山口日赤の緩和ケア病棟に入院したが、寝てばかりで足腰が衰えてしまうと心配に。自宅が良いと医師に訴え、２週間で退院した。（４月２４日　朝日新聞）

●1～２週間は不安や動揺があっても当然。自分を責めない。睡眠と食事をきちんと取る。　●すべて終わる、何もかも失うということではないと知る。　●相談ができる人を見つけておく。家族に話しづらい時は、全国のがん診療連携拠点病院の相談支援センターなど医療機関の窓口の活用を。　●全く眠れない、食事が取れない、仕事が手につかない時などは医師や看護師に相談を。（＊小川朝生さんによる）
＜相談窓口＞不安や痛みの相談も、近くのがん拠点病院の相談支援センターを利用できる。リストは、国立がん研究センターがん情報サービスのウエブサイト(http://ganjoho.jp)の「病院を探す」にある。　●三重県がん相談支援センター（059-223-1616）や、がん相談センターこうち（088-854-8762）、千葉県柏市にあるがん患者・家族総合支援センター（04-7137-0800）などは病院外のセンター。住民のがん相談を受けている。（４月２４日　朝日新聞）

緩和ケアの主眼は、痛みをとることだった。告知されるようになり、ショックや不安への対応、治療の副作用の軽減なども対象とされりようになってきた。抗がん剤で腫瘍を小さくしてから手術、放射線、ホルモン療法へ。治療方針や副作用の説明の後には「不安はないですか？つかったら言ってください」。スタッフは繰り返した。７月下旬に再発防止のためのホルモン療法を始め、変化が訪れた。未明の鶏の鳴き声が気になり、眠れない。９月には「苦しくていっそ死んでしまいたい」と思い、病院に電話した。翌日に受診してもらった睡眠導入剤を飲み始めた。それでも良くならず、緩和ケアチームの精神腫瘍医、小川朝生さんの診察を受けた。小川さんはじっくりと話を聞き、抗うつ薬をだした。「先生が『音が気になるのはおかしなことではない』と寄り添ってくれてほっとした」と女性。休職中だが、今年４月には復帰への意欲も出てきた。この病院の計８人の緩和ケアチームは病棟を回り、全てのスタッフが患者の不安を取り除き、必要とする情報を届けられるよう指導する。小川さんはチームの役割を「患者さんや家族に安心して悩んでもらう環境をつくること」と話す。（４月２４日　朝日新聞）