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大学病院を受診すると、すぐに手術をすると言われた。血腫と診断された2カ月後のことだ。筋肉などにできるがん、「肉腫」だと説明された。しかし、どの種類の肉腫なのか、1カ月のうちに診断が二転三転。どんどん悪性度の高いものになり、「余命３カ月」とまで言われた。治療方針も毎回変わり、放射線治療や強い抗がん剤が加わった。「ユーイング肉腫家族の会」に相談すると、国立がん研究センターの「肉腫ホットラインを紹介された。セカンドオピニオン（別の専門家の意見）を聞いたらどうかと助言された。大学病院では嫌がられたが、不安でがんセンターを受診。最終的に、中年以降の成人に多く、子どもではきわめてまれな「脂肪肉腫」と診断された。幸い悪性度は低かった。再手術をしたが、放射線治療は不要になった。治療後の経過は順調だ。左足も右足と同じように成長している。長男は今年4月、小学校に入学。「学校大好き」と、元気に通学している。女性は看護師として働いた経験がある。「知識が多少あったので脂肪肉腫という診断にたどり着きましたが、そうでなければたどりつけなかった可能性もあります。小児がんは珍しい種類が多いので、もっと専門家同士が情報を共有し、正しく診断できる仕組みを作ってほしい」と話す。（6月26日　朝日新聞）

厚生労働省は27日、子宮頸がんを予防するワクチンを接種した後に、失神を起こしたり意識がはっきりしなくなったりした女性が812人報告されたと発表した。ワクチンの副作用ではなく、筋肉注射の痛みや恐怖によるショックが原因と考えられるという。厚労省は、失神に備えて接種後30分は院内で安静にさせるよう医療機関に注意を呼びかけている。子宮頸がんワクチンは、2009年発売の「サーバリックス」と11年発売の「ガーダシル」がある。厚労省によると、812人は今年3月末までの報告数。このうち意識を失う失神状態になった人は567人、さらに転倒して歯や鼻の骨が折れた人が51人いた。企業の推計では3月末までの接種者数はサーバリックスが253万人、ガーダシルが31万人という。失神を起こしたのは接種から15分以内が約9割を占めた。厚労省は、接種後に歩く際には保護者や看護師らが付き添うことや、約30分間は背もたれのあるイスに座らせることを徹底するよう求めている。子宮頸がんワクチンは現在、国と市町村が中学1年～高校1年の女子を対象に接種費用を公費で助成している。来年度には、予防接種法に基づく定期接種となる見通しだ。（6月28日　朝日新聞）

今月始まった新しい「がん対策推進基本計画」。重点的に取り組む課題の一つが小児がんです。治療技術が進み、７～８割の子どもはがんを克服できるようになりました。しかし、診断がつくまでに時間がかかったり、生涯にわたる長期ケアが不十分だったりと、課題はたくさんあります。神奈川県に住む女性会社員（35）の長男（６）の左足の太ももがこぶしのように腫れたのは2009年だった。近所の小児科に行くと、「ぶつけたのか、お友だちにけられたんでしょう」と、しばらく様子を見るように言われた。本人は痛くもかゆくもないようだったが、何週間しても腫れはひかず、近所の総合病院で腫れに注射針を刺すと血液が採取でき、「血腫」と診断された。やはり様子をみるように言われたが、腫れはどんどん大きくなり、ズボンがはけなくなった。（6月26日　朝日新聞）

塩分の摂り過ぎも、がんと深い関係があると言われています。塩分といえば、すぐ高血圧を連想しがちですが、意外と知られていないのが、胃がんの原因の一つであること。最近こそ減ってきたとはいえ、それでも胃がんは、今でも年間約10万人が発症する日本人の代表的ながんですよね。やはり、塩分の取り過ぎが影響しているのでしょうか。伝統的な日本食は、バランスのとれた長寿食として世界的にも注目されていますが、唯一の泣き所が塩分の多い点。日本人の1人あたりの塩分摂取量も、1日平均で約11ｇですが、これをＷＨＯ（世界保健機関）が目標とする６ｇくらいに減らせれば、高血圧も胃がんも大幅に減ると、聞いたことがあります。（2011年9月28日　朝日新聞　広告）

山田：肉類などの動物性脂肪を摂り過ぎると、がんに罹りやすくなると、よく言われていますが、本当でしょうか。渡邊：がんのリスクを高める可能性は否定できませんね。例えば、大腸がんの場合、動物性脂肪を大量に摂ると、それを分解するために胆のうから胆汁がたくさん分泌されますが、胆汁に含まれる胆汁酸の中には、発がん性のある物質もあり、これが大腸内に長くとどまると大腸がんが発生しやすくなるのです。だから、便通をよくする食物繊維を豊富に含む野菜や穀類、豆類、海藻などをたくさん食べることが、大腸がん予防につながると胃ってよいでしょう。最近、若い人を中心に肉類、乳製品などを摂る人が増え、食の欧米化が進んでいますが、これに伴って欧米に多い乳がん、前立腺がんなども日本人に増えてきました。（2011年　9月28日　朝日新聞　広告）

山田：国立がんセンターが提唱する「がん予防12か条」には、「バランスのとれた栄養を摂る」「食べ過ぎを避け、脂肪を控える」など、全12か条のうち8か条が食生活や食習慣に関連したものであり、いかにがんと食べ物との関係が深いかを物語っているようです。特に食生活の影響が大きいのは、どこにできるがんですか。　渡邊：胃がんや大腸がんなど消化器のがんは、以前から食べ物との関連性が指摘されていましたが、最近は、乳がんや子宮体がん、前立腺がんなども食事と関係のあることがわかってきました。（2011年9月28日　朝日新聞　広告）

山田：がんも、生活習慣病の一つとして考えれば、健康的なライフスタイルを確立し、がんを寄せ付けない体を作っていくことも、立派ながんの予防法でしょう。そのカギとなるのが、日頃からの食生活といってもよいのでしょうか。渡邊：その通りです。前にも、お話しましたが、がんの原因の35％は食生活、30％は喫煙であることがわかっています。つまり、がんの65％は、食生活と喫煙が原因であり、この原因を取り除いた生活を送っていれば、3分の２以上のがんは防げることになりますね。でも食べ物の予防効果を考えたら、それ以上になるのではないでしょうか。私は、禁煙をしっかり守り、賢い食品選びや健全な食習慣を続ければ、大半のがんを予防できるのではないかと思っています。それほど食べ物には、強力な予防効果があるのです。（2011年9月28日　朝日新聞　広告）

がんは、約半数が治るようになったとはいえ、依然として生命を脅かす怖い病気であることに変わりはありません。近年になって、がんにならないための予防法が、少しづつわかってきました。がんの原因になりやすい喫煙をやめるとともに、過剰な塩分や肉食はできるだけ避け、野菜や果物を十分に摂る。お酒もほどほどに、適度な運動で肥満を防ぐ。そんな予防法こそ個人にできる最良のがん対策といってよいでしょう。元国立がんセンター研究所疫学部長で、（社）生命科学振興会理事長の医師、渡邊昌さん（70）と、がんと食習慣との関連などに関心を持つ山田英生が、がん予防のための食生活などについて語り合いました。（2011年9月28日　朝日新聞　広告）

派手なファッションの「ギャルママ」たちが19日、子宮頸がんについて福岡・天神で学んだ。患者が増えている20、30代と同じ世代に予防を呼びかけるアイデアを出してもらおうと、日本対がん協会が、ギャルママ団体「スタンド・フォー・マザーズ」（東京）と協力して開いた。交流サイト「フェイスブック」などを通じて約40人が子連れで参加した。このがんを10年前に患ったシンガー・ソングライター松田陽子さん（40）が講演。手術後の精神的な不調で、幼い娘を抱えたまま離婚し、うつ病になったことも触れ「体も心もぼろぼろになる。ぜひ検診を受けて」と訴えた。子宮頸がんの原因は性交渉によるウイルス感染。定期的な検診やワクチン接種で防げるが、日本では年に約3500人が亡くなっている。20、30代を中心に患者が急増しており、死亡者数も25年でほぼ2倍の年200人前後。検診を受ける率は先進国で最下位だ。講演後に、説明を聞いたママたち。女性の８割が一生に一度は原因のウイルスに感染し、コンドームでは感染を防ぎきれないと知ると、驚きの声が上がった。広く知ってもらう案として「ギャルママモデルにキャラクターをプロデュースしてもらう」「絵本にする」などのアイデアが出た。福岡県須恵町の主婦大西愛さん（27）は「ギャルママのつながりを生かして、広めていきたい。私も3人の子どものためにも受診します」と話した。（6月20日　朝日新聞）

がんって防げる。全部は防げはしないけど、生活習慣で減らすこともできる。早期に見つければほとんど治る。そういうことを学校で教えていく必要があるという気がします。岸田瑞季さん：子宮頸がんだと聞いたときに、どう思われましたか。松田さん：あまりにもショックなことが起きると、放心状態になって現実が受け入れられないんですよ。当時結婚していたので、旦那さんが、ぽろぽろ泣き始めたときに「すごい悲しいことなんだ。私はどうなるんやろう」と。中川医師：やはり心のケア、最初の段階でもう少し出来なかったのかなと。体の痛みを取る、心の痛みを取るほど、長生きする。日本は（心のケアが）すごく遅れているから、二重に損している。ただ、小児がんなどは生活習慣とは全然違う。どんなに良い生活をしても、がんになることがある。がんになった患者さんが悪いわけではない。だけど、日本の社会に、がんについて話すことはタブーなムードもある。冨山菜々未さん：（松田さんに）美人のひけつは何ですか。松田：うれしいわ。ありがとう。やはり運動をする。ヨガをしたりとか、走ったりとかしてますね。（5月26日　朝日新聞）

中川医師：そうなんです。がんは１センチになるのに20年かかる。そして１センチにならないと見つからない。だから定期的に検診をする必要がある。日本では子宮頸がんは8割は手術する。欧米だと8割は放射線（治療）。放射線の話は出ていましたか。松田さん：まったくなかった。まず子宮を全部取らないといけない。リンパを取るというのが前提だったので、先生のお話を聞いて、びっくりしましたね。中川医師：学校で、がんのことなんか習わないじゃないですか。中井真理さん：保健や家庭科で出てきたことはあるんですけど、がんになったり死亡したりなど数字しか習ってないですね。中川医師：そうすると、怖さだけ残ってしまうような気がするんですね。（5月26日　朝日新聞）

ドクタービジットの最後に質疑応答があった。司会役は中川医師。生徒代表の3年生3人が壇上から発言しただけでなく、会場からも質問が寄せられた。松田さんに向けて「美人のひけつは？」という質問が飛び出すなど、がんという話題に正面から取り組みながらも、和やかなやり取りが続いた。中川医師：松田さんの話を聞いてどう思った？　嶋田眞歩さん：明るくてすごくかわいらしくて。全然そんな過去があるようにも見えなかった。たくさん苦労を経験している分、大きな人間ですごいなと思いました。中川医師：その通りなんだよね。苦労をしてくると人間は大きくなっていく。がんを克服した人というのは、やはり一段格上の人ですよ。松田さんは30歳でがんと言われたわけですが、（体の中の）がんはもっと前からあった。20歳くらいからあった可能性もある。松田さん：皆さんもひとごとではないということですよね。（5月26日　朝日新聞）

「私は自分の夢をぽんと忘れて、子宮頸がんという病気、家庭環境、うつ病、いろんなことに負けて、子どもと一緒に死のうと、そこまで思った」。病気のことを、具体的に話せるようになったのは、手術から5年を過ぎてからだ。子宮頸がんのワクチンが日本でも接種できるようになったことも、松田さんの背中を押した。そのワクチンを受けた人がいるかという質問が会場に出された。多くの生徒たちが手を挙げた。「涙が出てきました。もうちょっと早く、ワクチンが日本に入っていたら。もうちょっと早く『検診に行こう』と呼びかけていたら。年間1万5千人以上の人たちが子宮頸がんになり、毎年たくさんの人たちが亡くなっていく日本が、もうちょっと変えられたんじゃないかと」。（5月26日　朝日新聞）

「子宮は全摘しないとあかん、リンパもとらなあかん、転移しているかもしれん・・・・・。娘がおむつをしておっちら歩く姿を見て泣けてきて、この子のために私の命をここで止めないでほしい。絶対生きてみせる」。そう誓ったという。手術後、再発しないかという心配が募り、「食べられない、寝られない。手術は成功したのに、どんどん心が壊れていきました」。夫ともすれ違い、2年後に離婚。仕事を探すため、娘を母親に預けて、東京に出た。だが悪化した心の病で寝たきりに近い状態。うつ病と診断された。難民支援の映画を見たことがきっかけだった。松田さんは曲づくりを始め、シンガー・ソングライターとして少しづつ動き出した。今ではボランティア団体「self」を立ち上げ、国連UNHCR協会の協力委員になった。（5月26日　朝日新聞）

ゲストの（シンガー・ソングライターの）松田陽子さんは、30歳のときに子宮頸がんと診断され、手術で子宮を摘出した。小学校6年の娘を持つ母でもある。生徒たちに「ちょっとでも私の話が役に立って、子宮頸がんの検診に行こうと思ってくれたら、ほんまうれしい」と語りかけた。松田さんは「欧米では産婦人科にたくさんの方々が通って検診を受けている。日本では、産婦人科は（赤ちゃんを）産むところ」と思われがちで気軽に行けない現状があるとした。「内科に行くみたいに、子宮は大丈夫かな、卵巣はしっかりしているのかな、と検診にお母さんと気軽に行ける環境ができるといい」。松田さんの父親は、母親に暴力をふるった。その影響からか、「うちの母は、目を見てお話したり、抱きしめてくれたりというのができなかったんです」。だから、自分が結婚したとき、「歌手なんかもうええ。温かい家庭を持ちたい」と専業主婦に。生まれた娘が1歳半になった2001年、子宮頸がんの告知を受けた。（5月26日　朝日新聞）

教育現場で「がん」について学んでもらおうと、学校に医師を派遣する「ドクタービジット」が5月1日、武庫川女子大学（兵庫県西宮市）で、同付属高校の生徒を対象に開かれました。中川恵一・東京大准教授（５２）が、がんの基礎知識について授業をした後、子宮頸がんを体験したシンガー・ソングライターの松田陽子さん（40）が登場、自らの闘病生活や啓発活動について語りました。1年から3年までの高校生約1300人が熱心に耳を傾けました。（5月26日　朝日新聞）

内視鏡治療で大腸がんを根治するためには、早期発見が必要です。大腸がんの罹患率が上昇カーブを描き始めるのは40歳を過ぎてからになります。40歳になったら、定期的に大腸がん検診を受け、早い段階でがんを発見することが重要です。大腸がん検診では、最初に便潜血検査を受けることが勧められています。便潜血が陽性であれば、精密検査として大腸内視鏡検査を行いますが、実際に便潜血陽性の人で大腸がんの発見率は約３％。また、早期の大腸がんがある人でも便潜血検査は約50％で陰性となります。あくまでも便潜血検査の位置づけはふるい分けで、早期発見にはやはり大腸内視鏡検査が欠かせません。（5月31日　朝日新聞　広告）

ESDは、内視鏡の先端から特殊な高周波ナイフを出して、がんの周囲の粘膜を切り開き、粘膜下層にもぐりこんで、がんをはがし取る方法です。ESDは早期胃がんや早期食道がんでは既に保険適用となっていましたが、大腸は胃や食道に比べて壁が薄く、技術的に困難であるとして、なかなか保険適用になりませんでした。そのため、保険適用になった現在も、①緊急手術が可能であること、②胃や食道などのESDを年間20件以上実施していること、などの基準を満たす施設でしか施行できません。大腸ESD が保険適応になったことで、確実な大腸がんの切除が可能となり、これまでは大きいために外科手術をしていたような病変も切除でき、患者さんの負担を減らして、入院期間も短縮できるようになりました。（5月31日　朝日新聞）

通常の内視鏡検査では、病変の下層部に生理食塩水などを注入して病変を浮き上がらせてから、内視鏡を通してスネアと呼ばれる輪状の細いワイヤ（針金）で病変を含む粘膜を締め、高周波電流で病変を含む粘膜を焼き切ります。これを内視鏡的粘膜切除術（ＥＭＲ）といいます。2センチ以上の病変になるとスネアの中に入りきらないため、これまでは何回かにわけて切除していましたが、切除したものを顕微鏡で調べるときに、がんが完全に切除できたかどうかの判定が困難で、局所再発が問題でした。しかし、今年4月に内視鏡的粘膜下層剥離術（ＥＳＤ）が保険適用となりました。（5月31日　朝日新聞　広告）

大腸がんは、かつて日本では少ないがんとされていましたが、戦後から1990年代までに急速に増加してきたがんの一つです。現在では、日本の女性のがん死亡原因の第1位、男性では肺がん、胃がんに次いで３位となっており（厚生労働省平成22年人口動態統計月報年計）、生活習慣の欧米化が大腸がん増加の一つの要因と考えられています。大腸がんは粘膜の表面から発生し、大腸の壁に次第に深く侵入していきます。粘膜の下の層（粘膜下層）にもぐり、リンパ管に入るとリンパ節、血管に入ると肝臓や肺など別の臓器に転移します。粘膜内がん（表面にとどまっているがん＝ステージ０）であれば、転移の可能性がなく、その部分だけの切除で根治することができ、内視鏡治療の適用になります。粘膜下層やもっと深くもぐっている大腸がん（ステージⅠ、Ⅱ）になるとリンパ節転移の可能性があるため、大腸の周りのリンパ節も一緒に切除しなければならず、外科手術の適応になります。最初からリンパ節転移がある大腸がん（ステージⅢ）も外科手術適応ですが、術後に化学療法（抗がん剤治療）が必要です。もし、診断時に肝臓や肺に転移している大腸がん（ステージⅣ）であれば、主に化学療法の適応になります。（5月31日　朝日新聞　広告）

九州がんセンターは、夏休み期間中に親子のための「がんと遺伝子」講習会を実施する。近年、ゲノム計画、クローン技術、遺伝子治療など、生物学の進歩が社会の大きな関心を集める中、がん研究も、「遺伝子」をキーワードに、最新の知見が注目を集めている。しかし、わたしたちにとって、「遺伝子」や「ゲノム」は、まだまだイメージしにくい、現実ばなれした存在ではないだろうか。九州がんセンターは、がんへの理解を一層普及させる目的から、がんを遺伝子とゲノムまでさかのぼって考える講習会を開催する。がん細胞や遺伝子の実態であるＤＮＡを実際に目で見、手で触れてみる講習会は国内外でもめずらしい。がんの専門病院ならではの、この講習会に親子で参加してみてはいかがだろうか。お問い合わせ/九州がんセンター相談支援・情報センター・ＴＥＬ092-541-8100　講習会日時/7月28日(土）・29日(日）
（6月9日　朝日新聞）

夏休みに親子でがん細胞の解析にチャレンジしませんか・・・・。国立病院機構九州がんセンター（福岡市南区）が7月、小中学生と保護者を対象に、がんを遺伝子レベルから読み解く講習会を開く。がん細胞を実際に観察しながら、死因トップの「国民病」について考える試みだ。22日まで参加者を募集している。小学校高学年から中学生までの子どもと保護者計8組16人を募る。7月28、29日両日、がんセンターの研究施設で、人間の正常な細胞とがん細胞を比較したり、取り出したDNAの塩基配列を分析したりする。細胞をヘラのような器具で削り出す作業もあり、分子遺伝学の入門編とも言えるプログラムという。参加無料。がんがテーマの講演会やセミナーは多いが、「がんとは何か」という根源的な問題を考えてもらおうと昨年初めて開催。中には長崎県や熊本県から泊りがけで参加する熱心な親子もいたという。担当する織田信弥・腫瘍遺伝学研究室長は「透明な液体に糸状のDNAが現れると子どもたちからワーっと歓声があがる。普段できない体験をして医療に興味を持ってもらえれば」と話す。（6月6日　朝日新聞）

新しいタイプの抗がん剤・分子標的薬を使い、特定の乳がんを陽電子放射断層撮影（PET）で映し出すことに、理化学研究所と国立がん研究センターのチームが成功した。針を刺して細胞をとるなど痛みを伴う検査をせずに、がんの種類を見分けることができ、他のがんにも応用できると期待される。PETを使って追跡できる目印をつけた分子標的薬トラスツズマブ（商品名・ハーセプチン）を、14人の乳がん患者に注射した。この薬は、乳がん細胞の表面に「HER2」と呼ばれるたんぱく質があると結合し、腫瘍がある場所が追跡できる。もとの乳がんだけでなく、骨や脳への転移も確認できた。この薬は、HER２を多く持つ乳がんに効くが、通常のPET検査では診断できなかった。がんの進行度などに応じて何度も針を刺さねばならず、これに代わる検査法の確立が課題だった。今回の方法では、半減期が12.7時間と短い放射性同位体を使ったため、被曝量は従来PET検査とほぼ同じだった。理研の渡辺恭良分子イメージング科学研究センター長は「注射するだけでがんの種類がわかり、薬の適合性がわかることは画期的。様々ながんの治療に役立てたい」と話す。米国臨床腫瘍学会で5日、発表した。（6月6日　朝日新聞）

治験を中心になって進めた虎の門病院分院（神奈川県）の熊田博光分院長は、66歳以上、体重50キロ以下、ヘモグロビン値が低いなどの条件が当てはまる患者には、添付文書の用量に比べ750ミリグラム少ない1日1500ミリグラムで処方している。用量を減らしても効果に差はない上、副作用は大幅に減ったという。「医師のさじ加減が重要な薬だ」と指摘する。テラプレビルはプロテアーゼ阻害薬の「第1世代」で、現在、国内では複数の「第2世代」の治験が進んでいる。第２世代では、副作用はほとんどないと期待され、早ければ来年末にも承認される見通しだ。関西ろうさい病院（兵庫県）の林紀夫院長は「肝炎が進んだ指標である肝臓の繊維化がなければ、次世代の薬を待つという選択肢もある。インターフェロンを使わずに済む新たな治療薬の開発も進んでおり、肝炎治療は数年で大きく変るだろう」と話す。（5月29日　朝日新聞）

テラプレビルは、発売前から従来の治療法に比べ、重い副作用が課題となっていた。治験では、約9割に貧血、約４割に発疹などの重い皮膚障害がみられた。発売元の田辺三菱製薬は、薬の納入先を肝臓専門医が常勤し、皮膚科専門医と連携できる医療機関に限っている。厚生労働省も承認条件として、患者3千人を対象に市販後に新たな副作用が出ないかどうかの調査を求めた。その結果、5月8日時点で520施設、3358人が使ったが、透析が必要など、17人に重い腎機能障害が出ていた。当初、想定されていなかった副作用だ。同社は使用開始から1週間以内は少なくとも週2回、腎機能検査を行うほか、腎機能の状態が悪化した場合、薬の中止も検討するよう求めた。日本肝臓学会は18日に発表した指針で、66歳以上には原則、テラプレビルを使わないよう求めた。（5月29日　朝日新聞）

治療開始から２週間でウイルスは消えた。湿疹や貧血、食欲不振などの副作用に悩まされたが、5月中旬にテラプレビルによる治療が終わった。今もペグインターフェロンなどの治療は続くが、体調はだいぶ改善したという。女性は「副作用がこんなにつらいとは思わなかったが、今後もずっとウイルスが消えてほしい」と話す。テラプレビルは、C型肝炎ウイルスの増殖にかかわる、たんぱく分解酵素プロテアーゼの働きを阻害し、ウイルスが増えるのを抑える。C型肝炎ウイルスには、１型と2型の遺伝子タイプがあり、日本人感染者では１型が約7割を占める。テラプレビルは、１型でウイルス量が多く、まだ感染していない患者か、従来の治療法では完治しなかった患者が対象となる。国内で行われた臨床試験（治験）では、三つの薬の併用治療で未治療患者の73％、従来の治療後、再びウイルスが増えた再燃患者については88％に、６カ月間、ウイルスが消える効果が確認できた。（5月29日　朝日新聞）

肝臓がんの原因となるC型肝炎の患者は、国内で150万～200万人に上る。昨年11月に新薬「テラプレビル」が登場し、従来の治療法で完治しなかった患者にも効果が期待できるようになった。しかし、市販後の調査で重い腎機能障害が発覚した。専門家は、慎重な使用を呼びかけている。C型肝炎に感染している千葉県松戸市の女性（63）は2007年から、ウイルスを排除する薬「ペグインターフェロン」と「リバビリン」による治療を48週間続けた。しかしウイルスは完全に消えず、再び同じ治療を受けた。2010年2月には肝臓に約3センチのがんが見つかり、ラジオ波から出る熱でがんを壊死させる治療を受けた。完治を目指し、今年2月、主治医の新松戸中央総合病院の島田紀朋・消化器肝臓科部長の勧めで新薬「テラブレビル」による治療を始めた。（5月29日　朝日新聞）

日本対がん協会に昨年度寄せられた寄付金は4億3千万円を超えました。前年より40％近い伸びとなり、がん征圧活動を一段と拡大させることができました。協会が実施する事業の活動費は個人、企業からの寄付でまかなっています。ピンクリボンフェスティバルやリレー・フォー・ライフなど、がん征圧イベントを全国で展開し、乳がんや子宮頸がんなど部位別の啓発セミナーも開催できました。優秀ながん専門医を育てる目的で奨学金を支給したり、患者のために医師、看護師などによる無料相談を設けています。東日本大震災の被災地のがん患者に医療用かつらなどお届けできました。最近の試みとして中学生を対象にがんの啓発DVDを作り無償で配布、希望する学校には医師が訪ねてがんの授業を実施しました。こうした活動に共感し協力したいという人が増えてきました。米ペンシルベニア州在住の三輪啓子さんの1億円をはじめ、個人でも1千万円単位で寄付する方が多くなりました。大震災をきっかけに社会貢献したいという思いが強くなったと口をそろえています。日本人は寄付が苦手と言われますが、大震災の前後ではその姿勢が大きく変化したという調査もあります。日本人本来の思いやりの心、助け合いの心に期待しています。（5月24日　朝日新聞）

患者・家族への提言
●早まって辞めないほうがいい
●就業規則を調べ自分の権利を知る
●治療の見通しや副作用の情報を職場に伝える
●病を打ち明ける範囲は上司に伝えて共有する
●配慮を求める時は、できることのアピールも
（高橋都さんによる）
患者からの提言
雇用者側へ
●治療に合わせた柔軟な就業規則や働く環境づくり
●活用しやすい病気休暇制度の整備
国や自治体へ
●休職者を雇い続ける企業への助成金の支給や表彰
●休職中の社員の社会保険料の免除を
（桜井なおみさんによる）
（５月２４日　朝日新聞）

厚労省「がんと就労」研究班は今年度、本人・家族や企業、相談員など対象別のガイドブックを作る予定だ。主任研究者の高橋都・独協医科大准教授は「正確な情報を過不足なく伝えるためのノウハウを盛り込む。今後は相談窓口を充実させ、みんなで支える仕組みを作っていく必要がある」と言う。「がん患者や家族らの仕事と治療の両立を支援する」。今年度からのがん対策推進基本計画の厚労省案に、初めて就労の目標が書かれた。具体策はこれから検討する。事業者の役割として「働きながら治療できる環境の整備」と盛り込む自治体のがん対策推進条例も増えており、支援の広がりが期待される。（５月２４日　朝日新聞）