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体に装着する人工乳房のほかに、ふくらみを取り戻す方法の一つが、シリコーン製の乳房インプラント（人工乳房）を胸の筋肉の下に挿入する「乳房再建手術」だ。7月、一部の「円形」の人工乳房について公的医療保険が使えるようになった。従来はおなかや背中の組織を移植する「自家組織移植」のみ保険が使えた。乳房の形に近い「しずく型」の人工乳房も保険適用に向けた準備が進む。再建手術を多く手がける福岡大医学部教授で形成外科医の大慈弥裕之さんによると、福大病院（福岡市）では人工乳房の挿入手術や入院費などで60万～70万円ほどかかっていた。保険適用後は約10万円になりそうだという。ただ、大慈弥さんは「製品の改良は進んでいるが、異物を入れることに変りはない」。人工乳房の周りに被膜ができて硬く変形したり、破損したりする恐れもあり、違和感が残る人もいると指摘する。(8月25日　朝日新聞）

ブレストケア・アーティストが作った人工乳房をつける熊本市中央区の自営業の女性（40）は、「薄着の季節に、体のラインを気にしなくていい」。一昨年に乳がんがわかり、左胸の切除手術を受けた。放射線治療で皮膚が伸びにくくなっていたため、再建手術よりも人工乳房をつけることを選択。装着後、3人の子どもとお風呂に入ったとき、末っ子が「おっぱい、はえてきたね」と言った。「子どもがおっぱいと再会できたのがうれしかった」。（8月25日　朝日新聞）

製作中、おっぱいへの客の思いを聞くことがある。切除し、なくなった胸。「家族は気にしなくていいって言うけど、私はどうしても嫌だった」と言う人、手術後に鏡を見られなくなった人。「失った体の一部への思いは、人それぞれ。取り戻したい思いを押し込めてきた人の気持ちが軽くなったらいい」。ものづくりとケアの両方を担う。人工乳房は3種類。技能者のランクごとに値段は変わり、片胸で税込み約30万～90万円超。問い合わせは日本人工乳房協会（090-2579-9710）へ。加盟社以外にも、人工乳房を手がける企業がある。(8月25日　朝日新聞）

アーティスト歴2年半の歌岡緑さん（26）に、工程をサンプル品で見せてもらった。まず、客の両胸を石膏でかたどり、残った胸と左右対称になるよう粘土で再現する。「おっぱいの形は千差万別。データが大切です」。粘土をもとにシリコーン製の胸を作り、客と再び対面し、胸にあてながら色付けする。休憩をはさみ１～２時間。客に負担をかけないよう、時間との勝負だ。顔料は赤、青、黄の三原色で作る。一見、肌の色とはかけ離れているが、水に薄く溶いて塗り重ねると陰影ができていく。乳首は「少し濃い目に」。小さなほくろや静脈をつけることもある。製作期間は約２カ月。「胸が戻ってきたみたい、って喜ばれる瞬間が一番うれしい」。（８月２５日　朝日新聞）

国内で毎年約6万人が新たに乳がんになり、約4割が乳房を全摘出している。「おっぱいを取り戻したい」。そんな思いを実現するための様々な取り組みが進んでいる。乳がんで乳房をとった人向けに、シリコーン製の人工乳房をオーダーメイドで作る職人がいる。「ブレストケア・アーティスト」。日本人工乳房協会（名古屋市）が認定する技能者だ。約30人が所属する池山メディカルジャパン（名古屋市）は国内最大手のメーカー。2006年1月に人工乳房事業を始め、注文数は今年、3千人を突破した。拠点の一つが熊本県合志市にある。「作品」を見ると、ぷりんとした感触、皮膚から透ける静脈、乳輪のぽつぽつ・・・・。まさに乳房だ。ふちに専用接着剤をつけて、体に装着する。（8月25日　朝日新聞）

2種類の遺伝子が途中でちぎれ、入れ替わってつながる「融合遺伝子」。中には、がんの原因となるものがある。細胞や組織を見てがんを診断する病理医としての腕を生かし、次々に新たな融合遺伝子を発見。国内外の研究をリードする。きっかけは、自治医大の間野博行教授が2007年に肺がんで発見した「EML4-ALK」という融合遺伝子だった。症例提供をきっかけに、本格的な探索が始まる。ALK遺伝子の働きを阻害する薬は従来の抗がん剤に比べ効果が高く、発見から5年で日本でも使えるようになった。この分野は、研究者間の激しい競争が続く。昨年2月、英科学誌ネイチャーの姉妹誌に別の肺がん融合遺伝子を発表した際は、国立がん研究センターや米国の研究チームと同着だった。これまでに発見した遺伝子は乳がんや腎臓がんなど16種類に上る。ユニークなのは、その見つけ方だ。普通は次世代シーケンサーと呼ばれる装置で、遺伝子を網羅的に解析する。いわば機械任せだが、竹内さんは病理医としての「目」を生かす。遺伝子の両端に蛍光色で目印をつけた検体を片っ端から顕微鏡でのぞき、ちぎれている遺伝子に注目。特徴を明らかにしていく。198個の検体が載ったプレパラートも、20分もあれば、選別できるという。がん研究所　分子標的病理プロジェクトリーダー　竹内賢吾さん（43）　（5月13日　朝日新聞）

経済協力開発機構（OECD)のデータによると、欧米での子宮頸がん検診受診率は70～80％だが、日本では20％台にとどまる。国は2009年度から一定の年齢の女性に無料クーポン券を配布して受診を勧めているが、欧米との差はまだかなりある。2008年に、医師らでつくる研究会が約1千人の女性にアンケートしたところ、検診を受けない理由で最も多かったのは「時間がない、面倒」だった。調査を担当した産業医の荒木葉子さんは、誰が検診を受けたかどうか、自治体で登録データを整備すべきだと指摘する。「『検診を受けろ』と言うだけでなく、ネットでの情報提供や教育を通じて、自分の健康は自分で守ることが重要。クーポン券も『無料』より『×千円分のお得』などメリットをわかりやすく伝える手段にしてはどうか」と話す。(5月13日　朝日新聞）

日本では毎年、約12万人から新たに胃がんが見つかる。年間約5万人が亡くなる。厚生労働省のまとめでは、検診や人間ドックで見つかる胃がんは、リンパ節への転移がないなど早い時期のものが約7割。渋谷さんは「胃がんは一部を除き進行が比較的遅い。検診を定期的に受ければ早く見つかり、直せる」と説く。公費が使われる自治体の胃がん検診は、エックス線検査が基本だ。集団全体の死亡率を下げる唯一の方法として国が推奨する。しかし最近、内視鏡検査や、ピロリ菌の有無などを調べて胃がんになるリスクを評価する検査を独自に行うところも増えており、受診者の選択肢は広がる。今後は、ピロリ菌の除菌者が増えることも予想される。日本消化器がん検診学会の深尾彰理事長は「除菌は胃がん対策の武器になりうるが、除菌後に胃がん発生がゼロになったという報告はない。検診を継続してほしい」と念を押す。学会は、除菌と検診の組み合わせ方や、リスク評価のあり方など、今後の胃がん検診について検討を始めた。(5月13日　朝日新聞）

胃がんなどの原因になる細菌「ヘリコバクター・ピロリ」の除菌は今年２月、胃炎治療にも公的医療保険が使えるようになった。これを受け、同センターでも除菌希望者が増えている。週１回、最大８人受け入れるピロリ菌外来は、１カ月先まで予約でいっぱいだ。ただ、保険が使えるのは胃炎や胃潰瘍などの治療。胃がんのリスクは下がると考えられるが、予防効果は限定的とされる。同センターの渋谷大助所長は「除菌すれば絶対胃がんにならない、という誤った考えが広まらないよう、検診の必要性を伝えていかなければならない」と指摘する。同センターは除菌の１年後、はがきで検診を促している。

胃がんや子宮頸がんは、菌やウイルスなど感染症が主な原因だ。ここ数年、除菌やウイルス接種など、がん予防が期待される医療が受けられるようになった。しかし完全に予防できるわけではなく、今後も検診は欠かせない。「除菌しても胃がんが見つかることがある。定期的な検診は必要です」。仙台市の宮城県対がん協会がん検診センター。慢性胃炎と分かり、４月にピロリ菌の除菌治療を始めた市内の主婦（４０）に加藤勝章医師はそう説明した。「先生に詳しく聞いて、除菌後もがんになる可能性があると初めて知った。検診は毎年受けるようにします」と話す。(５月１３日　朝日新聞）

CTやPET－CTなどでは放射線被曝を心配される人がいます。最近の検査機械は被曝がより低減されており、適切な範囲で検査を行えば、心配する必要はありません。ただ、子どもさんの場合にはCTではなくMRIを選択するなどの注意も必要です。放射線科専門医には診断専門医と治療専門医がいます。日本はまだ専門医が少ないので、多くの優れた専門医の育成が今後の課題です。（８月１６日　朝日新聞　広告）

画像診断を受ける際には留意点もあります。CTでは造影剤を使うことが多いので、腎機能が低下した人は検査できない場合があります。喘息などアレルギー体質の人は、じんましん・吐き気など副作用が出る頻度が高いため、注意が必要です。MRIは、ペースメーカーを装着している人は受けられません。微量金属が含まれる化粧やカラーコンタクトレンズも取る必要があります。金属プレートや脳血管手術で使われる血管のクリップ類は、現在は非磁性体が主流ですが、昔、手術を受けた人は磁性体の場合があるので、検査前に確認が必要です。いずれの画像診断も、事前に問診票や説明書をしっかり読み、不明は点は尋ねることです。（８月１６日　朝日新聞　広告）

現在、疾病の中でも特にがんの診断・治療において、日本では今やCTやMRIがなければ医療が成立しないといわれるほど、画像診断は検査の入口的かつ重要な存在となっています。例えば子宮がんや前立腺がんといった骨盤内のがんでは、局所的にはMRIで、全身への転移の有無はCTで・・・と相互補完的に利用されます。また手術後に腫瘍マーカーが高く、CTやMRIで原因がつき止られない場合などでは、PET-CTで判明することも。PET-CTは,悪性度が特に高いがんに有効といえます。画像診断により、がんの有無はもちろん、位置、広がり、進行度、転移など、より詳細かつ正確に診断できます。さらに手術や化学療法、放射線療法など治療の選択や治療後の効果判定などにも大きく関わっているのです。(８月１６日　朝日新聞　広告）

画像診断とは簡単に言えば、体を切開することなく体内の状態や病変を検査し、それを画像化して診断する方法のこと。X線撮影、超音波検査、CT,MRI、PET-CT、シンチグラフィなど、多様な検査方法が導入されています。中でもCTとMRIは、画像診断の２本柱と言われ、相互補完的に使われています。CTは身体を"輪切り"状態にして画像化します。最新の機械では厚さ0.5ミリという極薄い状態まで撮影できｒため、非常に細部まで分かります。また頭部、心臓などは、X線管球が1回転するだけで素早く３次元画像が可能になりました。MRIは非常に強い磁石を用いて撮影する"磁気共鳴画像"で、放射線被曝がないという利点があります。例えば、脳なら白質と灰白質の違いまで分かるほど、コントラスト分解能が高いのが特徴です。PET-CTは放射線同位元素を使う検査で、がんの検出や転移の診断に使われます。がん細胞が活発に分裂する際、ブドウ糖を多量に取り込む性質を利用したものです。（8月16日　朝日新聞　広告）

がん研有明病院の臨床研究では、遺伝子に変異がある希望者に、がん発生前に乳房切除の手術をする。片方に乳がんが見つかった人が反対側を予防切除するのも対象。本人が遺伝カウンセリングを受け、希望すれば遺伝子検査を受ける。変異が見つかれば、切除の利益と不利益を十分に理解した上で切除するか判断することを条件とする。手術では、がんが発生する乳房内の乳腺部分を取り除く。術後のメリットは、乳がんの発生リスクを大きく減らせる点だ。いつがんができるかわからないという不安も和らぐと期待される。一方、遺伝子に変異があっても100％がんになるわけではないため、がんにならない人が切除をする可能性もある。欧米の調査では、変異のある人が70歳までに乳がんになるリスクは約45～65％とされている。また、乳房の皮膚の感覚が鈍ることもある。費用は希望者の自己負担で、切除費は約100万円。患者が希望すれば、術後に乳房再建もできる。一般的には乳房内に風船状の器具を入れて少しずつ広げ、数カ月後、広がった部位にシリコーンなどを注入する。術式により切除費に加えて100万～150万円程度かかる。遺伝子検査の費用も自己負担で約20万～25万円。（5月20日　朝日新聞）

特定の遺伝子の変異が原因で、乳がんや卵巣がんのリスクが上がる病気。8割は遺伝子BRCA1,2の変異が原因。この遺伝子変異があると、乳がんだけでなく、卵巣がんになる可能性もある。70歳までに卵巣がんになるリスクは約10～40％。家族に次のような人がいる場合、HBOCの可能性が高い。①乳がん経験者が3人以上いる。②40歳未満で乳がんになった人がいる。③卵巣がんの人がいる。④男性の乳がん経験者がいる。(5月20日　朝日新聞）

健康な人が乳がんを防ぐために乳房を事前に切除する手術が国内でも始まる。体験を公表した女優のアンジェリーナ・ジョリーさんのように、特定の遺伝子に変異があり、遺伝性の乳がんのリスクが高い人が対象だ。がん研有明病院（東京）のチームは6月にも、病院の倫理委員会に臨床研究として申請する。聖路加病院（同）も実施態勢を整えた。国内では毎年約6万人が乳がんになり、5～10％が「BRCA

3月には、オピオイドの新薬メサドンが発売された。海外では広く使われている。薬の働き方から、ほかのオピオイドで強い痛みを抑えられなかった人にも効果が期待されている。ただ、臨床試験（治験）では、「QT延長」といわれる不整脈が15.4%の人にみられた。眠気や嘔吐、便秘などの副作用も報告された。十分な知識を持つ医師のもとで、痛みの治療が難しいがんの患者に限って使うこと、不整脈や呼吸機能に障害がある人などには慎重に使うとこが添付文書に明記された。米国のホスピス緩和医療専門医の資格を持つ亀田総合病院（千葉県）の疼痛・緩和ケア科の関根龍一部長は「ほかの薬ではとれなかった痛みが、とれた人も少なからずいた。選択肢が増えた意味は大きい」と話す。(6月4日　朝日新聞）

すべてのがん患者は痛みから解放されるべきだとして、世界保健機構（WHO)は、がんの早期から鎮痛薬を使うことを勧める。痛みのレベルに応じてオピオイドも使っていくべきだ、としている。オピオイドは医療用麻薬や向精神薬を含み、がんの痛みに強い効果を発揮する。医療用麻薬の指定を受けず、頭痛などの痛みにも使われる一般的な鎮痛薬とは異なる。経験のある医師に従えば、薬をやめられなくなる依存の問題は起きないことが世界的に知られているが、日本では十分に浸透していないとの声も多い。埼玉県立がんセンター緩和ケア科の余宮きのみ科長は「傷みを我慢すると、治療に立ち向かう体力や気力もなくなる。痛みがあれば遠慮せずに医師に相談してほしい」という。(6月4日　朝日新聞）

がんや腰痛、関節痛などの痛みを抑える薬が増え、治療の選択肢が広がっている。がんに伴う痛みでは、我慢せずになるべく早く使い、生活の質（QOL)を保っていくのが世界の流れだが、国内ではまだ十分ではない。一方、がん以外の長期間続く痛みには、依存性の問題もあり、慎重に使うべきだとの声も出ている。埼玉県に住む女性（50）は2011年11月、オキシコドンを飲み始めた。強オピオイドと呼ばれる鎮痛薬で、医療用麻薬に指定されている。乳がんから骨への転移があり、体に痛みが出たためだ。飲むと痛みが和らいだ。買い物にも行けるようになった。いまも家で生活を続けながら、毎日服用している。「痛みがなくなり、自分が病気だと忘れて趣味を楽しむ時間ができた。精神面でも助かっている」と女性は言う。(6月4日　朝日新聞）

がん研有明病院の岩瀬拓士・乳腺センター長は「温存術の切除量が４分の１以上だと技術でカバーしきれず、きれいに仕上がらない。このため温存が可能でも全摘を選ぶ患者がいる」と言う。全摘後の乳房再建はきれいにできることが多くなった。温存も全摘も生存率は同じだが、温存では術後に放射線治療が必要だ。全摘では基本的に要らない。乳房再建は、自分のおなかなどの脂肪を移植する方法に加え、7月からは円形の人工乳房を使う方法も保険が使えるようになった。人工乳房で安全に再建できるよう、関連学会は対象患者の条件などを定めた指針を作り、実施病院の認定を始めた。徳田裕・東海大教授（乳腺外科）は「患者に術式や乳房再建の選択肢を十分に説明し、選んでもらうことが大切だ」と話す。

乳がん手術で、乳腺の一部だけを切除する「乳房温存術」を選ぶ患者の割合が減少傾向に転じた。日本乳癌学界の調べでわかった。人工乳房の普及などで、全摘しても乳房をきれいに再建できるようになったことが背景にある。先進的な乳がん治療を進めるがん研有明病院（東京）ではここ数年で温存が２割減り、全摘と温存がほぼ同じ割合になった。7月には人工乳房で公的医療保険が使えるようになり、さらに全摘が増えそうだ。日本では1980年代に乳房温存が本格的に始まった。毎年新たに乳がんになる約6万人のうち８割を登録する乳癌学会の調査では、2004年に温存が全摘を抜き、2008年には59.7%まで増えた。しかし、2009年に温存率が59.4%、2010年は59.3%、2011年（暫定値）は58.8%と、減少傾向が明らかになった。（8月9日　朝日新聞）

「自分の病気がきっかけで、今までのように生活できなくなってしまった」。京子さんは夫に申し訳ない思いだった。康雄さんはもう話かけても反応は乏しく、胸の内を聞くことができない。でも京子さんはこう考える。「お父さんが元気だったら、私の手術に付き添い、毎日のように病院に来てくれたはず。それができなくてお父さんも申し訳ないと思っているでしょう。これで、おあいこね」。京子さんは抗がん剤治療がない時は車いすでホームに行く。去年までは2人でドライブもした。車内で米国のロックバンド「グランド・ファンク・レイルロード」の「ハートブレイカー」をかけると、康雄さんは指でリズムをとり、顔がほころぶ。若き日の2人の思い出の曲でもある。夫が家を離れて3年。「お互いを思う気持があれば、在宅にこだわる必要はない」今、心からそう思う。（8月6日　朝日新聞）

康雄さんは市内のグループホーム「たまだいら」に入居することになった。仕事が忙しい長男は、同居していると自分の食事や家事が闘病中の母親の負担になってしまうと気遣い、市内に部屋を借りた。19年間住み、思い出のつまった自宅は売却し、一部は康雄さんの入居費用にあてた。京子さんと長女はマンションに引っ越した。京子さんと康雄さんの出会いは高校2年。康雄さんはロックバンドでドラムとベースをやり、京子さんは文化祭でライブを手伝った。23歳で結婚。康雄さんが家業を継いでからは苦労もあったが、支えあって乗り越えてきた。京子さんはがんの告知を初めて受けた後も約2年間、定期的にショートステイを利用して夫の介護を続けた。自宅で支えようと思っていた。それなのに・・・。（8月6日　朝日新聞）

2010年の春。家族は岐路に立っていた。東京都日野市の仙波京子さん（５８）は、長女（３３）、長男（30９と居間で向き合った。若年性認知症の夫、康雄さん（58）の今後の住まいについて伝えるためだった。康雄さんが49歳で認知症と診断され、京子さんは乳がんと子宮体がんの治療を受けながら介護してきた。だが、がんは骨に転移した。医師は「治療が厳しくなり、歩けなくなるかもしれない」と言った。京子さんが介護できなくなれば、夫が自宅で暮らすのは難しい。京子さんは康雄さんのケアマネージャーに相談し、グループホームに入居せざるを得ないと決断した。子どもたちに伝えると、2人は黙ってうなずいた。「母ちゃんが元気じゃないと父ちゃんに会えないんだから。治療に専念してね」。長男が言った。「そうだよね」。長女も言った。京子さんの目から涙があふれた。(8月6日　朝日新聞）

NBI(狭帯域光観察）が登場する以前は、毛細血管や粘膜の観察には、患部を染色する方法が使われていた。NBIは光を切り替えるだけでできるため、検査時間の短縮やコスト削減につながり、普及に弾みがついた。特に食道やのどのがんで威力を発揮している。これらは進行した後に見つかることが多かったが、NBIによって２ミリ程度の早期がんの状態から発見できるようになった。また、大腸や胃でも利用が進む。佐野院長は「大腸がんではNBIで描き出された血管のパターンを見極めることで、良性のポリープか、がんかどうかの区別も、すぐにできるようになってきた」と話す。佐野院長によると、国内では大学病院や公立病院などでほとんど導入済みで、がん検診などで実績を挙げている。欧米でも普及が急速に進む。がん組織を採取して調べる生検に代わって、がん診断に使う研究も進行中だ。（7月14日　朝日新聞）

がん病変を早期に見つけるのは難しい。ところが、狭帯域光観察（NBI）という2006年に開発された内視鏡の技術によって、がんが浮かび上がって見えるようになった。がんは成長するときに血液を多く取り込もうと血管を増やす（新生血管）。「それまでの内視鏡は画像をよりクリアにすることが目標でしたが、NBIは新生血管に注目し、がんを見つけやすくしたのです」。そう話すのは開発者の一人、佐野寧・佐野病院（神戸市垂水区）院長だ。通常の内視鏡は白色光を使うが、NBIは波長の短い青と緑の光を使う。青い光は粘膜の浅い部分に、緑の光はその下に届く。すると、血管の部分は黒く沈み、そのほかの部分が浮き出て見えるようになる。（7月14日　朝日新聞）

また、ホウ素化合剤のがん細胞への取り込まれ方は個人差があり、がん細胞に十分に集まらないと効果が落ちる。中性子線は体表から６センチ程度しか届かないため、体の奥にあるがんでは、別の治療との組み合わせも必要という。小野さんは「もっとがん細胞に集積する薬や、同じ時間でより多くの中性子を照射できる装置が開発できれば、さらに治療効果が上がるだろう。研究には、医療従事者だけでなく中性子や加速器に詳しい物理学者の参加も欠かせない」と話している。(７月１８日　朝日新聞）

実用化に向けて大きなハードルは、原子炉が必要なことだった。2000年代に入り、日本での小型加速器を使って中性子を発生させる装置の開発が進んだことで、実用化に近づいてきた。現在、開発中の装置は2種類ある。京大と住友重機械工業が共同で開発する装置は、小型加速器で発生させた陽子をベリリウム製の標的に当て、中性子を発生させる。一方、がんセンターがCICS社と開発する装置は、加速器で発生した陽子線をリチウム製の標的に当てて中性子を発生させる。陽子や中性子の速度の調整や、標的の強度など、装置を稼動させるには熟練した技術が必要だ。同時に、治療用中性子を、安全に効率良く、安定的に発生させるのも課題だ。(7月18日　朝日新聞）

この手法（ホウ素中性子補足療法）の開発に取り組む小野公二・京都大名誉教授（放射線科）は「一つの臓器に複数あったり、正常な神経の近くにあったりして手術や従来の放射線治療が難しいがんの治療にも効果が期待できる」と話す。京都大原子炉実験所（大阪府）と大阪医大が2002～07年、再発した脳腫瘍の一種、膠芽腫の患者19人で行った臨床研究では、再発から半数が亡くなるまでの期間が約19カ月と、他の治療より半年以上延びた。実用化はこれからだ。装置が医療機器として承認を受けるための臨床試験（治験）が、昨年10月に京大原子炉実験所で始まったばかりだ。脳腫瘍の一種、悪性神経膠腫の患者が対象だ。政府の後押しもあり、開発は盛んだ。来年2月には国立がん研究センター（東京）で試験稼動が始まる。伊丹純・同センター放射線治療科長は「来年中には皮膚がん患者で治験を始める。日本から海外に技術提供できるよう実用化させたい」と話す。（7月18日　朝日新聞）

中性子線を使う新しいがんの放射線治療の開発が進んでいる。正常な細胞はほとんど傷つけず、形が複雑ながんや、多発したがん、再発したがんの治療にも使えると期待されるが、効果や安全性の問題はこれからだ。政府は「日本発の医療技術」として海外への売り込みもねらうが、実用化には装置の微妙な調整など課題も多い。新しい治療法は「ホウ素中性子補足療法（BNCT）」と呼ばれる。国の成長戦略の柱の一つに医療を掲げる安倍晋三首相が今年4月にロシアを訪問した際、同行した経済界の代表たちが、この治療法の装置をPRした。原理は80年前に提唱された。中性子を取り込みやすいホウ素10を含み、がん細胞にだけ集まる薬剤をあらかじめ患者に点滴して、中性子線を照射する。ホウ素は中性子を取り込むと放射線の一種アルファ線を出して核分裂する。アルファ線の飛ぶ距離はX線やガンマ線と比べて短く、5～10マイクロメートル（100万分の１メートル）程度なので、がん細胞だけ傷つく、という。(7月18日　朝日新聞）