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初期症状は早期発見の手掛かりとなるので見逃さないことが大切です。舌がんの場合は白い斑点が現れたり、痛みや腫れを感じたりする人が多いですね。喉頭がんや咽頭がんの場合は顔がかすれたり、喉に違和感を覚えたり、食べ物が飲みにくかったりすることです。がんが進行すると、つばに血液が混じることもあります。首に痛みのない腫れものやしこりができたりする場合も、注意が必要です。痛みがないので、放っておく人が多いですが、どんどん大きくなり、痛みや出血といった症状が出てきます。がんの場合、そういった症状が出た時はかなり進行していることが多く、根治が困難になるだけでなく、その器官が機能を失う恐れもあります。（８月２８日　朝日新聞　広告）

「頭頚部がん」が全体のがんに占める割合は5％程度ですが、種類が非常に多く、発生部位によってがんの性質が異なり、症状や治療法も異なります。危険因子としては、喉頭がんや咽頭がんの場合、喫煙や飲酒が関係していると言われています。飲酒の場合は、アルコール濃度の高いお酒を常習的に多量に飲む習慣があるとリスクが高くなると言われています。口腔がんに関しては、口腔内の不衛生な環境が危険因子となります。上咽頭がんのように、ウイルス感染の可能性が指摘されているがんもあります。甲状腺がんは女性の患者さんに多いですが、それ以外の「頭頚部がん」は女性より男性にはるかに多く発生しています。(８月２８日　朝日新聞　広告）

口腔、咽頭、鼻、耳など首から上にある器官を総称して「頭頚部」と言います。あまり聞き慣れない言葉だと思いますが、呼吸や発声、摂食、嚥下など人間が生きる上で、あるいは社会生活を営む上で欠かせない機能に密接に関わっている部分です。「頭頚部がん」と言うのはそれらの器官や臓器にできるがんの総称になります。口腔がんは主に歯肉や舌、頬粘膜にできますが、特に多いのが舌がんです。咽頭がんや喉頭がんは発生した場所によって、さらに上咽頭がん、下咽頭がん、声門がんなどに分けられます。頻度は高くありませんが、上顎や唾液腺、外耳や中耳、口腔底にもがんができます。また、喉ほとけの下にある甲状腺にできる甲状腺がんも頭頚部がんに含まれます。（８月２８日　朝日新聞　広告）

なんといっても野菜や果物ですね。長年の疫学研究でも野菜や果物には、がんを防ぐ働きがあることがわかっています。野菜の何ががんを防ぐかと言えば、植物が作る化学物質のファイトケミカルに、がんを抑える効果があるためです。ファイトケミカルは、ギリシャ語で「植物」を表す「ファイト」と英語の「ケミカル」を組み合わせた造語ですが、その多くは、色素や香り、苦味などの成分で、これまでに数千種類の成分が判明しています。この中で、がんを抑制する代表的なファイトケミカルと言えば、ポリフェノール、カロテノイド、イオウ化合物、テルペン類、βーグルカンなどが挙げられますね。（２０１１年９月２８日　朝日新聞　広告）

お酒は「百薬の長」と言われる半面、飲み過ぎると肝臓がんになるともよく言われます。やはりお酒を飲み過ぎると、がんになるのでしょうか。確かに適量であれば、一日の疲れを癒したり、がん細胞をやっつけてくれるＮＫ（ナチュラルキラー）細胞の働きを活発にしてくれます。その点では確かに、「百薬の長」と言えるのですが、飲みすぎれば、口腔、咽頭、喉頭、食道の各がんやアルコール性肝硬変による肝臓がんのリスクを高めることは間違いありません。例えば、毎日一合以上のお酒を３０年以上飲み続けた人の食道がんになる確率は、飲まない人の8.2倍にもなる、とのデータがあるほどです。まして、お酒を飲みながらたばこを吸えば、たばこに含まれる発がん物質の多くがアルコールに溶けて吸収されやすくなり、がんのリスクをさらに高めるでしょう。（２０１１年９月２８日　朝日新聞　広告）

胃がんの原因としては、ヘリコバクター、ピロリ菌や喫煙などが知られていますが、食塩も胃がんの危険因子であることがわかっています。食塩そのものは、発がん物質ではないのですが、塩分を摂り過ぎると胃の粘膜の細胞に傷がつき、そこに発がん物質が取り込まれて、がん化しやすくなるのです。和食には醤油や味噌がつきものですし、保存食として漬物や塩魚、塩辛なども昔から日本人はよく食べてきました。こうした塩分過多の食生活が、脳卒中や胃がんの多かった理由の一つと言えるでしょう。（２０１１年９月２８日　朝日新聞　広告）

受診率は、平均所得が低くなる医療保険に加入しているほど低く、「組合健保」では38％、「協会けんぽ」では27％、「市町村国保」では19％、生活保護受給者や無保険者らでは13％だった。この傾向は他の検診でも同じだった。共済組合には国家公務員・地方公務員が、組合健保には大企業の社員が、協会けんぽには中小企業の社員が、市町村国保にはパート従業員や自衛業者らが加入している。（大阪府立成人病センターがん予防センターの）中山さんは「中小企業社員やパート従業員、自衛業者らは検診のために仕事を休みにくい、検診の自己負担分の費用を払うのが難しいなどの理由で受診率が低いと推測できる」と言う。国や自治体が実施する受診率向上策は、医療保険の種類とは関係なく、検診の対象者全員に無料クーポンを配布したり受診を呼びかけたりしている。田淵さんは「経済格差が健康づくりにも格差をもたらしており、今の対策は格差を拡大しかねない。市町村国保加入者や生活保護受給者など受診率が低い人への対策を重点的に実施すべきだ」と話す。（8月14日　朝日新聞）

がん検診の受診率は、職業や所得によって3倍以上の差があることが、職業別に分かれている公的医療保険の種類と検診受診率の分析からわかった。経済格差が健康づくりに影響していることを示すと考えられ、低所得者に重点的に受診を勧めるなど、より効率的な対策づくりの手がかりになりそうだ。分析したのは大阪府立成人病センターがん予防情報センターの田淵貴大主査や中山富雄課長ら。厚生労働省が全国の世帯を対象に健康や医療、介護などについて調べる国民生活基礎調査（2010年）の結果から、加入する医療保険の種類と、大腸と胃、肺、乳、子宮の５種類のがんの検診受診を調べた。その結果、加入者1人あたりの平均所得が最も多い「共済組合」に加入している人の受診率が最も高く、大腸がん検診の男性では48％だった。（8月14日　朝日新聞）

４年前、同い年の妻が太もものがんを患い、手術後のリハビリは自分が担当した。「がんは身近な病気。がんそのものの治療が進歩しても、身体的な後遺症でやりたいことができずに悩んでいる人がいて、リハビリを必要とする人も多い」と感じた。がんのリハビリは情報も少ない。退院し、自宅に戻る患者は増えたが、在宅患者のケアに携わる関係者から「どんなリハビリをしたらいいかわからない」と相談も多い。そこで、２年前から埼玉県内で、医療者の研究会を開催し、実践的なリハビリの方法を伝え始めた。厚労省の研究班で、プログラム作りにも携わる。患者から聞く最も多い願いは「最後まで歩いてトイレに行きたい」だという。「どんな状態でも、その人が満足した生活を送れるようにするのが私たちの役目。リハビリで、その人の尊厳を最期まで支えたい」。埼玉県立がんセンター理学療法士　吉原広和さん（３９）　（７月１７日　朝日新聞）

（埼玉県立がんセンター理学療法士・吉原広和さんは）がん患者の緩和ケアや、終末期のリハビリテーションに約１０年前から取り組んできた。患者の筋力や痛みの程度を見ながら、杖などの補助具を利用してその時に残っている力で動作ができるよう練習する。「できることが増えれば、精神的にも前向きになれる」と話す。担当する患者は、20～90歳代と幅広い。肺がんが骨に転移したりして、麻薬を使っても歩いたときの痛みが取れない５０代の男性がいた。それでも「仕事の整理がついていない」と職場へ行きたいというので、杖を作り、痛みのある股関節に負担がかからない歩き方を教えた。その人は亡くなる直前まで、１時間以上の電車通勤を続けることができた。(７月１７日　朝日新聞）

◆高額療養費制度の詳細・・・厚生労働省のウエブサイト(http://bit.1y/LQobbL)へ。　◆他の主な公的制度・・・●高額医療・高額介護合算療養費（同じ世帯で年間の医療保険と介護保険の自己負担額が一定額を越すと差額を支給）市区町村の介護保険担当窓口へ。　●医療費控除・・・（1年間に一定額以上の医療費を払うと収めた税金の一部が戻る）税務署へ。　●障害年金・・・（仕事ができないほど障害が残った場合に支給される）年金事務所や市区町村の年金担当窓口へ。　◆かかる医療費を知りたい　NPO法人「Ｔｅａｍ　ＮＥＴ」のサイト、がん治療費.com(http://www.ganchiryohi.com)へ。　（7月17日　朝日新聞）

ただ、（高額療養費制度は）月初めから月末までの合計なので、月をまたぐ計算はできない。また同じ医療機関でも入院と外来は別々に計算されるので、合算して限度額を越す場合などは申請が必要だ。医療保険と介護保険の自己負担の合計額が一定額を超えると差額が戻ってくる仕組みもあるし、確定申告で医療費が戻ってくる場合もある。「がんとお金の本」の著者でファイナンシャルプランナーの黒田尚子さんは「制度は複雑で、自分で申請しないと戻ってこないことも多い。自分が使える制度を探して」と話す。（7月17日　朝日新聞）

ひと月に窓口で支払う医療費の自己負担が一定額を越す場合、「高額療養費制度」を活用すると、自己負担は一定の上限までで済む。計算式は、年齢や所得に応じて異なる。限度額を超えた分は払い戻される仕組みだったが、事前に申請すれば、2007年度からは入院分、今年度からは外来（通院）分も立て替える必要がなくなった。会社員であれば健保組合、自営業など国保であれば市区町村の窓口に申請すると、「限度額適用認定証」がもらえる。認定証を病院の窓口に出すと制度が適用される。（7月17日　朝日新聞）

濃沼さん（東北大学・医療管理学教授）が大腸がん患者249人を対象に2010年、11年に行った調査で医療費の支払い状況を聞くと、62％が預貯金を取り崩した、10％は借金をしたと答えた。負担を軽くするには、医療機関側でできることもある。入院日数の短縮化や、余分な検査を減らすためデータを相互利用することと濃沼さん。患者自身でできることは「治療のコストはいくらか、情報を集めて心の準備をしておくと『負担感』が減ります」と話す。がん患者会のＮＰＯ法人オレンジティの河村裕美理事長は「かつらやリンパ浮腫など後遺症のケア、病院への交通費など、がんになった後、生きていくには様々なお金が必要。保険などで一時金がおりても、安易に使わず備えておいたほうがいい」と助言する。（7月17日　朝日新聞）

東北大学の濃沼信夫教授（医療管理学）らが2004～11年、がん患者約6600人の家計簿などをもとに調べると、年間の平均自己負担額は約101万円（月額8万4千円）。公的制度や民間保険の保険料などで戻った計63万円を差し引いた38万円（同・3.2万円）が実質的な負担額だった。抗がん剤や、分子標的薬による治療を受けると実質的負担はさらに重く、月額5万円近くになる。（7月17日　朝日新聞）

2000～09年度の10年間に、国民全体のがん医療費は、4割も増えた。治療費の自己負担は、公的な制度で一定額に抑えられているが、多くの患者は以前のように働けなくなって収入が減り、経済的に追い込まれてしまう。ＮＰＯ法人日本医療政策機構が10年11、12月、がん患者やその家族1446人に実施した調査では、7割が「（医療費の）負担が大きい」。経済的な負担が原因で治療を変更した経験を聞くと、2.6%が「断念や中断をした」、3％が「受けたい治療をあきらめ別の治療を選んだ」と答えた。(7月17日　朝日新聞）

「金がなければ逝ってくれ、と言われているようだ」と思う。長時間体を起こしているだけでもしんどい。腎機能も落ち、全身の倦怠感にも悩まされているという。「病気のことよりむしろ、店や生活のことが気になる。働いて蓄えも持ちたいのですが・・・・」と焦りを感じている。埼玉県に住む女性（43）は乳がんの手術の後、ハーセプチンという分子標的薬の点滴を1年間、受けた。検査で、この薬が再発予防に有効だという結果が出た。だが費用を調べると、自己負担は月額5万円前後。「高すぎる」。すぐに始めようとは思えなかった。3カ月悩んだ末、周囲の強い勧めで、受けることをやっと決めた。以前は月に4万円、アルバイトで稼いでいたが、病気になり、辞めた。がん保険に入っておらず、夫の収入だけが頼りだ。稼ぎがないのに治療費ばかりかかることに負い目を感じた。ガソリン代を節約しようと、大好きなドライブを控えた。自分ががんになった後、実父や養父にもがんが見つかった。銀行から借金し、きょうだいと何とか治療費を捻出した。「いまもし再発、転移が見つかったらどうしよう、と不安です」。（7月17日　朝日新聞）

沖縄県うるま市の當銘由則さん（57）は5年ほど前大腸がんがわかり、手術を受けた。その後再発し、手術や抗がん剤治療のために入退院を繰り返す。抗がん剤治療の費用は高い。オキサラプラチンなどを使うFOLFOX療法にかかる医療費は1カ月で30万円近く。今年3月には、リンパ節を切除する手術を受け、この月の医療費は147万円を越した。本来は3割を自己負担しなければならないが、限度額までを払えばよい高額療養費制度を使うと、非課税世帯の當銘さんの実際の負担は、月2万4600円。これに入院中のパジャマ代、食事代がプラスされ、その月は4万140円を病院に支払った。20年ほど前から夫婦で青果店を営む。がんになる前は、朝4時に起きて仕入れから宅配までこなしていた。30キロの荷物も平気で持ち上げられたが、発病後は10キロでも苦しい。やむなく従業員を雇っている。その人件費が月3万円。手術の後に受け取った保険金を治療費や店の赤字分に充てている。（7月17日　朝日新聞）

がんになると、以前のように仕事ができなくなって収入が減るだけでなく、医療費などの出費が増えます。患者は経済的な悩みとも闘わねばなりません。再発などすると、終りの見えない負担がかかります。公的な制度を使えば、窓口で払う自己負担が一定額で済むなど、負担が軽くなります。（7月17日　朝日新聞）

化学物質のリスク評価に詳しい産総研フェローの中西準子さんに、現時点での評価と今後の対策について聞いた。１，２ジクロロプロパンは有害性の評価に関する研究が少なく、マウスで発がん性を示す報告があるくらいだ。ジクロロメタンは人間の疫学データが蓄積されていて、吸入量が少なければ健康に影響はないとみられることがわかっている。今回は胆管がんの発症率が高いことから、高濃度の状態に長時間さらされたと考えられる。厚労省の再現実験では、米国の学会による基準の約2.6～20.6倍の濃度が計測された。だが、当時の換気状況を推定すると、実際の濃度はさらに数倍高かったのではないか。今回のことでジクロロメタンの使用が禁止されるか、手控える動きが広がって科学的知見の少ない別の化学物質が代用されることを恐れている。ジクロロメタンは適正に使えばリスクが低いことは明らかで、知見の少ない物質に乗り換える方がリスクは高い。ジクロロメタンでさえ、職場での暴露に関する疫学調査は国内にはない。海外と違って企業が濃度や暴露量、検診の結果を公表しないからだ。リスク評価の精度を高める上でこうした情報の公開が欠かせない。（7月26日　朝日新聞）

どれくらいの量が体内に入れば、発がん物質を生む経路が動き始めるのか。動物実験の結果などから、「空気中の濃度が約500PPM（PPMは100万分の１）以上と推定される」と井上さんは説明する。1千ＰＰＭ以上では、がんの発生率は1割との推定もあるという。厚労省は大阪市の印刷会社で実施した再現実験で、約130～360ＰＰＭを検出。この数値は、米国産業衛生学術会議の許容濃度（1日8時間労働の場合）の約2.6～7.2倍だった。一方、1,2ジクロロプロパンは洗浄剤に含まれていたことが確認されているものの健康への影響はあまり研究が進んでいない。マウス実験では発がん性が報告されているが、人間でははっきりしない。ただ人間が空気といっしょに吸い込むと、嘔吐や腹痛、肝臓や腎臓の機能が低下するとの報告はある。厚労省は今後、患者調査や動物実験を実施し、両物質と発がんとの因果関係を詳しく調査する方針だ。（7月26日　朝日新聞）

ただ、産業技術総合研究所（産総研、茨城県つくば市）の井上和也研究員（環境工学）は「はっきりしていないが、高濃度のジクロロメタンが人間の体内に入れば、発がん物質生まれる可能性は十分にある」と指摘する。井上さんによると、空気吸入や皮膚接触を通じて体内に入ったジクロロメタンは、血液を通じて肝臓に運ばれて分解される。吸入量によって処理される経路が異なり、少量なら通常の経路で二酸化炭素などに分解される。だが、多量になると通常の経路で処理しきれずに別の経路で分解され、その過程で発がん物質が生まれる。その発がん物質が胆管に運ばれて細胞をがん化させた可能性があるとみられている。この経路は、一般的に肝臓にあるとされるが、胆管にも存在するとの研究報告もある。（7月26日　朝日新聞）